ヒートマップ作成で使う国土地理院データの選び方6つ

「ヒートマップを作りたい」と考えたとき、最初に迷いやすいのが、国土地理院のどのデータを土台にすればよいのかという点です。地図、写真、標高、地形分類など公開されている情報は幅広く、見た目だけで選んでしまうと、色はきれいでも判断材料として弱い図になりがちです。実務では、何を色で見せたいのか、どの縮尺で使うのか、現況確認まで必要かによって、選ぶべきデータが変わります。

目次

• ヒートマップ作成の前に国土地理院データの種類を整理する

• 選び方1 何を色分けしたいのかでデータを決める

• 選び方2 面で見るか境界で見るかで形式を決める

• 選び方3 必要な細かさに合わせて解像度を決める

• 選び方4 現況確認には画像系データを組み合わせる

• 選び方5 背景の意味づけには地形分類を使う

• 選び方6 更新時期と利用条件まで確認して採用する

• まとめ 国土地理院データを正しく選べばヒートマップは実務で使いやすくなる

ヒートマップ作成の前に国土地理院データの種類を整理する

ヒートマップという言葉は便利ですが、実際にはいくつもの作り方が含まれています。標高差を色で表すものもあれば、地点の集中度を色で表すものもあり、危険箇所や不具合件数のような属性を面で見せる場合もあります。そのため、先に知っておきたいのは「国土地理院データは何でもそのままヒートマップになるわけではない」という点です。国土地理院が公開しているデータには、背景地図として使いやすいもの、数値解析に向くもの、現況写真として確認に向くもの、土地の成り立ちを読み解くためのものがあり、それぞれ役割が異なります。

たとえば、広い範囲の起伏をざっくり把握したいなら、標高を色分けした地図や標高タイルのような高さ中心のデータが向いています。標高タイルは地図タイルと同一のタイル座標とピクセル座標で整備され、テキスト形式とPNG形式があるため、地図に重ねて扱いやすいのも利点です。逆に、道路沿いの偏りや建物周辺の分布を見たいなら、道路縁や建築物外周線などを含む基盤地図情報のような基準線のデータが役立ちます。さらに、現在の地表の見え方まで確認したいならオルソ画像、なぜその場所に偏りが出るのかを説明したいなら土地条件図や地形分類が有効です。まずは、背景、解析、確認、解釈という四つの役割に分けて考えると、必要なデータが見えやすくなります。

ここを曖昧にしたまま作業を始めると、必要以上に重いデータを読み込んで処理が遅くなったり、逆に粗すぎるデータで細かな地形差を見落としたりします。実務担当者が押さえるべきポイントは、見栄えではなく、判断したい内容に対して過不足のないデータを選ぶことです。ヒートマップ作成は色づけ作業ではなく、目的に合う土台選びから始まると理解しておくと、その後の手戻りが大きく減ります。さらに、国土地理院の地理院地図では、地図、写真、標高、地形分類、災害情報などを同じ画面系の中で参照できるため、実務では「まず見て全体像をつかむ」「次に必要なデータだけを解析用に選ぶ」という流れが取りやすくなっています。最初から一種類に決め打ちするのではなく、俯瞰してから絞り込むことも、データ選択では大切な考え方です。

選び方1 何を色分けしたいのかでデータを決める

最初の判断軸は、何を色分けしたいのかです。ここが定まっていないと、どれほど精細な地図を使っても意味のあるヒートマップにはなりません。たとえば、土地の高低差、斜面の傾き、低地の微地形の違いを見たいなら、中心になるのは標高データです。標高タイルや数値標高モデルを使えば、標高値そのものをもとに色分けしやすく、起伏や凹凸を数量として扱えます。反対に、人や施設、不具合箇所の分布のような「点の集まり」を濃淡で表したい場合は、背景地図や境界データの上に自分の保有データを載せる発想が必要になります。 この違いを整理すると、国土地理院データは大きく三つの使い方に分かれます。一つ目は、標高値そのものを使う方法です。これは地形のヒートマップに向いています。二つ目は、行政界、道路、建物などの位置基準として使う方法です。これは分布データを地図上に正しく乗せるために有効です。三つ目は、地形分類や土地条件を背景情報として使う方法です。これは、なぜその場所で色が強くなるのかを説明するために役立ちます。 実務でよくある失敗は、「ヒートマップを作る」とだけ決めて、標高を見たいのか、発生密度を見たいのか、履歴比較をしたいのかが曖昧なまま進めることです。たとえば同じ低地でも、標高差を見たいのか、浸水しやすさを考えたいのか、盛土や切土の履歴を見たいのかで必要なデータは変わります。前者なら標高、後者なら地形分類、履歴なら過去写真というように、色で示したい対象が変われば、主役になるデータも入れ替わります。最初に「色の意味」を一文で言えるようにしておくと、国土地理院データの選択はかなり明確になります。つまり、先に決めるべきなのはデータ名ではなく、問いの形です。「どこが低いのか」「どこに集中しているのか」「どこが変わったのか」「なぜそこが注意箇所なのか」という問いごとに、使う国土地理院データは変わります。この順番を守るだけで、不要なダウンロードや重ね合わせのやり直しはかなり減らせます。

選び方2 面で見るか境界で見るかで形式を決める

次に考えたいのが、見たい対象が面なのか、それとも線や境界なのかという点です。ヒートマップは一般に面で濃淡を表すイメージが強いですが、実務では、面の背景が必要なのか、基準となる線や境界が必要なのかで最適なデータ形式が異なります。面として広がる高低差や分布傾向を見たいなら、ラスタやメッシュ系のデータが向いています。一方で、道路沿い、河川沿い、建物沿いの偏りを見たいなら、ベースとなる線や輪郭が必要になります。 国土地理院の基盤地図情報には、海岸線、行政区画の境界線と代表点、道路縁、軌道の中心線、水涯線、建築物の外周線などが含まれており、位置基準を整えたい場面で使いやすい特徴があります。たとえば、点在する点検記録や異常箇所の位置を地図上に配置し、それを道路や施設の配置と照らし合わせたい場合、こうした基礎的な地物の線データがあると、どこに偏りが集中しているのかを読み違えにくくなります。 ここで大切なのは、ヒートマップそのものと背景データを混同しないことです。背景に必要なのは、必ずしも派手な色の地図ではありません。むしろ実務では、色が乗る本体が主役なので、背景は位置関係が読みやすいことのほうが重要です。道路や建物の輪郭がはっきり分かる基盤データを使うのか、標高の起伏が分かる色別地図を使うのかで、完成した図の読みやすさは大きく変わります。面の変化を見せたいのに境界が弱いと場所の特定が難しくなり、逆に境界を見せたいのに背景が複雑すぎると色分布が埋もれてしまいます。つまり、どの形式が主役で、どの形式が補助なのかを先に分けることが、データ選びでは非常に重要です。また、自治体単位や施設単位で集計した値を色分けする場合も、下地に何を置くかで伝わり方が変わります。行政界が重要なら境界線を優先し、道路管理や線状構造物の点検なら道路や水際線などの線情報を優先したほうが、見る側は迷いません。ヒートマップは色だけで成立するように見えて、実際には「どこを見ればよいか」を教える下地選びが重要です。

選び方3 必要な細かさに合わせて解像度を決める

三つ目の判断軸は、どのくらい細かく見たいのかです。国土地理院の数値標高モデルは、1mメッシュ、5mメッシュ、10mメッシュなど複数の粒度が用意されており、1mは航空レーザ測量、5mは航空レーザ測量または写真測量、10mは火山基本図の等高線や地形図の等高線などをもとに整備されています。細かいメッシュほど詳細な凹凸を捉えやすい一方で、対象範囲が広いと扱うデータ量は大きくなります。広域分析なのに細かすぎる解像度を選ぶと、処理負荷だけが増えて実務上の判断はかえって遅くなります。 たとえば、市町村単位や流域単位の傾向把握であれば、まずはやや粗めの標高系データで全体傾向をつかみ、必要な範囲だけ高精細データに切り替える方法が効率的です。反対に、低地のわずかな起伏差、宅地造成周辺の段差、道路周辺の微地形のように、数メートル単位の違いが重要になる場面では、粗い標高では十分に読み取れません。国土地理院の地理院地図には、色別標高図や自由に色分けできる標高地図もあり、広域把握と微地形の見やすさを使い分ける発想が重要になります。 ここで注意したいのは、解像度が高いほど必ず正解というわけではないことです。ヒートマップは、見る人が差を判断できて初めて意味があります。過度に細かいデータをそのまま色分けすると、局所的なノイズまで強調され、どこが本当に重要なのかが見えにくくなることがあります。実務担当者にとって必要なのは、最も細かいデータではなく、目的の縮尺に合ったデータです。会議資料で広域傾向を示すのか、現場で局所的な地盤差を確認するのか、その利用場面を先に決めることで、1m、5m、10mのどれを使うべきか判断しやすくなります。この考え方は、現場確認用の資料でも同じです。広い範囲を俯瞰する段階では粗めのデータで傾向をつかみ、実際に確認や対策を行う範囲だけを細かくするほうが、作業全体はむしろ速くなります。解像度を上げること自体を目的にせず、意思決定に必要な細かさを見極めることが、実務向けのヒートマップでは重要です。

選び方4 現況確認には画像系データを組み合わせる

ヒートマップは数値を色で見やすくする手法ですが、色だけでは現場の状況を十分に説明できないことがあります。そこで重要になるのが、画像系データとの組み合わせです。国土地理院の電子国土基本図のオルソ画像は、空中写真を位置ずれのない画像に変換し、正しい位置情報を付与したものです。このため、標高や分布のヒートマップを重ねたときに、建物、道路、造成地、農地、水域などとの関係を視覚的に確認しやすくなります。 また、国土地理院は昭和20年代以降の空中写真を繰り返し整備しており、閲覧やダウンロードも可能です。過去写真を参照できるということは、現在のヒートマップの偏りが、昔の地形や土地利用の影響を受けていないかを確認できるということでもあります。たとえば、今は宅地に見える場所でも、以前は湿地や旧河道だった可能性があります。こうした履歴を確認せずに色の強弱だけで判断すると、現況の見た目だけに引っ張られて解釈を誤ることがあります。 実務では、解析用データと確認用データを別に持つことが非常に重要です。標高データや点群由来の分布データで異常傾向を見つけ、そのあとオルソ画像や空中写真で現地の見え方と照らし合わせる流れにすると、机上の可視化で終わりにくくなります。ヒートマップの説得力は、色の鮮やかさではなく、現況と整合しているかどうかで決まります。だからこそ、国土地理院データを選ぶ際は、解析に使う主データだけでなく、確認のために重ねる画像系データまでセットで考えるべきです。特に、造成地、農地転用地、河川沿い、沿岸部のように、地表の使われ方が変わりやすい場所では、画像系データを見ないまま数値だけで判断するのは危険です。いま見えている地表が舗装なのか裸地なのか、建築物が増えているのか、水路が改変されているのかによって、同じ色でも解釈が変わるからです。ヒートマップの背景にオルソ画像を置くかどうかで、実務での読みやすさは大きく変わります。

選び方5 背景の意味づけには地形分類を使う

五つ目の判断軸は、その色の意味をどう説明するかです。ヒートマップは、濃い薄いを一目で伝えられる反面、「なぜそこがそう見えるのか」を説明しないと、単なる印象図で終わることがあります。そこで有効なのが、土地条件図やベクトルタイルの地形分類です。土地条件図は、防災対策、土地利用、土地保全、地域開発などの計画策定に必要な、土地の自然条件等に関する基礎資料を提供することを目的とし、主に山地、台地・段丘、低地、水部、人工地形などの地形分類を示しています。 さらに、ベクトルタイルの地形分類は、土地条件図、治水地形分類図、沿岸海域土地条件図などの地形分類データを一つのレイヤにまとめ、コードで格納したものです。これは、背景をただ眺めるだけでなく、地形の種類ごとに整理して扱いやすいという利点があります。たとえば、同じように赤く見える区域でも、自然堤防に沿って出ているのか、後背湿地に沿って出ているのか、人工改変地に集中しているのかで、読み取り方は変わります。色だけでは見えない文脈を、地形分類が補ってくれるのです。 特に、防災、インフラ維持、土地利用検討のような業務では、ヒートマップの結果だけを示すより、その背景となる土地の成り立ちまで一緒に見せたほうが判断しやすくなります。実務担当者が上司や関係者に説明する場面でも、「この場所は低地だから」では曖昧ですが、「低地の中でもこうした地形区分に当たるため、この傾向が出やすい」と言えれば、資料の納得感は一気に高まります。ヒートマップの色を意味のある判断材料に変えるために、国土地理院の地形分類系データは非常に相性がよい存在です。とくに、低地の中でも自然堤防、後背湿地、旧河道、人工改変地などが混在する地域では、単純な高低差だけでは実務判断に届かないことがあります。色の強い区域が出たときに、それを高さだけの問題として見るのか、土地の成り立ちまで含めて見るのかで、対策の方向性は変わります。だからこそ、ヒートマップに説明力を持たせたい場面では、地形分類系データを後から追加するのではなく、最初から候補に入れておくべきです。

選び方6 更新時期と利用条件まで確認して採用する

最後に見落とされがちなのが、更新時期と利用条件です。どれだけ適したデータでも、作成年月や測地成果の違いを無視すると、比較や重ね合わせでズレが生じるおそれがあります。国土地理院の基盤地図情報サイトでは、基本項目と一部の数値標高モデルについて過去データも扱われており、数値標高モデルの更新情報では、1mや5mのデータ整備・更新が継続して行われていることが示されています。さらに、近年は標高成果の改定や座標参照系の更新もあるため、「昔ダウンロードしたデータをそのまま使う」ことが必ずしも安全とは限りません。 また、データ取得方法も確認が必要です。基盤地図情報のダウンロードにはログインが必要なものがあり、地理院タイルのようにリアルタイム読み込みで使いやすいものもあります。公開物としてヒートマップを作成するなら、出典の記載が必要であり、編集や加工を行った場合は、その旨も示すことが求められます。つまり、データ選びは中身だけでなく、入手方法、更新頻度、公開時の扱いまで含めて決めるべきだということです。 実務では、まず対象範囲の更新時期を確かめ、次に使用する座標系や標高系をそろえ、そのうえで出典表記のルールを確認する流れにしておくとミスが減ります。特に、複数の時期のデータを比較するヒートマップでは、古い写真と新しい標高、新しい背景と古い境界などを無意識に混在させると、差分が本当の変化なのか、データ時点の違いなのか判断しづらくなります。見た目の作図より先に、いつの、どの基準のデータかを整えることが、信頼できるヒートマップ作成では欠かせません。加えて、社内利用だけでなく、報告書、説明資料、公開ページなど用途が変わると、必要な確認も変わります。実務では作図そのものに意識が向きがちですが、後で外部提出や公開に使う可能性があるなら、最初から出典表記や加工の扱いを想定しておくほうが安全です。公開直前に慌てて確認するより、採用時点で利用条件まで見ておくほうが、運用は安定します。

まとめ 国土地理院データを正しく選べばヒートマップは実務で使いやすくなる

ヒートマップ作成で使う国土地理院データの選び方は、難しそうに見えて、実は順番を整理すれば判断しやすくなります。まず、何を色分けしたいのかを決めること。次に、面で見たいのか、境界や線を基準にしたいのかを分けること。そのうえで、必要な解像度、現況確認のための画像、地形的な意味づけ、更新時期と利用条件を確認していけば、使うべきデータは自然に絞られていきます。 大切なのは、国土地理院データを一つだけ選んで完結させようとしないことです。実務では、標高データで地形差を見て、オルソ画像で現況を確認し、地形分類で背景を説明し、必要に応じて基盤地図情報で位置関係を整えるというように、役割の違うデータを組み合わせたほうが、判断しやすいヒートマップになります。見栄えのよい図を作ることより、現場で読み違えない図を作ることを優先すると、データ選びの基準はぶれにくくなります。 そして、せっかく国土地理院データで見える化した結果も、現地で位置を確かめながら使えなければ、机上の資料で終わってしまいます。ヒートマップで見えた偏りや注視点をそのまま現場で確認し、座標を押さえながら簡易測量につなげたいなら、LRTKを組み合わせる方法は非常に実務的です。LRTKはスマートフォン装着型のGNSS高精度測位デバイスとして、公的データによる広域把握と、現地での高精度な位置確認をつなぎやすくします。そうして初めて、ヒートマップは単なる可視化ではなく、判断と行動に結びつく資料として活きてきます。