PVSystを業務で使う方法｜設計実務に役立つ10の活用例

目次

• PVSystを業務で使う前に理解しておきたい役割

• 活用例1：初期検討で概算発電量を把握する

• 活用例2：傾斜角と方位角の違いによる発電量差を比較する

• 活用例3：アレイ構成とストリング設計の妥当性を確認する

• 活用例4：影の影響を定量化して配置計画に反映する

• 活用例5：損失条件を整理して発電量の根拠を明確にする

• 活用例6：過積載率と出力制限のバランスを検討する

• 活用例7：自家消費や蓄電池を含むモデルの検討に使う

• 活用例8：複数案の比較で設計判断を説明しやすくする

• 活用例9：社内共有や施主説明に使える資料を作る

• 活用例10：現地調査データと組み合わせて設計精度を高める

• PVSystを実務で使うときに注意したいポイント

• まとめ：PVSystは設計判断を見える化するための実務ツール

PVSystを業務で使う前に理解しておきたい役割

PVSystを業務で使ううえで最初に押さえておきたいのは、PVSystは「正解を自動で出す道具」ではなく、「入力した設計条件に基づいて発電シミュレーションを行う道具」だという点です。計算結果は非常に有用ですが、その品質は入力条件の精度に大きく左右されます。気象データ、設備容量、モジュール配置、架台条件、影の設定、損失係数、電気設計条件などが現実とずれていれば、出力される発電量も実態と離れてしまいます。

そのため、PVSystの使い方を覚えるときは、画面操作だけを追うのではなく、どの入力項目がどの設計判断に関係するのかを理解することが重要です。例えば、年間発電量が想定より低い場合、それが気象データの問題なのか、方位角や傾斜角の問題なのか、影の影響なのか、温度損失や配線損失の設定によるものなのかを切り分ける必要があります。PVSystは、その切り分けを行うための情報を提供してくれます。

実務では、PVSystの結果だけで設計を完結させるのではなく、現地調査、地形情報、設備仕様、施工条件、保守条件、電力使用量、契約条件などと組み合わせて判断します。PVSystは、その中でも発電量と損失の関係を数値で整理する中心的な役割を担います。特に、複数の設計案を比較したい場合や、社内外に発電量の根拠を説明したい場合には、条件を揃えて比較できる点が大きな利点です。

また、PVSystは実務担当者の経験差を補う役割もあります。経験豊富な設計者であれば感覚的に分かるような「この方位だと発電量が少し落ちる」「この影は冬に効きそうだ」「この過積載率では出力制限が増えそうだ」といった判断を、シミュレーション結果として可視化できます。これにより、若手担当者でも根拠を持って議論に参加しやすくなります。

一方で、PVSystの出力結果を過信しすぎるのは危険です。数値が細かく表示されるため、あたかも高精度な将来予測のように見えますが、実際の発電量は天候、汚れ、故障、出力抑制、保守状況、周辺環境の変化などにも影響されます。PVSystは将来の実発電量を完全に保証するものではなく、設計条件に基づく合理的な見込みを示すものとして扱うのが適切です。

活用例1：初期検討で概算発電量を把握する

PVSystの代表的な使い方の一つが、案件初期段階での概算発電量の把握です。太陽光発電設備の検討では、まず敷地や屋根にどの程度の容量を設置できるか、その場合に年間どのくらい発電するかを大まかに確認します。この段階では、詳細な機器選定や最終的な配線設計まで固まっていないことも多いため、まずは標準的な条件でモデルを作り、事業性や設計方針の方向性を確認することが目的になります。

初期検討では、設置場所、方位、傾斜、想定容量、基本的なシステム構成を入力し、年間発電量や月別発電量を確認します。ここで重要なのは、最初から細かい数値を詰めすぎないことです。初期段階では不確定要素が多いため、細かい損失係数を厳密に設定するよりも、複数パターンを素早く比較できる状態を作るほうが実務上は有効です。

例えば、同じ敷地でも、設置容量をやや抑えた案、最大限に配置した案、影の影響を避けた案、施工性を重視した案など、複数の方向性が考えられます。PVSystを使えば、それぞれの案について年間発電量や損失傾向を比較できます。初期検討の段階で「容量を増やしても影や出力制限で思ったほど発電量が伸びない」「少し配置を変えるだけで冬季の発電量が改善する」といった発見が得られることがあります。

また、概算発電量は社内での案件判断にも使えます。営業担当者、設計担当者、事業計画担当者が共通の数値を見ながら議論できるため、案件の方向性を決めやすくなります。PVSystの結果をそのまま最終提案に使うのではなく、初期段階では「この条件なら大きな問題はなさそうか」「詳細検討に進む価値があるか」を判断する材料として活用するのが現実的です。

初期検討で作成したモデルは、その後の詳細設計の土台にもなります。条件が固まるたびにモデルを更新し、気象データ、機器構成、損失条件、影条件を精緻化していけば、設計の検討履歴としても役立ちます。最初のモデルを雑に扱うのではなく、後から見直しやすいように案件名、条件、バージョンを分かりやすく管理しておくことが大切です。

活用例2：傾斜角と方位角の違いによる発電量差を比較する

PVSystは、モジュールの傾斜角や方位角の違いによる発電量差を比較する用途にも適しています。太陽光発電では、パネルをどの方向に向け、どの角度で設置するかによって年間発電量や季節ごとの発電傾向が変わります。地上設置、屋根設置、壁面設置、カーポート型、営農型など、設置条件によって最適な角度は異なります。

実務では、必ずしも理想的な南向きや最適傾斜角で設置できるとは限りません。屋根の形状、敷地境界、架台の高さ制限、風荷重、施工性、メンテナンス通路、周辺影、景観条件などによって、設置方向や角度に制約が出ます。そのようなとき、PVSystで複数の傾斜角や方位角を比較すると、制約の中でどの案が現実的かを判断しやすくなります。

例えば、南向きに近い案と、少し東西に振った案を比較することで、年間発電量だけでなく、朝夕の発電傾向や季節別の違いも確認できます。自家消費型の案件では、年間発電量が最大になる案よりも、需要時間帯に発電が合いやすい案のほうが有利になる場合もあります。単純に年間発電量だけを追うのではなく、電力の使われ方と発電パターンを合わせて見ることが重要です。

また、傾斜角を大きくすると冬季の日射を受けやすくなる一方、列間影や風荷重、架台高さ、施工コストに影響する場合があります。傾斜角を小さくすると設置密度を高めやすくなる一方、汚れが残りやすくなったり、季節によって発電量が伸びにくくなったりすることがあります。PVSystでは、こうした設計上のトレードオフを発電量の面から比較できます。

方位角や傾斜角の検討では、結果を一度だけ見るのではなく、条件を変えた複数案を並べて確認することが大切です。発電量差が小さい場合は、施工性や保守性を優先したほうが総合的に良い判断になることもあります。一方で、わずかな角度差でも大規模案件では年間発電量の差が大きくなるため、初期段階から比較しておく価値があります。

活用例3：アレイ構成とストリング設計の妥当性を確認する

PVSystは、アレイ構成やストリング設計の妥当性を確認するうえでも役立ちます。太陽光発電設備では、モジュールを何枚直列に接続するか、何並列にするか、どの容量の変換機器と組み合わせるかによって、システム全体の効率や安全性が変わります。設計条件が不適切だと、電圧範囲の不一致、出力制限の増加、機器能力の不足、運用時の発電ロスにつながる可能性があります。

ストリング設計で特に重要なのは、温度条件による電圧変動です。寒い時期には開放電圧が高くなり、暑い時期には動作電圧が低くなります。そのため、単純に標準条件の電圧だけを見て直列枚数を決めるのではなく、想定される最低温度や最高温度を考慮して、機器の入力範囲に収まるかを確認する必要があります。PVSystでは、こうした条件を踏まえてシステム構成を検討できます。

また、同じ設備容量でも、ストリングの組み方によって影の影響やミスマッチ損失の出方が変わることがあります。特に屋根面が複数に分かれている場合や、方位や傾斜が異なる面を組み合わせる場合は、同じ入力にまとめてよいのか、別系統として扱うべきかを慎重に判断しなければなりません。PVSyst上で構成を整理することで、設計上の無理や矛盾に気づきやすくなります。

実務では、アレイ構成を決める際に、設置可能枚数、機器の入力仕様、ケーブルルート、盤の位置、保守性、将来の交換対応なども考慮します。PVSystは主に発電シミュレーションの観点から構成を検証するツールですが、その結果は電気設計や施工計画にも影響します。シミュレーション上は成立していても、現場で配線が複雑になりすぎる、点検が難しい、系統ごとの管理がしにくいといった問題があれば、設計を見直す必要があります。

アレイ構成とストリング設計は、発電量だけでなく安全性や保守性にも関わるため、PVSystでの確認結果を設計図や機器仕様と照合することが重要です。PVSystは、設計の矛盾を早期に見つけるためのチェックツールとして使うと効果的です。

活用例4：影の影響を定量化して配置計画に反映する

太陽光発電の設計で見落としやすく、かつ発電量に大きく影響するのが影の条件です。周辺建物、樹木、電柱、フェンス、隣接する架台、設備機器、屋上の突起物などによって、時間帯や季節ごとに影が発生します。影の影響は感覚的に判断しにくいため、PVSystを使って定量化することが有効です。

PVSystでは、近傍影の設定を行うことで、影による損失を発電量計算に反映できます。単に「影があるかないか」ではなく、どの時期に、どの時間帯に、どの程度の影がかかるのかを確認することができます。特に冬季は太陽高度が低くなるため、夏には問題にならない障害物でも、冬には長い影を落とすことがあります。年間発電量だけでなく、月別の影損失を見ることで、影の影響をより具体的に理解できます。

地上設置では、列間影の検討が重要です。設置容量を増やすために列間隔を詰めると、土地あたりの容量は増えますが、朝夕や冬季の影損失が増えることがあります。逆に、列間隔を広げると影損失は減りますが、設置容量が減る場合があります。PVSystで複数の配置案を比較すれば、容量を優先するのか、影損失を抑えるのか、どのバランスがよいかを検討できます。

屋根設置では、屋上設備やパラペット、隣接建物の影が問題になることがあります。現地で見ると小さな障害物に見えても、季節や時刻によっては特定のストリングに影を落とし、発電量に影響することがあります。PVSystの影解析を使うことで、どの範囲に影がかかりやすいかを把握し、モジュール配置や系統分けの見直しにつなげられます。

影解析を実務で活用する際には、現地条件の把握が欠かせません。障害物の位置や高さ、敷地の高低差、隣接地の状況が正確でなければ、影のシミュレーションも現実とずれてしまいます。したがって、PVSystで影を扱う場合は、現地調査データや測量データをできるだけ正確に反映することが重要です。

活用例5：損失条件を整理して発電量の根拠を明確にする

PVSystを業務で使う大きなメリットの一つは、発電量に影響する損失を項目別に整理できることです。太陽光発電の発電量は、日射量と設備容量だけで決まるわけではありません。温度損失、配線損失、ミスマッチ損失、汚れ損失、影損失、変換損失、劣化、利用不能時間など、多くの要素が積み重なって最終的な発電量になります。

実務では、発電量の数字だけを示しても、なぜその数値になったのかを説明できなければ説得力がありません。PVSystでは、損失図や各種レポートを通じて、どの損失がどの程度効いているかを確認できます。これにより、発電量が低い原因を分析したり、設計条件の改善余地を見つけたりできます。

例えば、温度損失が大きい場合は、架台形式や通風条件、設置面の環境を見直す余地があります。配線損失が大きい場合は、ケーブル長、断面積、機器配置、集電方法を再検討する必要があります。ミスマッチ損失が気になる場合は、方位や傾斜が異なる面を同じ系統にまとめていないか、影のかかり方に偏りがないかを確認します。汚れ損失については、設置地域、傾斜角、降雨状況、保守計画を踏まえて妥当な値を設定する必要があります。

損失条件の設定では、過度に楽観的な値を入れると発電量が高く見え、後から実績と合わなくなる可能性があります。反対に、過度に保守的な値を入れると、案件の事業性を必要以上に低く見積もってしまうことがあります。PVSystでは損失項目が細かく分かれているため、それぞれの値が現実的かどうかを確認しながら入力することが大切です。

また、損失条件は案件ごとに変わります。地上設置と屋根設置、積雪地域と沿岸地域、傾斜の大きい設備と低傾斜設備、清掃計画がある設備とない設備では、同じ値を使うべきではありません。社内で標準値を持っている場合でも、案件特性に応じて調整する視点が必要です。PVSystは、こうした損失条件の妥当性を見える化し、設計根拠を整理するために有効です。

活用例6：過積載率と出力制限のバランスを検討する

太陽光発電設備では、モジュール容量と変換機器容量の比率をどう設定するかが重要な検討項目になります。モジュール容量を変換機器容量より大きくする設計は、朝夕や曇天時の発電量を増やしやすい一方、晴天時のピーク出力が機器容量を超えると出力が制限される場合があります。PVSystを使うことで、このバランスを定量的に確認できます。

過積載率を上げると、年間発電量が増える傾向がありますが、ある程度を超えると出力制限による損失が増え、追加したモジュール容量に対する発電量の伸びが小さくなることがあります。つまり、容量を増やせば常に効率よく発電量が増えるわけではありません。PVSystで複数の過積載率を比較すれば、発電量の増加と制限損失の増加を見ながら、適切な設計点を検討できます。

この検討では、年間発電量だけでなく、月別、時間帯別の出力傾向を見ることも重要です。特定の季節や時間帯にだけ制限が集中している場合、その影響をどう評価するかは案件の目的によって変わります。売電を主目的とする場合、自家消費を主目的とする場合、系統制約がある場合では、最適な判断が異なります。

また、過積載の検討では、機器の入力条件や温度条件も合わせて確認する必要があります。発電量のシミュレーション上は良好に見えても、実際の電気設計として安全に成立していなければ採用できません。PVSystの結果は、電気設計上の確認とセットで扱うべきです。

実務上は、過積載率の案をいくつか作成し、発電量、出力制限損失、設備容量、施工性、保守性を総合的に比較します。PVSystは、そのうち発電量と損失の面を数値化する役割を担います。設計会議では「この案は容量が大きいが制限損失も増える」「この案は発電量は少し低いが構成がシンプルで保守しやすい」といった説明がしやすくなります。

活用例7：自家消費や蓄電池を含むモデルの検討に使う

近年は、単に発電した電力を外部へ送るだけでなく、施設内で消費する自家消費型の太陽光発電や、蓄電池を組み合わせた設計の検討も増えています。PVSystは、このようなモデルの検討にも活用できます。自家消費型では、発電量そのものだけでなく、発電した電力をどの程度施設内で使えるかが重要になります。

自家消費を検討する場合、需要データの扱いがポイントになります。施設の電力使用量が昼間に多いのか、夜間に多いのか、平日と休日で差があるのか、季節変動が大きいのかによって、太陽光発電との相性が変わります。年間発電量が大きくても、需要の少ない時間帯に発電が集中すれば、余剰が増える可能性があります。PVSystを使うことで、発電と需要の関係を整理し、自家消費率や余剰の傾向を確認できます。

蓄電池を含む検討では、充電と放電の条件、容量、出力、運用方針が重要になります。蓄電池を入れれば必ず有利になるわけではなく、需要パターンや発電パターンに合った容量でなければ、十分に活用されない場合があります。PVSystでモデル化する際には、蓄電池の容量だけでなく、どの時間帯に充電し、どの時間帯に放電するのかを意識して結果を見る必要があります。

自家消費や蓄電池の検討では、月別の結果だけでは判断しにくいことがあります。時間帯別の電力の流れを確認し、発電が需要にどれだけ重なっているか、蓄電池がどの程度有効に使われているかを見ることが重要です。PVSystは、こうしたエネルギーフローを整理するための有効なツールになります。

ただし、需要データの精度が低いと、自家消費率や蓄電池効果の見込みも不確かになります。代表的な一日だけを使うのではなく、できるだけ年間を通じた実績データや、用途に応じた需要パターンを用意することが望ましいです。PVSystを使う際には、発電側の入力だけでなく、需要側の条件も設計品質を左右する要素として扱う必要があります。

活用例8：複数案の比較で設計判断を説明しやすくする

PVSystは、複数の設計案を比較する場面で特に力を発揮します。設計実務では、最初から一つの案に決まることは少なく、容量を増やす案、影を避ける案、施工性を優先する案、コストを抑える案、保守通路を広く取る案など、複数の選択肢を比較しながら進めることが一般的です。

複数案を比較する際に大切なのは、条件を揃えることです。気象データ、機器条件、損失設定、劣化条件などが案ごとにばらばらでは、発電量の差が設計の違いによるものなのか、入力条件の違いによるものなのか分からなくなります。PVSystでは、元のモデルを複製して条件を一部だけ変更することで、比較しやすい検討ができます。

例えば、傾斜角だけを変えた案、方位角だけを変えた案、列間隔だけを変えた案、過積載率だけを変えた案を作ると、各要素が発電量に与える影響を把握しやすくなります。これにより、「どの変更が効果的か」「どの変更は効果が小さいか」を判断できます。設計判断の根拠が明確になるため、社内レビューや施主説明でも説得力が高まります。

また、複数案比較は、設計者自身の思い込みを減らす効果もあります。経験上よいと思っていた案が、実際に比較すると発電量の差が小さかったり、逆に見落としていた損失が大きかったりすることがあります。PVSystで数値化することで、感覚だけに頼らない判断ができます。

比較結果をまとめる際には、単に年間発電量の大小だけで順位を付けるのではなく、なぜその差が出たのかを説明できるようにすることが大切です。影損失が減ったのか、温度損失が変わったのか、出力制限が増えたのか、設置容量が変わったのかによって、設計判断の意味は異なります。PVSystの結果を読み解き、設計意図と結びつけて説明することが、実務での使いこなしにつながります。

活用例9：社内共有や施主説明に使える資料を作る

PVSystの結果は、社内共有や施主説明の資料作成にも活用できます。太陽光発電の設計では、発電量の見込み、損失の内訳、設計条件、比較案の違いなどを、設計者以外にも分かりやすく伝える必要があります。PVSystのレポートやグラフを使うことで、数値の根拠を整理しやすくなります。

ただし、PVSystの出力をそのまま渡せば十分というわけではありません。レポートには専門的な項目が多く含まれるため、見る人によっては何を確認すればよいのか分かりにくい場合があります。社内共有や施主説明では、相手が知りたい内容に合わせて要点を整理することが重要です。

例えば、営業担当者向けには、年間発電量、月別発電量、主な損失要因、設計案の違いを簡潔に示すと分かりやすくなります。技術レビュー向けには、機器構成、ストリング条件、影損失、温度損失、配線損失、出力制限などを詳しく確認できるようにします。施主向けには、発電量の見込みだけでなく、どのような前提条件で計算したのか、実際の発電量が変動する要因は何かを丁寧に説明することが大切です。

PVSystの結果を説明資料に使う際には、入力条件の明示が欠かせません。設置容量、方位、傾斜、気象条件、損失設定、影の考慮範囲などが示されていないと、結果だけが独り歩きしてしまいます。後から条件変更があった場合にも、どのモデルの結果を基準にしたのか分かるように、案件名や作成日、検討バージョンを管理しておくと安心です。

また、社内でPVSystを使う担当者が複数いる場合は、モデル作成のルールをある程度統一しておくとよいです。ファイル名の付け方、損失設定の考え方、比較案の作り方、レポートの保存方法が担当者ごとに違うと、後から確認するときに混乱しやすくなります。PVSystは個人作業の道具としてだけでなく、組織内で設計情報を共有するための基盤として使う意識が重要です。

活用例10：現地調査データと組み合わせて設計精度を高める

PVSystのシミュレーション精度を高めるには、現地調査データとの連携が重要です。太陽光発電設備の設計では、机上の図面や地図だけでは分からない情報が多くあります。敷地の高低差、障害物の高さ、周辺建物の位置、屋根上設備の配置、樹木の状態、既設設備、通路、フェンス、隣接地の状況などは、現地で確認しなければ正確に把握しにくい項目です。

PVSystでは、影や配置条件を設定できますが、その元になる現地情報が不正確であれば、シミュレーション結果も不正確になります。特に影解析では、障害物の位置と高さの誤差が結果に影響します。現地で取得した位置情報や点群、写真、測量結果をもとに、障害物や地形条件を整理してからPVSystに反映することで、より実態に近い検討ができます。

屋根上案件では、図面上では余裕があるように見えても、実際には設備機器、点検スペース、段差、手すり、避雷設備、配管などがあり、配置可能範囲が限られることがあります。地上設置案件では、敷地の傾斜、排水、法面、進入路、地盤条件などが配置計画に影響します。現地調査の結果を反映しないままPVSystでモデルを作ると、発電量は出ても施工できない案になってしまう可能性があります。

また、現地写真や位置情報を整理しておくと、社内レビューや施主説明でも役立ちます。なぜこの位置に配置しないのか、なぜこの障害物を影として考慮したのか、なぜ列間隔を広げたのかを説明しやすくなります。PVSystの数値と現地情報を組み合わせることで、単なるシミュレーション結果ではなく、現場に基づいた設計判断として提示できます。

現地調査とPVSystを連携させるためには、調査段階から「後でシミュレーションに使う情報」を意識して記録することが大切です。障害物の位置、方位、高さ、距離、撮影方向、敷地境界、屋根寸法、設置候補範囲などを整理しておくと、モデル作成時の手戻りが減ります。現地で必要な情報を取り忘れると、後から再調査が必要になる場合もあるため、調査項目の標準化も有効です。

PVSystを実務で使うときに注意したいポイント

PVSystを実務で使う際に最も注意したいのは、入力条件と出力結果の関係を常に意識することです。シミュレーション結果は、入力した前提条件に対する計算結果です。つまり、前提条件が変われば結果も変わります。設計途中で容量、機器、配置、影条件、損失設定が変わった場合は、過去の結果をそのまま使わず、モデルを更新して再確認する必要があります。

また、初期検討、基本設計、詳細設計、最終提案では、求められる精度や確認項目が異なります。初期検討では大まかな方向性を確認することが目的ですが、詳細設計では機器仕様や電気条件との整合が重要になります。PVSystを使う目的がどの段階にあるのかを明確にしないと、必要以上に細かい検討をして時間を使いすぎたり、逆に重要な確認を省略してしまったりします。

モデル管理も重要です。PVSystでは複数のバリエーションを作成できるため、検討が進むほどファイルや案が増えていきます。どの案が最新なのか、どの案を施主に提示したのか、どの条件を変更したのかが分からなくなると、後から説明できなくなります。案件名、日付、検討内容、変更点を分かりやすく管理し、古い案と最新案を混同しないようにすることが大切です。

さらに、社内で標準的な入力ルールを持つことも有効です。損失係数、汚れ条件、温度条件、劣化条件、利用不能率などは、担当者の判断によってばらつきやすい項目です。すべての案件に同じ値を使うべきではありませんが、標準的な考え方がないと、担当者ごとに結果が大きく変わる可能性があります。標準値と案件別調整の考え方を分けておくと、レビューしやすくなります。

PVSystの結果を見るときは、年間発電量だけでなく、損失の内訳、月別発電量、出力制限、影損失、システム効率などを合わせて確認しましょう。年間発電量が高くても、特定の損失が極端に大きい場合や、設計条件に無理がある場合は注意が必要です。逆に、年間発電量が少し低くても、施工性や保守性、影のリスク、説明のしやすさを考えると、より適切な案になる場合もあります。

最後に、PVSystは現地確認の代わりにはなりません。シミュレーションは設計判断を支援するものですが、現場の制約、施工条件、将来の影の変化、保守動線、安全性までは自動で判断してくれません。PVSystで得た結果を、現地情報や設計図、施工計画と照合しながら使うことで、実務に耐える設計に近づけることができます。

まとめ：PVSystは設計判断を見える化するための実務ツール

PVSystは、太陽光発電の発電量を計算するだけのソフトではなく、設計判断を見える化するための実務ツールです。初期検討で概算発電量を把握し、傾斜角や方位角を比較し、アレイ構成やストリング設計を確認し、影や損失を定量化し、過積載や自家消費、蓄電池の条件を検討することで、設計の根拠を整理できます。

業務でPVSystを使いこなすには、操作手順を覚えるだけでなく、入力条件が結果にどう影響するかを理解することが重要です。年間発電量の数字だけを見るのではなく、損失の内訳、影の影響、月別の傾向、比較案の差分を読み解くことで、より実務的な判断ができます。また、社内共有や施主説明では、PVSystの結果をそのまま提示するのではなく、前提条件と設計意図を合わせて説明することが大切です。

特に現場条件が複雑な案件では、PVSystの精度は現地情報の質に左右されます。障害物の位置や高さ、敷地の高低差、屋根上設備、周辺環境を正確に把握できれば、影解析や配置検討の信頼性が高まります。反対に、現地情報が曖昧なままモデルを作ると、きれいなレポートが出ても実態と合わない設計になる可能性があります。

そのため、PVSystを設計実務で活用する際は、現地調査の効率化と高精度化も同時に考えることが重要です。iPhoneに装着して使えるGNSS高精度測位デバイスであるLRTKを活用すれば、現場で取得した位置情報や写真、点群などを設計検討に結びつけやすくなります。太陽光発電設備の配置検討、障害物確認、現地記録、施工前後の確認をより正確に行うことで、PVSyst上のシミュレーションと現場の実態を近づけることができます。PVSystで発電量と損失を見える化し、LRTKで現地条件を高精度に把握することで、机上検討と現場調査をつなげた、より実務に強い太陽光発電設計が進めやすくなります。