道路地図データベースの入力ルールで決める7項目

目次

• 道路地図データベースに入力ルールが必要な理由

• 項目1：入力対象範囲と道路の採用基準

• 項目2：道路種別と道路階層の分類

• 項目3：道路形状、ノード、リンクの作成方法

• 項目4：道路属性情報の入力基準

• 項目5：接続関係、進行方向、交通規制の表現

• 項目6：名称、住所、管理者情報の統一

• 項目7：更新履歴、品質確認、例外処理の運用

• 入力ルールを運用する際の注意点

• まとめ

道路地図データベースに入力ルールが必要な理由

道路地図データベースは、単に道路の線を地図上に描いたものではありません。道路の位置、名称、幅員、種別、通行方向、接続関係、交通規制、管理者、更新履歴など、多くの情報を組み合わせて構成される基盤データです。カーナビゲーション、物流管理、防災計画、都市計画、道路維持管理、公共交通、歩行者案内、ライフライン管理など、さまざまな業務で利用されるため、入力内容にばらつきがあると大きな問題につながります。

たとえば、同じ交差点を入力する担当者によってノードの作り方が違うと、経路探索で曲がれない道路が発生したり、実際には接続していない道路が接続しているように扱われたりします。道路名称の表記ゆれがあると、検索結果が不安定になり、利用者が目的地や路線を見つけにくくなります。道路種別の分類が曖昧であれば、主要道路を優先するルート計算や、生活道路を避ける大型車両向け経路探索にも影響します。

そのため、道路地図データベースを構築・更新する際には、あらかじめ入力ルールを定める必要があります。入力ルールは、作業者ごとの判断差を減らし、データの品質を安定させるための共通基準です。特に重要なのは、何を入力するか、どのように分類するか、どの精度で形状を作るか、どの属性を必須とするか、交通規制をどう表現するか、名称や住所をどう統一するか、そして更新や品質確認をどう行うかという点です。

ここでは、道路地図データベースの入力ルールで必ず決めておきたい7項目を整理します。各項目は独立しているように見えますが、実際には相互に関係しています。道路の採用基準が曖昧であれば道路種別の分類も揺らぎますし、道路形状の作成方法が不統一であれば接続関係や交通規制の表現にも影響します。したがって、入力ルールは部分的に決めるのではなく、データベース全体の利用目的を踏まえて一体的に設計することが重要です。

項目1：入力対象範囲と道路の採用基準

最初に決めるべき項目は、道路地図データベースにどの道路を入力対象とするかです。道路と一口に言っても、高速道路、国道、都道府県道、市町村道、農道、林道、私道、構内道路、歩道、管理用通路、河川管理道路、港湾道路など、多様な種類があります。すべてを無条件に入力しようとすると、作業量が膨大になり、データ品質を保つことが難しくなります。一方で、必要な道路を除外してしまうと、利用目的を満たせないデータベースになります。

そのため、入力ルールではまず、対象地域、対象道路、対象外道路を明確にします。対象地域は、行政界、業務区域、調査区域、図郭単位などで定義します。対象道路は、一般交通の用に供される道路を基本とするのか、管理業務上必要な道路も含めるのか、歩行者専用道路や自転車道まで含めるのかを決めます。対象外道路についても、私有地内の通路、工事中の仮設道路、通行実態のない廃道、地図表現上不要な細い園路など、除外条件を具体的に定めます。

採用基準では、道路の実在性と利用可能性を確認する方法も重要です。現地調査、航空写真、道路台帳、都市計画図、道路管理者資料、住民公開情報など、どの資料を根拠として採用するかを決めておきます。複数資料の内容が一致しない場合には、優先順位を定める必要があります。たとえば、道路台帳を最優先とし、次に現地調査、航空写真、公開地図の順に確認する、といったルールです。

また、道路が未供用、供用開始予定、工事中、一時通行止め、廃止予定などの状態にある場合の扱いも決めておきます。道路地図データベースは現況を表すものなのか、将来計画を含めるものなのかによって入力方針が変わります。現況データベースであれば、供用開始前の道路は原則として入力対象外にするか、入力しても「未供用」属性を付けて経路探索対象から除外する必要があります。計画管理用データベースであれば、計画道路や事業中道路も別レイヤーまたは別属性として管理すると便利です。

道路の採用基準は、後工程の品質を大きく左右します。入力担当者が「これは道路として入れるべきか」を毎回個別に判断していると、地域ごとに密度の違うデータになってしまいます。特に私道や構内道路、駐車場内通路、住宅団地内道路の扱いは判断が分かれやすいため、具体例を示してルール化することが望まれます。入力対象とする道路、条件付きで入力する道路、原則として入力しない道路を表形式で整理しておくと、作業者が迷いにくくなります。

項目2：道路種別と道路階層の分類

次に決めるべき項目は、道路種別と道路階層の分類です。道路地図データベースでは、道路を単なる線として管理するだけでは不十分です。道路の役割や機能を分類することで、表示の強弱、経路探索の優先度、交通分析、管理業務、統計処理などに活用できます。

道路種別には、法令上または管理上の分類があります。たとえば、高速自動車国道、一般国道、主要地方道、一般都道府県道、市町村道、農道、林道、臨港道路、私道などです。これらは道路管理者や道路台帳に基づく分類であり、道路の管理責任や維持補修の対象を把握するうえで重要です。一方、道路階層は、利用上の機能に基づく分類です。幹線道路、補助幹線道路、生活道路、区画道路、歩行者道路、自転車道などが該当します。

入力ルールでは、道路種別と道路階層を混同しないように整理する必要があります。国道であっても市街地内では生活道路的な使われ方をする区間があり、市町村道であっても地域交通を支える重要な幹線となる場合があります。管理上の種別と交通機能上の階層は別の属性として持たせることで、データの使い勝手が高まります。

分類基準は、できるだけ客観的に定めます。道路種別は道路台帳や管理者資料を根拠にします。道路階層は、幅員、車線数、交通量、沿道利用、接続する道路の階層、バス路線の有無、都市計画道路の位置づけなどを参考にします。ただし、すべての情報が揃っているとは限らないため、最低限の判定基準と補助的な判断基準を分けて設定すると運用しやすくなります。

表示用の分類も必要です。地図画面では、高速道路や国道を太く目立つ線で表示し、生活道路を細く表示することが一般的です。表示分類と管理分類を同一にしてしまうと、デザイン変更のたびにデータ分類を修正しなければならなくなります。そのため、入力ルールでは、道路の実体を表す分類、機能を表す分類、表示制御に使う分類を分けて設計することが望ましいです。

分類項目にはコード体系を用意します。たとえば、道路種別コード、道路階層コード、通行対象コード、管理区分コードなどです。コード値には名称、説明、入力例、除外例を付けます。コードだけを定義して説明がないと、作業者が似た項目を誤って選ぶ可能性があります。特に「その他」や「不明」は便利ですが、乱用されるとデータの意味が失われます。そのため、「その他」は既存分類に該当しないことが確認できた場合に限定し、「不明」は調査未了や資料不足の場合に限定するなど、使い方を明確にします。

項目3：道路形状、ノード、リンクの作成方法

道路地図データベースの中心となるのが、道路形状です。道路形状は、一般にリンクとノードで表現されます。リンクは道路区間を表す線、ノードは交差点や端点、道路属性が変わる地点などを表す点です。形状の作り方が不統一だと、見た目の品質だけでなく、経路探索や距離計算、交差点判定、交通規制の設定にも影響します。

入力ルールでは、まず道路中心線をどこに置くかを決めます。通常は車道の中心を基準としますが、上下線分離道路、中央分離帯のある道路、ランプ道路、側道、一方通行道路、歩道、自転車道などでは中心線の取り方が異なります。上下線が物理的に分離され、進行方向や接続関係が異なる場合には、上下線を別リンクとして入力する必要があります。一方、幅員が広いだけで交通上は一体の道路として扱える場合には、一本の中心線で表現することもあります。

ノードの設置基準も重要です。ノードは、道路が交差または接続する地点、道路名称が変わる地点、道路種別が変わる地点、通行方向が変わる地点、交通規制を設定する地点、橋梁やトンネルなど構造物の開始・終了地点、行政界や管理境界で区間を分ける地点などに設置します。ただし、不要なノードを過剰に設置するとデータが複雑になり、更新作業も煩雑になります。逆に、必要なノードが不足すると属性変更や規制表現ができなくなります。

リンクの分割基準では、どの属性が変わったらリンクを分割するかを明確にします。たとえば、道路種別、道路名称、管理者、幅員、車線数、通行方向、規制速度、舗装種別、供用状態などが変わる地点で分割します。すべての属性変化で必ず分割すると細かくなりすぎる場合は、必須分割項目と任意分割項目を分けます。経路探索や通行可否に関わる属性は必須分割とし、表示や参考情報にとどまる属性は必要に応じて分割する、といった整理が有効です。

道路形状の精度についても基準を設けます。縮尺、許容誤差、取得元資料、補正方法を定め、作業者が同じ品質を保てるようにします。航空写真を背景に入力する場合、建物の影や高架道路の位置ずれに注意が必要です。道路台帳や測量成果を利用する場合は、座標系や測地系の違いを確認します。複数資料を重ねて入力する場合は、どの資料を基準に位置合わせするかを明確にします。

交差点の表現では、平面交差と立体交差を区別する必要があります。地図上で線が交差していても、高架道路と地上道路のように実際には接続していない場合があります。この場合、ノードを共有させてはいけません。反対に、道路が接続しているにもかかわらず、線がわずかに離れていると、経路探索上は通行できない道路として扱われます。したがって、接続する道路は同一ノードで結合し、接続しない道路は高さ区分や構造区分を使って明確に分離します。

カーブや屈曲部の点列密度もルール化します。点が少なすぎると道路形状が粗くなり、点が多すぎるとデータ容量が増えて処理が重くなります。入力縮尺や用途に応じて、直線部、曲線部、交差点付近での頂点配置の考え方を決めます。道路形状は、見た目だけでなく、距離、方向、曲率、走行案内に影響するため、過不足のない表現が求められます。

項目4：道路属性情報の入力基準

道路地図データベースでは、形状データだけでなく、各道路区間に属性情報を付与します。属性情報は、道路の性質や利用条件を示す情報です。代表的な属性には、道路名称、道路種別、管理者、幅員、車線数、舗装種別、制限速度、通行方向、通行可能車種、歩道有無、自転車通行可否、橋梁区間、トンネル区間、供用状態、更新日、出典資料などがあります。

入力ルールでは、どの属性を必須項目とし、どの属性を任意項目とするかを決めます。必須項目は、データベースの目的を満たすために欠かせない情報です。たとえば、経路探索に使うデータベースであれば、通行方向、接続関係、道路種別、道路階層、通行可否は必須です。道路管理に使うデータベースであれば、管理者、路線番号、幅員、舗装種別、構造物情報などが重要になります。防災用途では、緊急輸送道路指定、冠水危険箇所、幅員、橋梁、トンネル、通行止め履歴などが重視されます。

属性値の入力形式も統一します。数値で入力する項目、コードで入力する項目、文字列で入力する項目、日付で入力する項目を明確にします。幅員や車線数のような数値項目は、単位と小数点の扱いを決めます。幅員をメートル単位で小数第一位まで入力するのか、整数で入力するのか、片側幅員なのか全幅員なのかを曖昧にしてはいけません。日付項目は、西暦表記、年月日形式、時刻の有無を統一します。

文字列項目では、表記ゆれを防ぐルールが必要です。道路名称では、「国道1号」「国道一号」「一般国道1号」のような揺れが起こりやすくなります。名称を正式名称、通称、略称に分けて管理することで、検索性と正確性を両立できます。正式名称は管理資料に基づき、通称は利用者が一般に認識している名称として入力します。略称は表示や検索補助に使う場合に限定します。

不明値や未調査値の扱いも定めます。属性が空欄の場合、それが「該当なし」なのか「不明」なのか「未調査」なのか判断できません。たとえば、歩道有無が空欄の場合、歩道がないのか、調査していないのかが分からなくなります。そこで、「該当なし」「不明」「未調査」を別のコードとして管理します。空欄を許可する項目と許可しない項目も明確にします。

属性の入力単位も重要です。同じ道路名称が長い区間に続いていても、途中で幅員や車線数が変わる場合はリンクを分割して属性を入力します。逆に、短い区間ごとに同じ属性を重複して入力すると更新時の手間が増えます。データベースの構造によっては、路線単位で持つ属性とリンク単位で持つ属性を分けることも有効です。路線番号や管理者は路線単位、幅員や通行方向はリンク単位、交通規制は規制単位で管理するなど、属性の性質に応じて設計します。

項目5：接続関係、進行方向、交通規制の表現

道路地図データベースで特に重要なのが、道路同士の接続関係です。見た目には道路がつながっていても、実際に通行できるとは限りません。中央分離帯、進入禁止、右折禁止、一方通行、歩行者専用、時間帯規制、車両重量制限、高さ制限、踏切、料金所など、通行条件は多様です。これらを正しく入力しなければ、実際には通れない経路を案内したり、通れる道を使えないと判断したりする可能性があります。

接続関係の基本は、通行可能な道路同士をノードで接続することです。ただし、単にノードを共有するだけでは、どの方向へ進めるかまでは表現できません。交差点では、直進、右折、左折、Uターンなどの可否を設定する必要があります。特に右折禁止や時間帯別進入禁止は、リンク単位の属性だけでは表しにくいため、交差点規制として別に管理することが望まれます。

進行方向の表現では、リンクの向きと通行方向を明確にします。リンクには始点と終点があり、データ上の向きがあります。この向きに対して、双方向通行、順方向のみ、逆方向のみ、通行不可などを設定します。一方通行道路では、現地の進行方向とリンク方向が一致しているかを確認します。リンク方向が統一されていないと、属性を設定する際に誤りが発生しやすくなります。入力ルールでは、道路の起点から終点へ向けてリンクを作成するのか、任意方向で作成して属性で管理するのかを決めます。

交通規制は、常時規制と条件付き規制に分けて管理します。常時規制には、一方通行、進入禁止、右左折禁止、車両通行止め、歩行者専用、車両重量制限、高さ制限などがあります。条件付き規制には、時間帯規制、曜日規制、季節規制、車種別規制、緊急時規制、通学時間帯規制などがあります。条件付き規制を入力する場合は、対象曜日、開始時刻、終了時刻、対象車種、例外条件を明確にします。

車種別の通行可否も重要です。普通自動車は通行できても、大型車は通行できない道路があります。歩行者、自転車、二輪車、バス、緊急車両、工事車両など、用途によって通行条件は変わります。経路探索や交通シミュレーションで利用する場合は、車種コードと通行可否を体系化しておく必要があります。単に「通行可」「通行不可」とするだけでは、利用者や車両の違いを反映できません。

立体交差、インターチェンジ、ジャンクション、ランプ道路の表現も注意が必要です。高速道路の出入口では、本線、加速車線、減速車線、料金所、ランプが複雑に接続します。形状を簡略化しすぎると、案内上の分岐地点が実際とずれます。一方で、過度に詳細化するとデータ量が増え、管理が難しくなります。入力ルールでは、用途に応じた詳細度を定め、どの構造を個別リンクとして表現するかを決めます。

交通規制の情報源も明記します。規制標識、道路管理者資料、交通管理者資料、現地調査、道路台帳、公安委員会資料など、どの情報を根拠にするかを整理します。交通規制は変更されることがあるため、入力日と確認日を記録し、古い情報が残り続けないようにします。特に時間帯規制や通学路関連の規制は、地域の運用により変更される場合があるため、定期的な確認が必要です。

項目6：名称、住所、管理者情報の統一

道路地図データベースでは、道路名称、路線番号、住所、行政区域、管理者情報が検索や管理に直結します。これらの情報に表記ゆれや入力漏れがあると、利用者が道路を検索できなかったり、管理対象を正しく抽出できなかったりします。したがって、名称や住所に関する入力ルールは、地味に見えて非常に重要です。

道路名称は、正式名称、通称、愛称、路線番号を分けて管理します。正式名称は、道路台帳や管理者資料に基づく名称です。通称は、地域で一般的に使われている名称です。愛称は、自治体や地域団体が設定した名称で、観光道路や商店街通りなどに見られます。路線番号は、国道番号、県道番号、市町村道番号などです。これらを一つの名称欄に混在させると、検索や集計が難しくなります。

表記方法も統一します。数字は半角にするのか全角にするのか、漢数字を使うのか算用数字を使うのか、丁目や番地の表記をどうするのかを決めます。たとえば、「1丁目」「一丁目」「１丁目」が混在すると、同じ住所であっても別の文字列として扱われる場合があります。道路名称でも、「県道12号」「主要地方道12号」「○○△△線」のように複数の表現が存在するため、正式名称欄と表示名称欄を分けると整理しやすくなります。

住所情報では、行政区域コードや町丁目コードを利用すると、表記ゆれを抑えられます。文字列だけで住所を管理すると、市町村合併や住居表示変更に弱くなります。コードを併用すれば、名称変更があっても同じ区域を継続的に追跡できます。道路が複数の行政区域をまたぐ場合には、リンクを行政界で分割するのか、複数区域を属性として持たせるのかを決めます。行政管理や統計処理で使う場合は、行政界での分割が有効です。

管理者情報は、道路維持管理や問い合わせ対応に不可欠です。国、都道府県、市町村、道路公社、港湾管理者、土地改良区、民間管理者など、道路の管理主体は多様です。管理者名は正式名称で入力し、必要に応じて部署名、管理事務所名、問い合わせ先コードなどを別項目で持たせます。管理者が不明な道路については、推定で入力せず、不明または調査中として記録します。

名称や住所は、利用者に表示される情報でもあります。そのため、データベース内部の正式情報と、画面表示に適した情報を分けることが望まれます。正式名称は長くても正確性を重視し、表示名称は利用者が理解しやすい表現にします。たとえば、正式名称が「主要地方道○○△△線」であっても、表示上は「県道○号」や通称名を優先したほうが分かりやすい場合があります。ただし、表示名称を独自に加工する場合は、その根拠やルールを明確にしておきます。

項目7：更新履歴、品質確認、例外処理の運用

道路地図データベースは、一度作成して終わりではありません。道路は新設、拡幅、廃止、名称変更、交通規制変更、管理移管、災害復旧、工事による一時変更などにより、常に変化します。そのため、入力ルールには更新履歴、品質確認、例外処理の運用方法を含める必要があります。

更新履歴では、いつ、誰が、何を、どの根拠に基づいて変更したかを記録します。更新日、更新者、更新理由、変更前の値、変更後の値、参照資料、確認日などを管理することで、後から変更内容を追跡できます。特に複数人で作業する場合や、外部委託でデータ整備を行う場合には、更新履歴がないと責任範囲や修正理由が分からなくなります。

品質確認は、入力直後のチェックと定期的なチェックに分けて行います。入力直後のチェックでは、必須項目の未入力、コード値の誤り、リンク切れ、重複リンク、孤立ノード、交差未接続、属性不整合、名称表記ゆれなどを確認します。定期的なチェックでは、古い情報が残っていないか、供用状態が変わっていないか、交通規制に変更がないか、道路名称や行政区域が更新されていないかを確認します。

自動チェックと目視チェックを組み合わせることも重要です。自動チェックでは、属性の空欄、コード範囲外、リンク接続、重複、幾何エラーなどを効率的に検出できます。しかし、道路形状が現地感覚として自然か、交差点表現が案内に適しているか、通称名が地域利用に合っているかといった点は、目視や現地確認が必要になる場合があります。入力ルールでは、自動チェックで確認する項目と、人が判断する項目を分けて整理します。

例外処理のルールも欠かせません。道路地図データベースでは、通常の基準では判断しにくいケースが必ず発生します。たとえば、季節によって通行可否が変わる林道、私有地内だが一般車両が通行している道路、地図上は道路に見えるが管理上は河川敷通路である区間、工事中だが一部供用されている道路、住民専用の通行路などです。これらを担当者ごとの判断に任せると、データの一貫性が崩れます。

例外処理では、判断内容を記録する欄を設けます。例外区分、判断理由、承認者、確認資料、再確認予定日などを入力できるようにします。例外を単なるメモで済ませるのではなく、データとして管理することで、後から見直しや引き継ぎがしやすくなります。例外が頻繁に発生する場合は、入力ルールそのものを見直す必要があります。例外はルールの弱点を教えてくれる材料でもあります。

更新運用では、版管理も重要です。道路地図データベースを業務システムや外部サービスに提供する場合、どの時点のデータを使用しているかを明確にする必要があります。最新版だけでなく、過去版を保持しておくと、事故調査、行政対応、変更履歴確認、システム不具合解析に役立ちます。版番号、リリース日、対象期間、主な変更内容を管理し、利用者がデータの状態を理解できるようにします。

入力ルールを運用する際の注意点

入力ルールは、作成しただけでは効果を発揮しません。実際の作業で使われ、更新され、改善されて初めて意味を持ちます。運用上の最も大きな課題は、ルールが細かすぎても使われず、粗すぎても判断がばらつくことです。したがって、入力ルールは、作業者が現場で参照しやすい形にする必要があります。

有効なのは、本文ルール、コード表、入力例、判断フロー、例外事例集を組み合わせる方法です。本文ルールでは基本方針を説明し、コード表では属性値を整理し、入力例では具体的な作業イメージを示します。判断フローは、道路採用や分類に迷ったときに役立ちます。例外事例集は、過去に判断が分かれたケースを蓄積することで、次回以降の判断を安定させます。

作業者教育も重要です。道路地図データベースの入力は、単純な線引き作業ではありません。道路構造、交通規制、地図表現、データベース設計、業務目的を理解して初めて、適切な入力ができます。作業開始前には、入力ルールの説明だけでなく、サンプルデータを使った演習を行うと効果的です。特に、交差点、立体交差、一方通行、道路名称変更、私道、構内道路など、判断が難しい例を使って訓練することが望まれます。

入力ルールは固定的なものではありません。道路制度、利用目的、システム仕様、利用者ニーズ、データ提供先の要件が変われば、ルールも見直す必要があります。ただし、頻繁に変更しすぎると作業が混乱します。ルール改定時には、改定理由、改定箇所、適用開始日、既存データへの反映方針を明確にします。既存データを一括修正するのか、新規入力分から適用するのかによって、データの一貫性が変わります。

また、入力ルールは利用目的に合わせて優先順位を付ける必要があります。すべての用途に完全対応する道路地図データベースを作ることは理想ですが、現実には費用、時間、人員、資料の制約があります。経路探索を重視するなら接続関係と交通規制の精度を優先し、道路管理を重視するなら管理者、幅員、舗装、構造物情報を優先します。防災を重視するなら、緊急輸送道路、災害危険箇所、迂回路、橋梁、トンネル、狭隘道路の情報が重要になります。

データ利用者との合意形成も欠かせません。入力担当者だけでルールを決めると、利用者が必要とする情報が不足する可能性があります。一方、利用者の要望をすべて盛り込むと、入力負荷が過大になります。利用者、管理者、システム担当者、入力担当者が協議し、必須項目、推奨項目、将来拡張項目を整理することが現実的です。入力ルールは、品質と作業効率のバランスを取るための設計書でもあります。

まとめ

道路地図データベースの入力ルールで決めるべき重要項目は、入力対象範囲、道路種別と階層、道路形状、属性情報、接続関係と交通規制、名称や管理者情報、更新と品質管理の7つです。これらを明確にすることで、作業者による判断のばらつきを抑え、安定した品質のデータを整備できます。

道路地図データベースは、地図表示だけでなく、経路探索、道路管理、防災、物流、都市計画、公共サービスなど、多くの分野を支える基盤です。そのため、入力ルールは単なる作業手順ではなく、データの信頼性を支える土台といえます。どの道路を入れるのか、どの分類で管理するのか、どのように形状を作るのか、どの属性を必須とするのか、交通規制をどう扱うのか、名称や住所をどう統一するのか、更新履歴をどう残すのかを最初に決めておくことで、後から発生する修正や混乱を大きく減らせます。

特に重要なのは、ルールを現実の作業に耐える形にすることです。抽象的な方針だけでは、現場で判断に迷います。逆に、細かすぎるルールは維持できなくなります。基本方針、コード表、入力例、例外事例、品質チェック項目を組み合わせ、誰が作業しても同じ判断に近づけることが理想です。

また、道路は変化し続けます。新しい道路ができ、古い道路が廃止され、交通規制が変わり、名称や管理者も変わります。したがって、入力ルールには更新運用と品質確認を必ず含める必要があります。作成時点の正確さだけでなく、継続的に正確さを保つ仕組みこそが、道路地図データベースの価値を支えます。

入力ルールを整備することは、手間のかかる作業です。しかし、その手間を惜しむと、後の修正、問い合わせ、データ不整合、システム障害、利用者の混乱として大きな負担が返ってきます。反対に、入力ルールを丁寧に設計し、運用しながら改善していけば、道路地図データベースは長期的に信頼できる情報基盤になります。道路の線を正しく描くだけでなく、その道路が何であり、どのように使われ、誰が管理し、いつ更新されたのかまで一貫して記録することが、質の高い道路地図データベースを作るための基本です。