盛土の体積計算方法で仮設沈砂池撤去後の埋戻しを拾う5確認

目次

• 仮設沈砂池撤去後の埋戻しが盛土数量から漏れやすい理由

• 確認1 埋戻しの上面と平面範囲を確定する

• 確認2 撤去後に残る掘込み形状を確認する

• 確認3 残置物と材料区分を整理する

• 確認4 締固め後体積と搬入土量を分ける

• 確認5 一般盛土との重複計上を防ぐ

• 仮設沈砂池の埋戻し体積を計算する方法

• 平均断面法で数量を求める手順

• 現地測量を計算へ反映する際の注意点

• 計画数量と実績数量に差が出る原因

• 数量計算書に残すべき根拠

• まとめ

仮設沈砂池撤去後の埋戻しが盛土数量から漏れやすい理由

盛土の体積計算では、着工前の現況地盤と完成後の計画面を比較し、その間に形成される盛土の幾何学的体積を求める方法が基本になります。ただし、施工中に仮設沈砂池を設ける現場では、着工前と完成後の二つの面だけを比較しても、施工途中で発生する掘削、撤去、埋戻しの作業量がすべて表れるとは限りません。

仮設沈砂池は、工事中に発生する濁水を一時的に受け、土粒子を沈降させたうえで排水するために設けられる仮設施設です。現況の低地を利用する場合もあれば、造成途中の地盤や既に施工した盛土を掘り込んで設ける場合もあります。役割を終えた後は、仮設材や堆積物の処理、必要な地盤処理を行い、設計図書または承認された復旧計画に基づいて埋め戻します。

完成形だけを対象にした一般盛土数量には、施工途中で一度掘って再び埋めた履歴が表れません。例えば、現況地盤から完成面までの一般盛土量を既に算出している範囲で、施工途中の盛土地盤を掘り込んで沈砂池を設けた場合、最終的に元の完成形へ戻しても完成時の盛土体積そのものは増えません。一方、掘削、運搬、仮置き、再埋戻し、締固めといった施工上の作業は発生します。

また、沈砂池を着工前の現況地盤より深く掘り下げた場合、現況地盤より下の復旧空間は、現況地盤と完成面との差だけで求める一般盛土数量には現れません。この部分は、仮設工の復旧量、作業土工の埋戻し量、または別の数量区分として把握する必要が生じることがあります。ただし、どの工種へ計上できるかは契約条件によって異なり、幾何学的に存在する体積がそのまま追加の設計変更数量になるわけではありません。

仮設沈砂池の容量と撤去後の埋戻し体積も、通常は同じ意味ではありません。沈砂池容量は水を貯留する範囲や計画水位を基準に扱われることがあるのに対し、埋戻し体積は撤去後の下面と復旧上面の間の空間です。堆積土砂、遮水材、排水施設、余掘り、洗掘、法面崩れ、追加地盤処理などによって両者は変わります。

さらに、設計数量、契約数量、施工計画上の土量、搬入量、出来形として確認する体積は目的が異なります。数量算出では、発注機関の数量算出要領だけでなく、当該工事の設計図書、特記仕様書、変更協議の内容を優先して確認する必要があります。国土交通省の地方整備局資料でも、適用する共通仕様書、特記仕様書、数量算出要領などの関係が示されており、工事固有の条件を確認せず一般論だけで数量区分を決めるのは適切ではありません。([国土交通省CBRデータベース][1])

盛土の体積計算方法で仮設沈砂池撤去後の埋戻しを拾うには、埋戻し上面と平面範囲、撤去後の下面形状、残置物と材料区分、土の状態による体積差、一般盛土との重複という五つの確認が重要です。計算式を選ぶ前にこの五点を整理することで、計算漏れだけでなく、過大計上や二重計上も防ぎやすくなります。

確認1 埋戻しの上面と平面範囲を確定する

最初に確認するのは、埋戻し後の上面と平面上の対象範囲です。埋戻しの幾何学的体積は、撤去後に残る下面から復旧後の上面までの空間として求めます。上面の基準が決まっていなければ、埋戻し厚も体積も確定できません。

復旧上面は、必ずしも造成完成面や舗装仕上げ面と一致しません。上部に表土、植生基盤、路床、路盤、舗装、基礎材、地盤改良層などが設けられる場合、一般的な埋戻し材の上端は、それら別材料の下面になることがあります。沈砂池の埋戻しを完成面まで計算し、上部材料を別途計上すると、同じ空間を二重に数えるおそれがあります。

道路として仕上げる範囲では、埋戻し材、路床、路盤、舗装などの境界を断面図で確認します。緑地や法面として復旧する範囲では、一般盛土と表土または植生基盤の境界を確認します。完成施設の基礎や排水構造物を設ける場合は、その構造物が占有する空間と周辺の埋戻し範囲を分けます。

上面に縦断勾配や横断勾配がある場合、一つの代表標高だけで処理すると埋戻し厚を正しく表せないことがあります。沈砂池の一端と他端で計画高が異なる場合は、複数断面、格子点、または計画面データを用いて上面の変化を反映します。

平面範囲は、図面上の水面や池底だけで判断しません。池底、掘削法面、法肩、余掘り、流入部、排水部、越流部、仮設管路の撤去跡、重機進入部など、実際に掘削または撤去によって空間が生じる範囲を確認します。仮設計画図に描かれた外形と実施工の掘削外周が一致しない場合もあります。

特に法面部分は数量から漏れやすい箇所です。池底の長さと幅に深さを掛けるだけでは、上方へ広がる法面部分を適切に表せません。池底線、法尻、法肩を平面図と断面図で対応させ、埋戻し対象の外周を閉じた範囲として設定します。

一方、沈砂池の一部を完成後の調整池、排水溝、集水部などとして利用する場合、その部分は撤去後の埋戻し範囲に含めません。仮設として撤去する範囲と完成施設として残す範囲を区別し、計算図に明示します。

実務では、最新の平面図へ埋戻し対象範囲を閉じた線で示し、復旧上面の標高、勾配、材料境界を記載すると確認しやすくなります。一般盛土、構造物埋戻し、路床、表土、地盤改良などの範囲を同じ図面へ重ねると、空白と重複を発見しやすくなります。

確認2 撤去後に残る掘込み形状を確認する

二つ目の確認は、仮設沈砂池の撤去後に実際に残る下面形状です。計画時の池底高、池底幅、法面勾配は計画数量の根拠になりますが、実績数量や変更協議の根拠として使用する場合は、埋戻し開始時点の状態と一致しているかを確認する必要があります。

使用中の沈砂池には土砂が堆積し、流入水による洗掘、法面の崩れ、重機走行によるわだち、軟弱化、排水口周辺の深掘れなどが生じることがあります。これらによって撤去後の下面は、当初の計画掘削面より深くなる場合も浅くなる場合もあります。

堆積土砂を撤去するか残すかによっても下面は変わります。堆積土砂を搬出する場合は、処理後に露出した面が埋戻し下面になります。堆積土砂を現地で再利用または残置する場合は、設計図書、材料品質、環境上の条件、発注者との協議内容を確認し、認められた範囲の上面を下面として扱います。高含水の泥状土や有機物を含む土を、確認なしに埋戻し基盤として扱うのは避けるべきです。

軟弱土を追加で取り除いた場合、その追加掘削部分も復旧対象になります。池底に遮水材、保護材、砕石、シート、仮設排水材などがあり、それらを撤去して空間が生じる場合も、撤去後の下端まで確認します。反対に、設計上認められて残置する物がある場合、その占有体積は土を充填する空間ではありません。

法面崩れや洗掘で形状が変わった場合は、単に計画線へ戻すのではなく、実際に埋め戻す直前の形状を記録します。崩落土を残す場合も、品質確認や施工承認を経ずに池底へ押し込むことを前提に数量を減らしてはいけません。残置が認められた材料なのか、撤去対象なのかを先に整理します。

流入部、排水部、越流部、導流溝、仮設管路、集水ます周辺などには、本体とは別の局所的な掘削が残ることがあります。沈砂池本体の容量だけを使うと、こうした張り出しや深掘れが漏れる可能性があります。

撤去後の形状を確認する方法には、横断測量、格子状の標高測定、面的な三次元計測などがあります。単純で延長方向に変化する形状なら横断測量が整理しやすく、不規則な形状なら地形変化点を十分に取得した面的計測が有効です。国土交通省の出来形管理要領でも、三次元計測技術を施工管理へ適用する際の考え方が整理されていますが、対象工種、計測方法、精度確認、データ処理は適用要領と工事条件に従う必要があります。([国土交通省][2])

数量確定を目的とする測量は、仮設材の撤去、堆積物の処理、必要な追加掘削や基盤整正が完了し、埋戻しを開始する前に行うのが基本です。ただし、立入り安全性や排水条件によって直接計測できない場合は、代替方法と推定範囲を記録し、関係者と確認します。

埋戻し開始後は下面を直接確認できなくなります。測量データだけでなく、全景、池底、法面、流入部、排水部、残置物、基準点との関係が分かる写真を残すと、後日の説明が容易になります。計画数量と実績数量は同じ欄へ上書きせず、算出条件と時点を分けて保存します。

確認3 残置物と材料区分を整理する

三つ目の確認は、撤去後に何を残し、どの空間へどの材料を施工するかという点です。掘込み形状の全体が、そのまま一種類の一般盛土材の数量になるとは限りません。

仮設沈砂池には、排水管、集水部、遮水層、保護層、ろ過層、仕切り、土堰堤、仮設ますなどが設けられることがあります。撤去時にすべて取り除く場合もあれば、設計変更や完成施設との関係から一部を残す場合もあります。残置の可否は、現場判断だけで決めず、設計図書や協議記録で確認します。

残置物がある場合、その占有部分には埋戻し材を投入できません。ただし、どの大きさの管、構造物、空洞を数量から控除するかは、適用する数量算出要領や工事条件によって異なります。小規模な物を一律に控除する、または一律に無視するのではなく、採用基準を計算書へ記載して統一します。

撤去する仮設材については、撤去後に新たな空間が生じることがあります。池底に敷かれた保護材や砕石を取り除く場合、その厚さ分を復旧対象に含めるかを確認します。計画掘削面までしか数量を作成していない場合は、撤去材の下端との差が漏れないようにします。

土堰堤の土を沈砂池の埋戻しへ流用する場合、堰堤の地山または締固め状態の体積と、掘削してほぐれた状態の体積、再締固め後の体積を同じ数値として扱わないことが重要です。材料の品質が適合しているか、必要量を満たすか、余剰または不足が出るかを土量の状態別に整理します。

沈砂池の堆積土砂を流用する場合も、使用可能であることを前提にしません。含水状態、粒度、有機物、異物、必要な締固め品質などを確認し、使用可否を決めます。使用できない場合は、処理方法と搬出量を別に整理します。

埋戻し材料が複数ある場合は、材料ごとの平面範囲と上下端を設定します。下部に透水性や排水性を考慮した材料を使用し、その上に一般土を施工する場合、構造物周囲だけ粒径を調整した材料を使用する場合、上部に路床材や表土を設ける場合などは、それぞれを分けて算出します。

施工条件による区分も必要です。中央部では大型機械を使用できても、法面際、残置管周辺、構造物脇、狭い導流部では小型締固め機械や人力施工になることがあります。体積が同じでも積算区分や施工性が異なる可能性があるため、必要に応じて範囲を分けます。

断面図には、撤去物、残置物、完成構造物、各埋戻し材料、一般盛土との境界を重ねて表示します。施工順序に沿って、何を撤去し、どの空間が生じ、そこへ何を施工するかを追うと、控除漏れと二重控除を防ぎやすくなります。

確認4 締固め後体積と搬入土量を分ける

四つ目の確認は、復旧形状から求める体積と、搬入または流用する土量を区別することです。上面と下面の間から求める値は、完成形を表す幾何学的体積です。積算や数量算出では、埋戻し数量を締固め後土量として扱う工種がありますが、すべての工事や工種へ一律に当てはめることはできません。国土交通省の施工パッケージ資料でも、特定工種について埋戻し・締固めの土量を締固め後土量とする記載がある一方、土量を地山、ほぐし、締固め後の状態に分け、換算係数で扱う考え方が示されています。([国土交通省][3])

土は一般に、掘削すると空隙が増えて見掛け体積が変わり、敷均しと締固めによって再び体積が変化します。ただし、変化の程度は土質、含水状態、掘削方法、運搬方法、締固め方法、締固め管理値などによって異なります。そのため、完成形の体積と同じ荷台体積を搬入すれば必ず足りる、または必ず不足するとは断定できません。

必要な搬入量や流用可能量を求める場合は、当該工事で採用する土量変化率または換算条件を確認します。発注者の積算条件、材料試験、試験施工、過去の実績、現場密度の確認結果などが根拠になります。一般的な参考値を使用する場合も、適用土質と目的を明記し、根拠のない一律係数を使用しないことが重要です。

仮設沈砂池の埋戻しでは、水分の影響にも注意します。池底や堆積土砂は高含水になりやすく、搬入土も降雨の影響を受けます。含水状態が施工条件に適さなければ、乾燥、混合、仮置き、材料入替えなどが必要になる場合があります。こうした処置に伴う数量や費用は、幾何学的体積とは別に整理します。

現場内流用土を使用する場合は、その数量が地山土量、ほぐし土量、締固め後土量のどれで管理されているかを確認します。異なる状態の土量をそのまま加減すると、必要量と供給量の比較を誤ります。

実務では、まず復旧上面と撤去後下面から完成形の体積を求めます。次に、その値が契約数量上どの土量状態として扱われるかを確認し、施工計画では材料条件に応じて搬入量または流用量へ換算します。この順序を分けると、設計数量、施工数量、搬入実績を混同しにくくなります。

運搬車両の台数は施工実績を確認する資料になりますが、車両ごとの積載状態、含水状態、荷台でのならし方、他箇所への使用量が異なるため、台数だけで締固め後体積を確定するのは困難です。伝票、使用場所の記録、出来形測量、締固め管理記録を組み合わせて確認します。

埋戻し中に基礎地盤の変形や沈下が生じ、計画より材料使用量が増える場合もあります。このときは、当初の幾何学的体積、土量状態の換算差、地盤変形に伴う追加使用量を区別し、追加分の扱いを関係者と確認します。

確認5 一般盛土との重複計上を防ぐ

五つ目の確認は、仮設沈砂池撤去後の埋戻しと、周辺の一般盛土を同じ空間について二重に計上していないかという点です。

盛土区域内に沈砂池がある場合、着工前の現況地盤と完成計画面を比較して求めた一般盛土量に、沈砂池位置の完成形体積が既に含まれていることがあります。この状態で沈砂池撤去後の埋戻し体積を全量追加すると、完成時に一度しか存在しない空間を二回数える可能性があります。

例えば、現況地盤から完成面まで盛土する場所で、施工途中に盛土地盤を掘り込んで沈砂池を設けた場合、最終的に元の完成面へ戻しても完成形の一般盛土体積は増えません。ただし、一度施工した土の掘削、仮置き、再運搬、再敷均し、再締固めといった仮設上の作業は別に発生します。完成形数量と施工過程の作業量を分ける必要があります。

一方、沈砂池を着工前の現況地盤より深く掘っている場合、現況地盤より下の復旧空間は、現況地盤から完成面までの一般盛土量には含まれません。ただし、その空間をどの工種へ計上するかは、仮設工、作業土工、設計変更などの契約条件によって異なります。

重複を確認するには、同じ断面上へ着工前の現況地盤、沈砂池撤去後の下面、一般盛土の算出基準面、復旧上面、完成計画面を表示します。撤去後下面から現況地盤まで、現況地盤から一般盛土上面まで、上部の別材料までを分ければ、どの数量に含まれるかを確認しやすくなります。

一般盛土以外にも、構造物埋戻し、排水管周辺の埋戻し、路床、路盤、表土、地盤改良、基礎材などと重複することがあります。平面位置が同じでも上下方向に材料が分かれるため、平面図だけでなく断面図で境界を確認します。

数量集計表には、各項目の平面範囲、上端、下端、材料、土量状態を記載します。例えば、沈砂池復旧分を撤去後下面から現況地盤まで、一般盛土を現況地盤から路床下面まで、路床をその上部というように整理すれば、空間の重なりを確認できます。ただし、この区分は一例であり、実際には設計図書に合わせます。

重要なのは、施工した回数と完成時に残る体積を区別することです。土を一度入れ、掘削し、再び入れた場合、施工回数は増えますが完成体積が自動的に二倍になるわけではありません。計算を始める前に、完成形数量、仮設作業量、運搬量、材料使用量のどれを求めるのかを明確にします。

仮設沈砂池の埋戻し体積を計算する方法

仮設沈砂池撤去後の埋戻し体積は、復旧上面と撤去後下面の間の空間を対象に算出します。単純形状であれば幾何学公式、延長方向に形状が変化する場合は平均断面法、不規則な場合は格子法や三次元地形面の比較を選択肢にできます。

池底が長方形に近く、上面が水平で、法面勾配も一定であれば、角柱、台形柱、角錐台などへ分けて近似できます。ただし、実際の沈砂池には池底勾配、法面の変化、流入部、排水部、張り出し、深掘れがあるため、一つの単純立体へ置き換える場合は、どの部分を省略したかを確認します。

平面積へ平均埋戻し厚を掛ける方法は概算照査に利用できます。例えば、対象面積が四百平方メートル、平均厚が二メートルであれば、概算体積は八百立方メートルです。ただし、平均厚の求め方が適切でなければ精度は確保できません。法面や局所的な凹凸がある場合は、確定数量をこの一式だけで求めないようにします。

平均断面法では、各断面の埋戻し断面積を求め、隣接する二断面の平均面積へ断面間距離を掛けて区間体積を計算します。国土交通省のBIM/CIM関連資料でも、横断面データから平均断面法によって土工数量を算出する考え方が示されています。([国土交通省][4])

格子法では、対象範囲を格子へ分け、上面高と下面高の差から各格子の平均厚を求め、格子面積を掛けて合計します。外周では格子全体が対象に入らないため、境界内の面積を適切に扱います。

三次元地形面を使用する場合は、撤去後面と復旧計画面の間の体積を計算します。複雑な形状を反映しやすい一方、測点密度、ブレークライン、外周境界、補間方法、欠測部の処理によって結果が変わります。法肩、法尻、池底端部、深掘れ箇所など地形が折れる位置を面作成に反映します。

対象範囲内に復旧上面より高い箇所がある場合、その部分は埋戻しではなく掘削または整形の対象です。正負の体積を自動相殺すると、必要な埋戻し量と掘削量が分からなくなるため、盛土側と切土側を分けて集計します。

計算結果は、別の簡易方法で照査します。平均断面法や三次元面比較で求めた体積を、対象面積と平均厚による概算値、代表断面による概算値などと比べると、単位、距離、範囲、標高基準の誤りを発見しやすくなります。

平均断面法で数量を求める手順

平均断面法を用いる場合は、沈砂池の形状が主に変化する方向に沿って測点を設定します。一般には長手方向へ測点を並べ、各測点で横断面を作成しますが、基準線が曲線の場合や沈砂池が斜めに配置される場合は、断面方向と距離の取り方を明確にします。

各断面には、撤去後の下面と復旧上面を表示します。二つの線の間にある埋戻し対象部分を閉じた断面として設定し、断面積を求めます。上部に路床、表土、基礎材などの別材料がある場合は、それぞれの境界で断面を分けます。

隣り合う二断面の面積をA1、A2、断面間距離をLとすると、区間体積Vは、V＝（A1＋A2）÷2×Lで求めます。この式は二断面間の断面積変化を平均で近似する方法であり、形状が急変する区間では断面間隔を細かくするか、別の立体として計算します。

池底高が変わる位置、法面勾配が変わる位置、流入部や排水部が接続する位置、追加掘削がある位置、材料区分が変わる位置には断面を追加します。局所的な深掘れを二断面の間に隠したままにすると、その体積が平均化されて漏れる可能性があります。

端部では断面積がゼロへ近づきます。最初と最後の断面を池の内側だけに置くと、端部のすり付けが漏れるため、埋戻し範囲が始まる位置と終わる位置を確認し、必要に応じてゼロ断面を設定します。

測点間距離は、測点番号だけで推定せず、累加距離または座標から確認します。追加測点がある場合、番号が連続していても距離が等しいとは限りません。曲線区間や斜め断面では、採用した基準線に沿う距離なのか、断面間の最短距離なのかを統一し、平面図へ表示します。

流入部や排水部が本体から横方向へ張り出す場合、本体の横断面だけでは拾いにくいことがあります。その部分を別立体または別断面系列として計算し、本体と重複しない境界で合算します。

断面番号、断面積、断面間距離、区間体積、材料区分、合計体積は途中計算を残します。合計値だけでは、測量修正や設計変更があったときに修正区間を特定できません。

計算後は、区間ごとの体積を並べ、不自然に大きい値や急変する値を確認します。異常値がある場合は、断面積の単位、距離、標高基準、断面の順序、外周線、材料境界を見直します。

現地測量を計算へ反映する際の注意点

現地測量を使って埋戻し量を求める場合は、機器の精度だけでなく、測量時点、基準、範囲、測点配置、データ処理を確認します。

最も重要なのは、どの作業が完了した時点の地形かという点です。堆積土砂の撤去前、仮設材の撤去前、追加掘削前の測量では、埋戻し開始時の下面を表しません。測量前に施工担当者と作業状態を確認し、その後に形状が変わった場合は追加測量します。

高さの基準は、復旧計画図と一致させます。現場独自の仮基準高と設計標高を混在させると、その差が埋戻し厚の誤差になります。使用した基準点、標高基準、点検結果を記録します。

平面座標も設計データと一致させます。座標系、原点、単位、回転、縮尺が異なると、撤去後面と計画面がずれて重なり、誤った体積になる可能性があります。データを重ねた際は、既知点や明確な構造物位置で整合を確認します。

測点は外周だけでなく、法肩、法尻、池底中央、折れ点、深掘れ箇所、流入部、排水部へ配置します。外周点だけで面を作ると、池底内部のわだち、洗掘、水たまり跡などを捉えられません。

水が残っている箇所は地盤面を正確に取得しにくいため、可能であれば排水後に測定します。排水できず推定する場合は、推定範囲、使用した周辺点、仮定した形状を記録し、確定測量値と区別します。

三次元面を作るときは、沈砂池外の地盤を誤って補間へ含めないよう、外周境界とブレークラインを設定します。境界を設けずに自動補間すると、池外の高い点と池底の低い点が緩やかにつながり、実際の法面形状と異なる面が作られることがあります。

測量日、測定者、使用機器、基準点、測定範囲、欠測箇所、補間条件、データ修正履歴を残します。埋戻し後に下面を再確認できないため、元データを保存し、処理済みデータだけを残す状態は避けます。

撤去後測量と埋戻し完了後測量の差から形成体積を確認する方法もあります。ただし、その差には上部材料、沈下、地盤変形、完成面の未施工部分などが含まれる場合があります。比較する二つの時点と、その間に行った工程を明記します。

計画数量と実績数量に差が出る原因

仮設沈砂池撤去後の埋戻しでは、計画数量と実績数量に差が生じることがあります。差が出たときは、すぐに計算ミスと判断せず、現場条件、測量条件、計算条件、土量状態を順に確認します。

計画より深く掘削されていれば、復旧体積は増えます。排水容量確保のため池底を下げた場合、軟弱土を追加撤去した場合、流入部や排水部を深掘りした場合などが考えられます。反対に、認められた残置物や堆積物がある場合は空間が小さくなります。

法面崩れや洗掘も差の原因です。崩落部分を除去し安定した形状へ整形すれば空間が広がることがあります。崩落土を残す場合は、その残置が認められ、品質上問題がないことを確認しなければなりません。

堆積土砂の処理方法によっても下面が変わります。計画では堆積を見込んでいなくても、実際には土砂がたまり、撤去によって池底が露出することがあります。処理前の形状と処理後の形状を混同しないようにします。

復旧上面の変更も数量へ影響します。道路高、造成高、排水勾配、法面形状、上部材料厚が変更されれば、対象面積が広いほど体積差が大きくなります。変更前後の図面版と承認日を確認します。

材料区分の変更では、総体積が同じでも各材料数量が変わります。下部材料、一般土、路床、表土などの境界変更を総体積の変化と混同しないようにします。

計算上の原因には、単位の混同があります。図面寸法がミリメートル、計算がメートル、面積が平方メートル、体積が立方メートルという関係を確認します。長さの入力誤りは体積へ直接影響し、面積単位の誤りはさらに大きな差になります。

標高と厚さの混同にも注意します。埋戻し厚は上面標高から下面標高を差し引いて求めます。標高値そのものを深さとして使用してはいけません。

平均断面法では、測点間距離の入力誤り、断面順序の取り違え、ゼロ断面の不足、局所形状の見落としが差につながります。三次元面比較では、外周境界、ブレークライン、補間方法、欠測部の推定が差の原因になります。

一般盛土や構造物埋戻しとの重複がある場合、集計値が不自然に大きくなります。合計値へ合わせるため係数を調整するのではなく、上面、下面、外周、材料、測量時点、土量状態のどの条件が異なるかを特定します。

数量計算書に残すべき根拠

仮設沈砂池撤去後の埋戻しは、施工後に下面を確認できなくなるため、数量根拠を残すことが特に重要です。

計算書には、使用した平面図、断面図、仮設計画図、造成計画図、変更図の名称、図面番号、版、作成日を記載します。複数版がある場合は、どの版を数量算出へ使用したかを明確にします。

計算対象範囲は平面図上で閉じた線として表示します。池底、法面、流入部、排水部、余掘り、追加掘削、完成施設として残す範囲を区別します。

上端と下端の基準を記載します。上端が完成面、表土下面、路床下面、基礎材下面のどれなのか、下端が計画掘削面、堆積土砂処理後面、追加掘削後面のどれなのかを示します。

現地測量を使用した場合は、測量日、施工状態、使用した基準点、測定範囲、欠測箇所、推定箇所、写真を記録します。写真上で測点や範囲を対応させると、地形の状態を説明しやすくなります。

平均断面法を使用した場合は、基準線、断面位置、断面番号、断面積、測点間距離、区間体積、ゼロ断面、材料区分を残します。格子法では格子間隔、境界格子の扱い、各点の上面高と下面高を記録します。

三次元面比較では、使用した点群または測点、外周境界、ブレークライン、面作成条件、欠測部の処理、体積算出範囲、使用したデータ版を残します。計算結果だけでは同じ条件で再計算できません。

残置物や控除物がある場合は、何を控除したか、何を控除しなかったか、その判断根拠を記載します。材料区分が複数ある場合は、各材料の平面範囲と上下端を示します。

完成形体積から搬入量へ換算した場合は、元の体積、土量状態、採用した換算条件、その根拠を分けて記載します。地山土量、ほぐし土量、締固め後土量を同じ欄で混在させないようにします。

一般盛土との重複確認結果も残します。沈砂池位置のどの部分が一般盛土に含まれ、どの部分が含まれないと判断したのかを、断面図と集計表で説明できる状態にします。

当初数量と変更数量は分けて保存します。追加掘削、法面崩れ、堆積土砂処理、復旧高変更、材料変更など、数量差の原因と承認経緯を記載します。

最終合計だけでなく、途中計算と判断条件を残すことで、担当者が変わっても数量を再確認できます。見えなくなる仮設復旧数量では、測量、写真、図面、施工記録、協議記録を関連付けることが信頼性を支えます。

まとめ

盛土の体積計算方法で仮設沈砂池撤去後の埋戻しを拾うときは、着工前地盤と完成面の差だけで判断しないことが重要です。仮設沈砂池では、完成形に残らない掘削、撤去、再埋戻しが発生し、現況地盤より下の復旧空間が一般盛土計算に表れない場合があります。

最初の確認は、埋戻し上面と平面範囲の確定です。完成面まで埋めるのか、表土、路床、基礎材などの下面までとするのかを確認し、池底だけでなく法面、流入部、排水部、撤去跡を含む外周を設定します。

二つ目は、撤去後に残る下面形状の確認です。計画掘削面と実際の下面は、堆積土砂、洗掘、法面崩れ、追加掘削、仮設材撤去によって異なることがあります。実績数量を求める場合は、必要な撤去と地盤処理が終わった埋戻し開始前の状態を記録します。

三つ目は、残置物と材料区分の整理です。撤去する物、認められて残す物、完成構造物、一般土、下部材料、路床、表土などの範囲を分けます。残置や堆積土砂の再利用は、品質と協議条件を確認せず前提にしません。

四つ目は、完成形体積と搬入土量の区別です。地山、ほぐし、締固め後では体積の意味が異なります。まず復旧形状の体積を求め、次に契約数量上の土量状態と施工計画上の換算条件を確認します。

五つ目は、一般盛土との重複防止です。沈砂池位置の完成形が一般盛土に既に含まれている場合、復旧体積を全量加えると二重計上になる可能性があります。現況地盤、撤去後下面、一般盛土の基準面、復旧上面を同じ断面で比較します。

計算方法は、単純形状なら幾何学公式、延長方向に変化する形状なら平均断面法、不規則な形状なら格子法や三次元地形面比較を検討します。どの方法でも、上面、下面、外周、材料境界、測量時点、土量状態を明確にすることが必要です。

仮設沈砂池の埋戻しは、施工後に下面が見えなくなります。埋戻し前の測量、写真、図面、施工記録、協議記録、途中計算を関連付け、第三者が同じ条件で数量を再確認できる状態にしておくことが、公開前の説明性と現場管理の両面で重要です。