道路基盤地図情報をGISで活用する6つの手順

目次

• 道路基盤地図情報をGISで使う前に目的を整理する

• 手順1：対象範囲と必要な地物を確認する

• 手順2：データ形式と座標系を確認して読み込む

• 手順3：道路中心線や道路縁などの地物を整理する

• 手順4：背景図や台帳資料と重ね合わせて位置を確認する

• 手順5：属性情報を付与して検索しやすいGISデータにする

• 手順6：更新履歴と運用ルールを決めて継続活用する

• GIS活用で起こりやすいミスと確認ポイント

• 道路管理業務での活用場面を広げる考え方

• 現地確認と高精度測位を組み合わせて活用精度を高める

道路基盤地図情報をGISで使う前に目的を整理する

道路基盤地図情報をGISで活用したい実務担当者が最初に考えるべきことは、どの図面をどのソフトで開くかではなく、何の業務判断に使うのかを明確にすることです。道路基盤地図情報は、道路の形状、道路中心線、道路縁、交差点部、歩道、構造物周辺など、道路空間を把握するための基礎情報として扱われます。GISに読み込めばすぐに便利になるように見えますが、目的が曖昧なまま取り込むと、レイヤが多いだけの重いデータになり、確認作業や更新作業でかえって手間が増えてしまいます。

たとえば、道路台帳付図の更新補助に使うのか、占用物件や附属物の位置管理に使うのか、工事計画の初期検討に使うのか、現地調査の範囲を絞るために使うのかによって、必要な地物や属性項目は変わります。道路中心線が重要な業務もあれば、道路区域の外郭や道路縁の確認が重要な業務もあります。交差点改良や歩道整備の検討であれば、線形だけでなく幅員、隅切り、歩道形状、周辺地形との関係も見たくなります。維持管理であれば、補修履歴や点検結果と重ねることで、どの路線のどの区間に課題が集中しているかを把握しやすくなります。

GIS活用の強みは、道路基盤地図情報を単独の図面として見るだけでなく、台帳情報、現地測量成果、写真、点検記録、工事履歴、占用情報、防災情報などと重ね合わせられる点にあります。そのため、最初の段階で「閲覧するだけなのか」「編集するのか」「分析するのか」「関係部署と共有するのか」を整理しておくことが重要です。閲覧用途であれば、表示の軽さやレイヤ切り替えの分かりやすさが重視されます。編集用途であれば、座標系、編集権限、更新履歴、元データとの整合が重要になります。分析用途であれば、属性の統一、区間単位の整理、他データとの結合キーが欠かせません。

また、道路基盤地図情報は便利な基礎資料ですが、それだけで道路管理上の判断が完結するわけではありません。道路区域や幅員、境界、占用、構造物の詳細、法的な根拠を確認する場面では、道路台帳、告示資料、現地測量成果、過去の工事図面、関係部署の管理資料なども合わせて確認する必要があります。GISはそれらを一画面で比較しやすくするための基盤であり、最終判断を支える整理環境として位置づけると、実務で使いやすい運用になります。

手順1：対象範囲と必要な地物を確認する

道路基盤地図情報をGISに取り込む最初の手順は、対象範囲と必要な地物を確認することです。市区町村全域、特定路線、工事予定区間、交差点周辺、維持管理上の重点区域など、業務によって扱う範囲は異なります。全域データをそのまま読み込むこともできますが、必要以上に広い範囲を扱うと、GISの表示が重くなり、編集ミスやレイヤ管理の混乱が起きやすくなります。特に日常的に使う作業環境では、全体保管用データと作業用データを分け、必要な範囲だけを切り出して使う方が実務に向いています。

対象範囲を決める際は、行政界や管理区域だけでなく、道路網としてつながる範囲も意識する必要があります。工事区間だけを切り出した場合、交差点部や接続道路の情報が不足し、線形や幅員の判断がしづらくなることがあります。現地調査の準備であれば、調査対象区間の前後や迂回路、周辺施設まで含めておくと、調査計画を立てやすくなります。占用や附属物管理であれば、道路区域の内外や管理者境界付近で確認漏れが起きやすいため、少し広めに範囲を取ることが安全です。

次に、どの地物を使うかを確認します。道路基盤地図情報には、道路中心線、道路縁、歩道、車道、交差点形状、区画線に関係する要素、構造物周辺の線形など、複数の地物が含まれる場合があります。ただし、すべての地物がすべての業務で必要になるわけではありません。道路ネットワークの把握には道路中心線が便利ですが、幅員や道路区域に近い確認では道路縁や境界に近い線の扱いが重要になります。舗装修繕や路面点検と重ねる場合は、中心線を基準に区間を管理する方が扱いやすい一方で、歩道や側溝、縁石などの確認では道路横断方向の位置関係が重要です。

地物の名称や分類は、データ作成時の仕様や管理方針によって異なることがあります。そのため、GISに読み込む前に、地物ごとの意味を確認しておくことが大切です。見た目が似ている線でも、道路縁を示す線なのか、歩道端を示す線なのか、構造物の外形なのかによって、実務上の解釈は変わります。線があるからといって道路区域を直接示しているとは限らず、法的な境界判断には別資料の確認が必要な場面もあります。GISで扱うと線や面が視覚的に分かりやすくなるため、逆に「見えているものを正しい境界だと思い込む」危険があります。

この段階では、必要な地物を選ぶだけでなく、不要な地物を非表示にする方針も決めておくと運用が楽になります。道路基盤地図情報を初めてGISで扱う場合、すべてのレイヤを表示して画面が線だらけになり、何を見ればよいか分からなくなることがあります。実務で使う地図は、情報量が多ければよいわけではありません。目的に対して必要な情報が、迷わず確認できる状態で表示されることが重要です。

手順2：データ形式と座標系を確認して読み込む

対象範囲と必要地物を決めたら、次にデータ形式と座標系を確認します。GISで道路基盤地図情報を扱ううえで、座標系の確認は特に重要です。座標系が合っていないまま読み込むと、背景図や他の台帳データと重ねたときに位置がずれます。見た目には少しのずれに見えても、道路幅員、境界付近、交差点部、占用物件の位置確認では大きな問題になります。最初に座標系を正しく設定し、読み込み後に既知点や背景図と照合する流れを必ず入れるべきです。

データ形式には、図形情報と属性情報を持つ形式、図面表示を主目的にした形式、交換用の形式などがあります。GISで継続的に活用する場合は、単に画面に表示できるだけでなく、属性検索、レイヤ管理、編集、他データとの結合ができる形式で扱えるかが重要です。元データを直接編集するのではなく、原本を保管したうえで、GIS作業用に変換したデータを作ると安全です。変換時には、線が分断されていないか、面が閉じているか、属性が欠落していないか、文字化けが起きていないかを確認します。

座標系の確認では、データに設定されている座標情報と、GIS側で読み込む際に指定する座標情報が一致しているかを見る必要があります。座標系が未定義のデータを読み込むと、GIS上では表示されても、他の地図と正しく重ならないことがあります。この場合、むやみに再投影や変換を繰り返すのではなく、元データの仕様、作成資料、納品資料、過去の作業記録を確認し、どの座標系で作られたデータなのかを確定することが重要です。誤った座標系を指定して変換すると、後から原因を追いにくいずれが発生します。

読み込み後は、まず全体表示で大きな位置ずれがないかを確認し、次に代表的な交差点や橋梁部、行政界付近、既知の基準点周辺で細かく確認します。背景図と完全に一致しないからといって、必ずしも道路基盤地図情報が誤っているとは限りません。背景図側の精度や更新時期、投影方法、表示縮尺の影響もあります。重要なのは、どの資料を基準として扱うのかを決め、ずれの傾向を記録しておくことです。全体的に一定方向へずれているのか、場所ごとにずれ方が違うのか、特定の変換後だけずれるのかを確認すると、原因を切り分けやすくなります。

GISに読み込む際は、レイヤ名も実務で分かりやすい名称に整理します。元データのコード名や略称をそのまま使うと、担当者以外には意味が伝わりにくいことがあります。ただし、元の分類との対応が失われると更新時に困るため、表示名を分かりやすくしつつ、元コードや元レイヤ名を属性として残しておくと安心です。複数部署で使う場合は、誰が見ても意味が分かる名称に統一することが、後の共有や引き継ぎで効いてきます。

手順3：道路中心線や道路縁などの地物を整理する

データを読み込んだ後は、道路中心線や道路縁などの地物をGIS上で整理します。ここでいう整理とは、見た目を整えるだけではなく、業務で使える単位にレイヤや属性を整えることです。道路中心線は、路線単位、区間単位、管理単位、交差点単位で扱いやすくしておくと、点検結果や工事履歴との結び付けがしやすくなります。道路縁や歩道端などの線は、幅員確認や現地調査の補助に使いやすいよう、表示順や線種を調整します。

道路中心線を活用する場合、線がどこで分割されているかを確認することが重要です。交差点ごとに分割されている場合もあれば、作成上の都合で短い線が多数に分かれている場合もあります。点検や補修の管理では、細かすぎる分割は扱いづらく、逆に長すぎる区間は位置特定が曖昧になります。実務では、路線番号、起終点、交差点、道路構造の変化点、管理区分の境目などを基準に、扱いやすい区間を設定する必要があります。元データを直接変更せず、管理用の区間レイヤを別に作る方法も有効です。

道路縁や歩道などの地物は、線の重複や途切れがないかを確認します。GISで拡大すると、見た目にはつながっているように見えた線が微妙に離れていることがあります。面を作成したり、幅員を推定したり、他の地物との位置関係を解析したりする場合、このような微小な不整合が結果に影響します。ただし、すべての線を機械的に接続すればよいわけではありません。交差点部や出入口、歩道の切下げ部、構造物周辺では、実際の道路形状として線が分かれていることもあります。編集する前に、地物の意味を確認することが欠かせません。

表示設定も実務効率に大きく関わります。道路中心線、道路縁、歩道、構造物、管理区分、背景図をすべて同じ太さや色で表示すると、必要な情報が埋もれてしまいます。道路中心線は業務上の基準線として見やすくし、道路縁は背景との関係が分かる程度に控えめにし、確認対象の地物だけを強調するなど、目的に応じて表示を切り替えられるようにします。印刷や資料作成に使う場合は、画面上の見やすさだけでなく、紙面やPDFでの視認性も考慮します。

また、地物整理の段階で、不要な重複データや古い作業データが混在しないようにすることも大切です。GISは複数のレイヤを簡単に重ねられるため、似た名前のデータが増えると、どれが最新なのか分からなくなります。特に道路基盤地図情報は、更新や補正が行われる可能性があるため、作業日、作業者、元データ、変換条件を記録しておく必要があります。レイヤ名に日付を入れるだけでは不十分で、属性や管理台帳として更新履歴を残すと、後で確認しやすくなります。

手順4：背景図や台帳資料と重ね合わせて位置を確認する

道路基盤地図情報をGISで活用する大きな利点は、他の資料と重ね合わせて確認できることです。背景図、航空写真、現地測量成果、道路台帳付図、工事完成図、占用物件資料、点検結果などを重ねることで、道路空間の現況と管理資料の関係を把握しやすくなります。ただし、重ね合わせは便利である一方、資料ごとの作成年月、精度、目的、座標系が違うことを理解していないと、誤った判断につながります。

最初に確認したいのは、道路基盤地図情報と道路台帳関係資料の位置関係です。道路台帳付図は道路管理上の重要資料ですが、作成年代や更新状況によっては、現況や最新の地図情報と差がある場合があります。GIS上で重ねることで、道路線形、幅員、交差点形状、歩道部、道路区域に関係しそうな箇所の差異を視覚的に確認できます。差が見つかった場合は、どちらが正しいかをすぐに決めるのではなく、資料の作成目的と根拠を確認する必要があります。

航空写真や背景図との重ね合わせでは、現況把握に役立つ一方で、撮影時期や画像の補正精度に注意が必要です。道路改良や区画整理、災害復旧、舗装更新などが行われた地域では、背景図が最新の現況を反映していないことがあります。逆に、背景図の方が新しく、道路基盤地図情報の更新が追いついていない場合もあります。GISでは複数の資料が同じ画面に表示されるため、利用者は無意識に同じ時点の情報だと思いがちです。レイヤごとに作成年月や更新日を表示できるようにしておくと、判断ミスを減らせます。

現地測量成果と重ねる場合は、測量成果の精度が高いからといって、道路基盤地図情報をすべて置き換えるのではなく、用途を分けて扱うことが重要です。現地測量は特定範囲を高精度に把握するのに向いています。一方、道路基盤地図情報は広域的な道路空間の基礎情報として使いやすい資料です。局所的な精度確認では現地測量成果を重視し、広域的な計画や照会では道路基盤地図情報を基盤にするなど、目的ごとに使い分けると実務が安定します。

重ね合わせ確認では、ずれを見つけた箇所を記録する仕組みも必要です。画面上で「あ、このあたりがずれている」と気づいても、記録しなければ後で共有できません。GIS上に確認ポイントのレイヤを作り、ずれの内容、確認日、確認者、参照した資料、対応要否を属性として残すと、部署内での確認や次回更新に活用できます。道路管理では、すぐに修正できない課題も多いため、課題を見える化しておくこと自体が重要な管理作業になります。

手順5：属性情報を付与して検索しやすいGISデータにする

道路基盤地図情報をGISで実務活用するには、図形を表示するだけでなく、属性情報を整えることが欠かせません。属性情報とは、路線名、路線番号、管理区分、幅員、延長、舗装種別、歩道有無、点検日、補修履歴、占用物件の有無、関連資料番号など、図形に紐づく文字や数値の情報です。属性が整っていると、地図上で見るだけでなく、条件検索、集計、抽出、色分け、資料作成ができるようになります。

たとえば、道路中心線に路線番号や管理区分を付与しておけば、特定の路線だけを抽出できます。幅員情報を持たせれば、狭あいな区間の把握や、工事車両の通行検討に使いやすくなります。点検結果を紐づければ、劣化が集中する区間を地図上で確認できます。補修履歴と組み合わせれば、同じ箇所で繰り返し補修が発生しているかを見つけやすくなります。GISの価値は、位置と属性を結び付けることで大きく高まります。

属性設計で重要なのは、入力しやすさと検索しやすさのバランスです。項目を増やしすぎると、入力の手間が大きくなり、空欄や表記揺れが増えます。一方、項目が少なすぎると、後から検索や集計ができません。実務では、最初から完璧な属性設計を目指すより、必ず使う基本項目を決め、必要に応じて段階的に追加する方が運用しやすくなります。路線名、管理区分、更新日、資料番号、確認状況などは、比較的多くの業務で使いやすい基本項目です。

表記揺れの防止も重要です。同じ管理区分を表すのに、担当者によって表記が異なると、検索や集計で漏れが発生します。たとえば、同じ意味の項目に全角と半角、略称と正式名称、漢字表記とかな表記が混在すると、データとして扱いにくくなります。入力ルールを決め、選択式で入力できる項目は選択式にし、自由記述は必要最小限にすることが望ましいです。特に複数部署で共有するGISデータでは、表記の統一が活用度を左右します。

属性情報を付与するときは、元資料との関係も残しておきます。どの道路台帳資料をもとにしたのか、どの現地確認結果を反映したのか、どの時点のデータなのかが分からないと、後から更新や検証ができません。GIS上の属性に資料番号や更新年月を持たせておくと、地図から元資料へたどりやすくなります。これは、問い合わせ対応や監査、引き継ぎでも役立ちます。

また、属性情報は一度作って終わりではありません。道路工事、区域変更、補修、点検、占用物件の変更などにより、属性は変わっていきます。図形の更新だけでなく、属性の更新も同じように管理対象にする必要があります。図形は最新でも属性が古いままでは、誤った判断につながります。GISの活用が進むほど、属性の信頼性が重要になるため、更新ルールを早い段階で決めておくことが大切です。

手順6：更新履歴と運用ルールを決めて継続活用する

道路基盤地図情報をGISで活用する最終的な手順は、更新履歴と運用ルールを決めることです。GISデータは作成した瞬間が完成ではなく、運用しながら育てるものです。道路は工事や維持管理によって変化し、関連資料も随時更新されます。更新ルールがないまま使い続けると、どのデータが最新なのか分からなくなり、担当者ごとに別々の作業データが増え、業務判断に使いにくくなります。

まず、原本データ、作業データ、公開用データ、共有用データを分ける考え方が重要です。原本データは、入手した状態をそのまま保管します。作業データは、GISで編集や属性追加を行うためのデータです。公開用や共有用データは、不要な情報を省き、閲覧しやすい形に整えたものです。この区別がないと、誤って原本を編集したり、未確認の作業途中データを関係者に共有したりする恐れがあります。

次に、更新のきっかけを決めます。道路工事の完成、道路区域の変更、台帳更新、現地確認、点検結果の反映、外部資料の更新など、どのタイミングでGISデータを更新するのかを決めておく必要があります。すべてを即時更新しようとすると運用負担が大きくなりますが、更新しないまま放置すると信頼性が下がります。実務では、重要度に応じて即時更新する項目と、定期的にまとめて更新する項目を分けると運用しやすくなります。

更新履歴には、更新日、更新者、更新内容、参照資料、確認状況を残します。特に道路基盤地図情報をもとに複数の業務データを作っている場合、どのデータに何を反映したのかが分からなくなることがあります。履歴を残しておけば、過去の状態に戻って確認したり、更新漏れの原因を追ったりできます。担当者が異動しても、履歴があれば引き継ぎがしやすくなります。

運用ルールでは、編集権限も決めておくべきです。誰でも自由に編集できる状態は一見便利ですが、誤編集や重複作成、属性の表記揺れが起きやすくなります。閲覧者、編集者、承認者を分け、重要なレイヤは承認後に更新する流れにすると、データの信頼性を保ちやすくなります。小規模な組織でも、少なくとも「正式データ」と「作業中データ」を区別するだけで混乱はかなり減ります。

さらに、定期的な棚卸しも必要です。GIS内に古いレイヤ、試作データ、不要な複製、担当者だけが意味を知っているデータが残っていると、活用が進むほど混乱します。半年や年度単位で、利用中のレイヤ、更新が必要なレイヤ、保管のみのレイヤ、削除候補のレイヤを確認すると、GIS環境を健全に保てます。道路基盤地図情報を長く活用するには、データを作る技術だけでなく、運用を続ける仕組みが欠かせません。

GIS活用で起こりやすいミスと確認ポイント

道路基盤地図情報をGISで扱う際に起こりやすいミスの一つは、重ね合わせた結果をそのまま正しいと判断してしまうことです。GISでは複数の資料がきれいに重なって見えるため、画面上の位置関係に強い説得力があります。しかし、資料ごとに作成目的、精度、更新時期が異なるため、完全に一致しないことは珍しくありません。背景図とのずれ、台帳付図とのずれ、現地測量成果とのずれを見つけたときは、どの資料を基準にするのか、判断に必要な根拠は何かを確認する必要があります。

座標系の設定ミスも代表的な問題です。読み込み時に座標系を誤ると、広域では大きくずれたり、狭い範囲では気づきにくい微妙なずれになったりします。特に、複数の変換を経たデータや、過去の図面を変換したデータを扱う場合は注意が必要です。対策としては、読み込み直後に代表地点で確認すること、変換前後のデータを比較すること、作業記録を残すことが有効です。原因が分からないずれが出た場合は、無理に手作業で合わせるのではなく、元データの条件まで戻って確認することが大切です。

属性情報の表記揺れも、後から大きな問題になります。図形は正しく見えていても、属性が統一されていないと検索や集計で漏れが出ます。路線名の表記、管理区分、更新状態、確認済みか未確認かといった項目は、入力ルールを決めておく必要があります。自由記述欄に重要情報を書き込むだけでは、後で抽出しにくくなります。検索したい情報は、できるだけ専用の属性項目として管理する方が実務に向いています。

また、GIS上で編集した内容が正式な台帳更新と混同されることもあります。GISで線を修正したからといって、道路台帳や法的資料が自動的に更新されたわけではありません。GISは確認や整理の作業環境として非常に有効ですが、正式な更新には所定の手続きや根拠資料が必要です。作業レイヤには「確認中」「参考」「正式反映済み」などの状態を持たせ、関係者が誤解しないようにすることが重要です。

共有時のミスにも注意が必要です。庁内や関係会社にデータを共有する場合、不要な作業レイヤや個人メモ、未確認情報が含まれていないかを確認します。また、相手側のGIS環境で正しく表示できる形式か、座標系の情報が保持されているか、属性の文字化けが起きないかも確認が必要です。共有用データは、編集用データとは別に作成し、必要な情報だけを整理して渡すと安全です。

道路管理業務での活用場面を広げる考え方

道路基盤地図情報をGISで整備すると、道路管理のさまざまな業務に展開できます。まず分かりやすいのは、道路台帳や付図の確認補助です。道路中心線や道路縁を基礎にして、台帳図面、区域情報、幅員情報を重ねることで、更新が必要な箇所や確認すべき箇所を見つけやすくなります。紙図面や個別ファイルを探す作業が減り、問い合わせ対応の初動も早くなります。

維持管理業務では、舗装点検、附属物点検、補修履歴、苦情や要望の位置情報を重ねることで、問題箇所を空間的に把握できます。単独の一覧表では見えにくい傾向も、地図上で見ると、特定の路線や交差点周辺に集中していることが分かる場合があります。これにより、現地調査の優先順位付けや、補修計画の説明資料作成がしやすくなります。

工事計画や設計の初期段階でも、GIS化された道路基盤地図情報は役立ちます。現地に行く前に、道路形状、交差点、幅員の変化、周辺施設、既存資料の有無を確認できれば、調査項目を整理しやすくなります。もちろん、詳細設計や境界確認では現地測量や正式資料が必要ですが、初期検討の段階で全体像をつかめることは大きな効率化につながります。

防災や災害対応でも活用の余地があります。道路網の基礎情報に、浸水想定区域、土砂災害警戒区域、避難所、緊急輸送道路、通行止め情報などを重ねることで、道路管理として優先確認すべき区間を把握しやすくなります。災害時は情報が錯綜しやすいため、平常時からGIS上で基礎データを整えておくことが、迅速な対応につながります。

関係部署との連携にも効果があります。道路部門だけでなく、都市計画、上下水道、公園、防災、固定資産、建築指導など、道路空間に関係する部署は多くあります。道路基盤地図情報を共通の位置基盤として使えるようにすれば、部署ごとに異なる資料を見ながら話すよりも、認識合わせがしやすくなります。ただし、共有する情報の範囲、編集権限、公開可否には注意が必要です。便利だから何でも共有するのではなく、業務目的に応じて適切な範囲を決めることが大切です。

現地確認と高精度測位を組み合わせて活用精度を高める

道路基盤地図情報をGISで活用するうえで、最後に重要になるのが現地確認との組み合わせです。GIS上で道路形状や関連資料を整理しても、現地の状況が変わっている場合や、資料だけでは判断できない箇所は必ず出てきます。特に、道路縁の位置、構造物周辺、交差点改良後の形状、歩道の切下げ、占用物件の位置、境界付近の状況などは、机上確認だけで判断しきれないことがあります。

効率的な運用では、GISで事前に確認箇所を絞り込み、現地で必要な点だけを確認し、結果をGISへ戻す流れを作ります。全区間を漫然と歩くのではなく、重ね合わせで差異が出ている箇所、更新履歴が不明な箇所、問い合わせが多い箇所、工事予定と関係する箇所を優先的に確認することで、現地調査の負担を減らせます。現地で取得した写真やメモ、測位点をGIS上の確認ポイントに紐づければ、後から状況を再確認しやすくなります。

このとき、現地で取得する位置情報の精度が重要になります。一般的な位置情報だけでは、道路のどちら側の施設なのか、道路縁からどの程度離れているのか、交差点内のどの位置なのかが曖昧になる場合があります。道路管理の実務では、数メートルのずれが判断に影響することもあるため、必要な場面では高精度な測位を取り入れることが有効です。特に、GIS上の道路基盤地図情報と現地の確認点を対応させたい場合、現地取得データの精度が低いと、せっかくのGIS整理が活かしきれません。

道路基盤地図情報をGISで活用する6つの手順は、対象範囲を決め、形式と座標系を確認し、地物を整理し、他資料と重ね合わせ、属性を整え、更新ルールを決める流れです。この流れを一度整えると、道路台帳の確認、現地調査の準備、維持管理、工事計画、庁内共有まで幅広く活用できます。ただし、GISはあくまで情報を整理し、判断を支えるための道具です。現地の変化や資料間の差異を確認し、必要に応じて高精度な測位で補完することで、実務で信頼できる道路管理データになります。

現地確認の効率化まで含めて考えるなら、LRTK（iPhone装着型GNSS高精度測位デバイス）のように、日常的に持ち出しやすい高精度測位の仕組みを組み合わせると、GIS上の道路基盤地図情報と現地の確認結果をつなぎやすくなります。道路縁、附属物、補修箇所、確認ポイントを現場で記録し、その位置情報をGISへ反映できれば、机上確認と現地確認の往復がスムーズになります。道路基盤地図情報を単なる閲覧用データで終わらせず、現場で使える管理基盤へ育てていくことが、これからの道路管理業務ではますます重要になります。