盛土の体積計算方法で仮設土留め撤去跡の埋戻しを分ける5確認

目次

• 仮設土留め撤去跡の埋戻しを盛土と分ける理由

• 確認1 盛土範囲と仮設掘削範囲の境界を確認する

• 確認2 土留め撤去後に埋める空間の形状を確認する

• 確認3 埋戻し材料と締固め条件を確認する

• 確認4 施工段階と数量の計上時点を確認する

• 確認5 断面図と数量表で重複計上を確認する

• 盛土と埋戻しを分ける体積計算の実務手順

• 平均断面法で撤去跡の埋戻し量を求める方法

• 仮設土留め撤去跡を計算するときの具体例

• 現場計測を出来形数量へ反映する方法

• 盛土の体積計算で起こりやすい誤り

• まとめ

仮設土留め撤去跡の埋戻しを盛土と分ける理由

盛土の体積は、施工前の地盤面と完成後の計画面との差から求める方法が基本です。道路や造成地のように延長方向へ連続する盛土では、複数の横断面を設定し、断面積と断面間距離から区間ごとの体積を算出します。

一方、構造物の施工に仮設土留めを使用する工事では、完成後の地盤形状だけを見ても、一般盛土と構造物周辺の埋戻しを区分できないことがあります。施工中は、土留めで周囲の地盤を支えながら掘削し、構造物の施工後に作業空間を埋め戻す工程が生じるためです。

ここでいう「仮設土留め撤去跡の埋戻し」は、土留め撤去に関連して生じる空間のうち、設計図書や施工計画で土砂等による埋戻し対象とされた範囲を指します。土留め材を引き抜いた細い空隙や根入れ部まで、すべて通常の埋戻し土で処理するという意味ではありません。引抜き跡の処理方法は、土留めの種類、周辺地盤、近接構造物、設計条件などによって異なるため、指定された方法を確認する必要があります。

仮設土留め撤去に伴う埋戻しを一般盛土へ含めるか、別の数量項目として扱うかは、工事ごとの数量区分によって異なります。施工前地盤より上を盛土、下を埋戻しとして整理する方法は一つの考え方ですが、構造物周辺を一体の埋戻し範囲として扱う設計もあります。

名称だけで判断すると、同じ空間を盛土と埋戻しの両方へ計上するおそれがあります。反対に、盛土から控除した範囲を埋戻しへ戻さず、必要数量が抜ける可能性もあります。

正しく区分するには、工種名よりも、各数量が占める立体的な範囲を確認することが重要です。一般盛土、構造物周辺の埋戻し、土留め撤去に伴う別処理範囲、構造物本体を図面上で分け、それぞれの領域が重ならず、かつ空白にならないように整理します。

仮設土留めは、掘削中の地山や周辺地盤を保持するための仮設構造です。構造物の完成後に土留め材を撤去する場合、構造物との間の作業空間や、撤去によって追加で処理が必要となる範囲が生じることがあります。ただし、土留め材の外形寸法だけを使って撤去後の処理量を決める方法は適切とは限りません。

盛土の体積計算方法を検討するときは、完成地盤だけでなく、施工前地盤、掘削面、構造物外形、土留め位置、撤去区間、埋戻し完了面を重ねて確認します。この準備によって、一般盛土と構造物周辺の埋戻し、土留め撤去に伴う処理量を分けやすくなります。

確認1 盛土範囲と仮設掘削範囲の境界を確認する

最初に確認するのは、設計上の盛土範囲と、仮設土留めを使用して掘削した範囲の境界です。盛土数量の計算図だけでは、構造物周辺の埋戻しや土留め撤去に伴う処理量が含まれているか判断できない場合があります。

まず、施工前地盤線、完成後の計画地盤線、構造物の外形、構造物掘削線、仮設土留めの位置を同じ断面図へ重ねます。施工前地盤線と計画地盤線の間は一般に盛土となる範囲ですが、その中に構造物施工のための掘削範囲が含まれる場合、数量上は構造物埋戻しとして分けることがあります。

たとえば、道路盛土の内部へ地下構造物を設置する場合、完成形だけを見ると構造物周辺の土はすべて盛土に見えます。しかし、施工手順では一度掘削し、構造物を施工した後に周囲を埋め戻すことがあります。

この場合、構造物周辺を一般盛土へ含めるのか、構造物埋戻しとして別計上するのかを明確にします。完成盛土の横断面積に構造物周辺の土が含まれている状態で、同じ範囲の埋戻し数量を追加すると重複計上になります。

反対に、盛土横断面積から構造物掘削範囲をすべて控除している場合は、控除した範囲のうち、構造物本体や別材料を除いた空間を埋戻し数量へ計上する必要があります。土留め撤去に伴う埋戻し対象がその範囲に含まれていなければ、別途整理します。

確認時は、設計数量計算書に記載された盛土面積の根拠を追います。横断図に盛土面積の輪郭が明示されていれば、その輪郭が土留め内側や構造物周辺まで含んでいるかを確認します。面積値だけが一覧化されている場合は、元の図面や計算条件まで確認する必要があります。

平面図でも、盛土範囲と土留め設置範囲、撤去範囲を重ねます。土留めが構造物周辺の一部だけに設置される場合や、一部を残置する場合もあるため、設置延長をそのまま撤去後の処理延長として使用しないようにします。

施工前地盤より上と下を分けて表示すると、数量区分を整理しやすくなります。施工前地盤より上の埋戻し対象は、完成盛土の体積に含まれている可能性があります。一方、施工前地盤より下の復旧土量は、完成地盤と施工前地盤との差から求める盛土体積には通常現れません。

この違いを無視して対象体積の全量を盛土から控除すると、もともと盛土数量に含まれていない地下部分まで差し引く可能性があります。反対に、対象体積の全量を追加すると、施工前地盤より上の部分が重複する可能性があります。

そのため、施工前地盤を一つの確認境界として、上部と下部に分け、それぞれがどの数量へ含まれているかを確認します。ただし、最終的な数量区分は、設計図書や発注者の算出条件を優先します。

確認2 土留め撤去後に埋める空間の形状を確認する

二つ目の確認は、仮設土留めの撤去後に、実際に土砂等で埋め戻す空間の形状を確定することです。土留め材を撤去したからといって、土留め材そのものの外形体積がそのまま埋戻し体積になるとは限りません。

仮設土留め周辺には、構造物施工のための作業空間、余掘り部分、支保工撤去に必要な空間、土留め材が占めていた部分、引抜きによって別途処理が必要となる部分など、性質の異なる領域があります。これらをすべて一つの「撤去跡」として扱うと、数量対象が不明確になります。

まず、設計図や施工計画で定められた埋戻し範囲を確認します。構造物外面から土留め内面までの作業空間を埋め戻すのか、土留め撤去後に追加で生じる範囲だけを別計上するのかによって、断面積は変わります。

構造物と土留めの間に作業空間がある場合、その空間は構造物周辺の埋戻しとしてすでに計上されている可能性があります。そのうえで撤去に伴う数量を別に加算すると、一部が重なることがあります。作業空間と追加処理範囲の境界を断面上で明確にします。

対象幅を決めるときは、土留め材の公称幅だけで判断しません。実際の処理範囲は、土留めの施工方法、撤去方法、周辺地盤の状態、構造物との離隔、設計上の処理方法によって変わります。設計数量では図面や数量算出条件に示された範囲を使用します。

出来形数量を求める場合は、施工記録や実測値を用います。埋戻し後は内部形状を確認できないため、撤去前または埋戻し前に必要な寸法を記録します。

高さ方向の範囲にも注意が必要です。仮設土留めは、掘削底面より深く根入れされることがあります。土留め材を根入れ部分まで引き抜いても、その全深度を一般的な埋戻し土で処理するとは限りません。

構造物周囲を層状に埋め戻す範囲と、地中の狭い引抜き跡を処理する範囲では、材料や施工方法が異なることがあります。両者を同じ断面として計算すると、数量と施工条件が対応しなくなります。

平面方向では、土留めの始点と終点、撤去区間を確認します。土留めが構造物全長に設置されていても、端部を残置する場合や、撤去対象が一部に限られる場合があります。

土留めが折れ曲がる位置や、構造物との離隔が変わる位置では、対象断面も変化します。全延長を一つの一定断面として計算せず、形状が変わる位置で区間を分割します。

対象区間ごとに、上端標高、下端標高、埋戻し幅、構造物側の境界、地山側の境界を決め、閉じた断面として面積を求めます。境界が閉じていない状態では面積の根拠が曖昧になるため、作図時には線の接続も確認します。

左右両側に対象範囲がある場合も、左右の断面が同じとは限りません。片側は地山、反対側は盛土である場合や、左右で地盤高が異なる場合があります。左右対称であることを図面で確認できない限り、別々に面積を求めます。

確認3 埋戻し材料と締固め条件を確認する

三つ目の確認は、対象範囲に使用する材料と締固め条件が一般盛土と同じかどうかです。盛土と埋戻しは、どちらも土を投入して地盤を形成する作業ですが、施工場所や要求品質が異なる場合があります。

一般盛土は、比較的広い施工面へ材料を敷き均し、所定の層厚ごとに締め固めて施工します。一方、仮設土留め周辺や構造物近接部は施工空間が狭く、大型の締固め機械を使用できないことがあります。

構造物側面に近い範囲では、構造物へ過度な荷重や衝撃を与えないよう、施工方法を調整する必要があります。一般盛土と同じ材料を使う場合でも、敷均し厚さ、締固め機械、施工回数、含水状態の管理が異なる可能性があります。

材料や施工条件が異なる範囲を一つの盛土数量にまとめると、必要な材料量や施工量の根拠が不明確になります。現場発生土を使用する範囲、選別土を使用する範囲、購入材を使用する範囲、別の充填材を使用する範囲などを区分し、体積計算と対応させます。

図面から求めた完成体積と、実際に搬入する土量は同じとは限りません。設計断面から求める体積は、基本的に完成後の幾何学的な空間の大きさです。これに対して、運搬時の土は緩んだ状態であり、締固め後には体積が変化します。

掘削土を埋戻しへ使用する場合も、掘削前の地山体積、掘削後の緩んだ体積、締固め後の完成体積を区別します。これらを同じ条件の立方メートルとして扱うと、必要土量や残土量との整合が取れなくなることがあります。

完成体積から搬入量を推定する際は、土質や施工条件に応じた換算を検討します。ただし、すべての材料へ一律の換算条件を適用するのは適切ではありません。粒度、含水状態、締固め方法などによって体積変化が異なるためです。

数量計算書では、完成形の幾何学体積と、土量配分や運搬計画に使用する換算後の数量を分けて記載すると、計算の意味を追いやすくなります。

狭い撤去関連範囲では、所定の締固めが難しい場合があります。図面上では材料を入れられる空間でも、施工機械が入らない、締固め状況を確認しにくい、構造物との隙間が小さいといった問題が考えられます。

そのような範囲は、一般盛土と同じ施工方法を前提に整理せず、設計図や施工計画で定められた処理方法を確認します。材料や施工方法が異なる場合は、数量も分けて管理します。

一般盛土と撤去関連の埋戻しに同じ材料を使う場合でも、数量区分を分ける意味はあります。施工時期、施工位置、使用機械、品質管理方法が異なり、出来形管理や設計変更の説明では別々の根拠が必要になることがあるためです。

材料別に数量を計算した後は、断面全体で空白や重複がないかを確認します。一般盛土、構造物周辺埋戻し、土留め撤去に伴う別処理、構造物本体、基礎材などを重ね、各領域がいずれか一つの項目に割り当てられている状態を目指します。

確認4 施工段階と数量の計上時点を確認する

四つ目の確認は、どの施工段階の地盤形状を基準に数量を計算しているかです。仮設土留めを使用する工事では、施工中に地盤形状が複数回変わるため、施工前と完成後だけを比較しても、埋戻し量の内訳を把握できません。

施工前地盤、土留め設置後、掘削後、構造物施工後、土留め撤去後、埋戻し後、盛土完成後という複数の状態が考えられます。それぞれの段階で、土が存在する範囲と空間の形状が異なります。

施工前地盤と掘削後の地盤との差を求めれば、掘削体積を把握できます。掘削後の空間から構造物本体が占める体積を除くことで、構造物周辺の埋戻し候補範囲を整理できます。

ただし、その空間のすべてが土による埋戻しになるとは限りません。基礎材、保護層、排水材、コンクリート、その他の充填材が占める部分は控除します。土留め引抜き跡などに別の処理方法が指定されている場合も同様です。

構造物周辺の埋戻しが完了した後に、施工前地盤より上へ盛土を施工する場合は、埋戻しと盛土の境界を整理しやすくなります。しかし、埋戻しと盛土を連続して施工する場合は、見た目だけで数量区分を判断することが難しくなります。

数量上の境界は、施工順序だけで決めるのではなく、設計上の工種区分と対応させます。先に施工した土が必ず埋戻し、後から施工した土が必ず盛土になるとは限りません。

完成形全体の体積から、埋戻し領域を控除して一般盛土を求める方法もあります。この方法を使う場合は、控除する埋戻し領域が、もとの完成形体積に含まれていることを確認します。

施工前地盤より下にある埋戻しは、施工前地盤と完成地盤との差から求めた盛土体積には通常含まれません。そのため、地下の埋戻し体積を完成盛土から控除すると、盛土数量を過小に算出する可能性があります。

反対に、施工前地盤より上の埋戻しを、完成盛土に含めたまま別途加算すると重複します。この違いを明確にするため、埋戻し領域を施工前地盤より上と下へ分割して確認します。

計算表には、各数量がどの面とどの面との差であるかを記載します。単に「盛土量」「埋戻し量」と記載するだけでは、後から対象範囲を確認できません。

「施工前地盤から完成計画面まで」「掘削底面から施工前地盤まで」「構造物外面から土留め内面まで」など、体積を囲む境界を具体的に示します。これにより、異なる担当者でも数量の意味を追いやすくなります。

施工途中で土留めの撤去方法や掘削範囲が変更された場合は、当初の計算断面をそのまま使用できないことがあります。土留め延長だけでなく、掘削幅、掘削深さ、構造物との離隔、処理方法が変わっていないかを確認します。

土留め設置延長が短くなっても、掘削空間が変わっていなければ埋戻し量が変わらない場合があります。反対に、土留め延長が同じでも掘削幅が広がれば、埋戻し量は増えます。部材の延長だけで数量変更を判断しないことが重要です。

出来形数量では、埋戻し後の完成地盤だけでなく、埋戻し前の空間形状を記録します。施工後には内部を確認できないため、途中段階の計測が数量根拠になります。

確認5 断面図と数量表で重複計上を確認する

五つ目の確認は、断面図と数量表を対応させ、重複計上や控除漏れがないかを確認することです。体積の計算式が正しくても、対象領域の割り当てを誤れば、全体数量は正しくなりません。

まず、断面図上で一般盛土、構造物周辺埋戻し、土留め撤去に伴う埋戻し対象、引抜き跡等の別処理範囲、構造物本体、基礎材などを分けます。それぞれを異なる記号や名称で示し、どの数量項目に対応するかを明確にします。

次に、数量表の各行が、断面図上のどの領域を計算しているかを照合します。数量表には存在するものの断面図で場所を確認できない項目や、断面図には存在するものの数量表に計上されていない領域は、見直しが必要です。

特に注意したいのは、盛土横断面積を計算した後に、構造物周辺の埋戻しや撤去関連の埋戻しを追加する場合です。盛土面積の輪郭に同じ範囲が含まれていれば、追加した数量は重複します。

盛土面積を求めるときは、どの領域を控除したかを記録します。構造物本体だけを控除したのか、構造物周辺の掘削範囲全体を控除したのかによって、別途加算する埋戻し量が変わります。

構造物掘削範囲の全体を盛土から除外している場合は、構造物本体や別材料を除いた空間を埋戻しとして戻す必要があります。その際、一般的な構造物埋戻しに土留め撤去に伴う対象範囲が含まれているかを確認します。

土留め撤去に伴う埋戻しを別項目にした場合は、構造物埋戻しとの境界を明示します。両者の断面が一部重なれば、名称が異なっていても重複計上です。

平面方向の延長にも重複が起こります。直線区間と端部区間を別々に計算した際、同じ延長を両方へ含めることがあります。始点と終点を測点や座標で明示し、区間の重なりを防ぎます。

左右両側の数量を計算する場合、片側の断面積を単純に二倍できるかも確認します。地盤高、構造物との離隔、土留め深さ、撤去範囲が左右で異なれば、別々に計算します。

数量表では、区間体積だけでなく、単位延長当たりの体積も確認すると異常を発見しやすくなります。同じような断面が続く区間で、特定の区間だけ数量が大きく変化していれば、面積範囲や延長の入力を再確認します。

盛土、掘削、埋戻し、構造物本体、別材料の体積関係を確認する方法も有効です。掘削した空間に構造物と各材料を配置したとき、大きな空白や重なりがないかを確認します。

ただし、地山、緩んだ土、締固め後の土では体積状態が異なり、別材料も存在するため、異なる状態の数量を単純に加減して完全一致させることはできません。比較するときは、同じ体積状態と同じ対象範囲にそろえ、差が出る理由を説明できるようにします。

最終確認では、計算を作成した担当者とは別の担当者が、断面図から数量範囲を読み取って照合すると有効です。同じ計算手順を繰り返すだけでは、同じ見落としを引き継ぐ可能性があります。

盛土と埋戻しを分ける体積計算の実務手順

盛土と仮設土留め撤去に伴う埋戻しを分ける際は、最初に計算の基準となる図面をそろえます。施工前地盤、完成計画面、構造物外形、掘削線、土留め位置、撤去区間、別処理範囲を同じ位置関係で比較できるようにします。

図面ごとに測点、縮尺、高さ基準、座標系が異なる場合は、そのまま重ねず、位置と高さの基準を合わせてから数量計算を始めます。

次に、数量区分を文章と図で定義します。一般盛土へ含める範囲、構造物埋戻しへ含める範囲、土留め撤去に伴い別計上する範囲、通常の土砂埋戻しではなく別処理する範囲を明確にします。

区分ルールを決めずに断面ごとの計算を始めると、ある断面では施工前地盤を境界とし、別の断面では構造物周辺全体を埋戻しとするといった不統一が生じます。最初に共通ルールを決めます。

続いて、計算断面を設定します。一定の測点間隔だけでなく、構造物の始終点、土留めの始終点、掘削深さの変化点、土留めの折れ点、材料区分の変化点、撤去方法や処理方法の変化点などに断面を追加します。

各断面では、一般盛土、構造物埋戻し、撤去関連の埋戻し、別処理範囲を、それぞれ閉じた図形として作成します。面積境界となる線が接続しているかを確認し、隙間や重なりがないようにします。

隣接する断面間で形状や断面積が連続的に変化し、区間内に大きな急変がない場合は、平均断面法を用いることができます。形状が急に変わる区間では、中間断面を追加するか、区間を分割します。

各区間の一般盛土体積、構造物埋戻し体積、撤去関連の埋戻し体積を別々に計算し、同じ測点区間ごとに並べます。土留めが存在しない区間や撤去しない区間に、撤去関連数量が計上されていないかを確認します。

その後、完成形全体の体積と、分割して求めた各数量の関係を確認します。施工前地盤より上の領域では、一般盛土と、その範囲に含まれる埋戻し区分を合計した値が、完成形の土量と対応するかを確認します。

施工前地盤より下の復旧土量は、完成形の盛土差分には含まれません。そのため、上部の完成土量と地下の復旧土量を分けて整理します。

最後に、使用図面、計算断面、断面積、区間延長、計算式、控除範囲、材料区分、体積状態を保存します。総数量だけでなく、後から同じ計算を再現できる資料にします。

平均断面法で撤去跡の埋戻し量を求める方法

延長方向へ続く埋戻し対象の体積は、平均断面法で求めることができます。隣接する二つの断面積を平均し、その値に断面間の延長を掛けて区間体積を計算します。

始点の断面積をA1、終点の断面積をA2、区間延長をLとした場合、区間体積Vは、V＝（A1＋A2）÷2×Lで求めます。

たとえば、始点の埋戻し対象面積が1.6平方メートル、終点が2.0平方メートル、区間延長が10メートルの場合、平均断面積は1.8平方メートルとなり、区間体積は18立方メートルです。

平均断面法は、区間内の断面積変化を両端断面の平均で近似する方法です。断面積が直線的に変化する場合には整合しやすい一方、区間の途中で幅や深さが急変する場合は、両端断面だけでは実際の体積を十分に表せないことがあります。

中間で作業空間が広がる場合、掘削底面に段差がある場合、別処理範囲へ切り替わる場合は、変化位置に中間断面を追加して短い区間へ分けます。

一方、形状がほぼ一定の範囲へ過度に多くの断面を設定すると、作図や入力の機会が増えます。必要精度と形状変化を考慮して断面位置を設定します。

土留めの端部で断面積がゼロになる場合は、ゼロ断面の位置を明確にします。端部ですり付けがある場合は、その途中にも必要に応じて断面を設定します。

平面線形が曲線の場合は、どの線に沿って区間延長を測るかを統一します。土留め中心線、構造物中心線、測点線など、採用する基準線を計算書へ記載します。

縦断勾配がある区間では、水平距離と斜距離を混同しないようにします。設計数量の算出条件に合わせ、全区間で同じ延長の定義を使用します。

面積値や区間体積の丸め方も統一します。各断面積を早い段階で丸める方法と、細かい桁を保持して合計後に丸める方法では、区間数が多いと差が生じるためです。

仮設土留め撤去跡を計算するときの具体例

仮設土留めが構造物沿いに20メートル設置され、その全区間を撤去し、設計上、土砂による埋戻し対象が設定されている例を考えます。始点の対象断面積が1.5平方メートル、中間点が2.1平方メートル、終点が1.7平方メートルだったとします。

始点から中間点までの延長を10メートルとすると、平均断面積は1.8平方メートルです。この区間の体積は18立方メートルとなります。

中間点から終点までの延長も10メートルであれば、平均断面積は1.9平方メートルです。この区間の体積は19立方メートルとなります。

二つの区間を合計すると、対象体積は37立方メートルです。ただし、この37立方メートルをそのまま完成盛土へ加算することはできません。

37立方メートルのうち、施工前地盤より上にある部分が25立方メートル、施工前地盤より下にある部分が12立方メートルだったとします。

完成地盤と施工前地盤との差から求めた盛土体積に上部の25立方メートルがすでに含まれている場合、一般盛土から25立方メートルを控除し、撤去関連の埋戻しへ振り替えます。この振替では、完成形に含まれる土量の合計は変わりません。

地下の12立方メートルは完成盛土体積に含まれていないため、一般盛土から控除せず、地下の復旧土量として別途計上します。

仮に完成形から求めた盛土体積が200立方メートルであれば、一般盛土は175立方メートル、施工前地盤より上の撤去関連埋戻しは25立方メートルと整理できます。これらを合計すると、完成形の200立方メートルと一致します。

さらに、施工前地盤より下の復旧土量12立方メートルを別に計上します。この12立方メートルは、一度掘削した部分を復旧する数量であり、完成地盤と施工前地盤の差には現れません。

ここで、対象体積37立方メートルを完成盛土200立方メートルへ単純に加算すると、上部の25立方メートルが重複します。反対に、37立方メートル全量を盛土200立方メートルから控除すると、もともと盛土体積に含まれていない地下12立方メートルまで差し引くことになります。

この例では施工前地盤を境界として分けましたが、実際の工事では数量区分が施工前地盤だけで決まらない場合があります。設計図書に構造物埋戻しや別処理の範囲が示されている場合は、その区分を優先して確認します。

現場計測を出来形数量へ反映する方法

設計数量は図面上の形状から計算しますが、出来形数量は実際の施工形状を反映する必要があります。仮設土留め周辺では、掘削幅、掘削深さ、土留め位置、構造物との離隔が計画値と異なることがあります。

出来形数量を確認するためには、埋戻し前に対象空間を計測します。埋戻し完了後は内部形状を直接確認できないため、施工途中の記録が重要です。

計測位置は、一定間隔だけでなく、形状変化点へ設定します。土留めの始終点、構造物端部、掘削底面の段差、土留めの折れ点、埋戻し幅や処理方法の変化位置などを記録します。

現場計測の高さ基準と設計図の高さ基準を合わせます。基準がずれていると、同じ形状でも大きな体積差があるように見えることがあります。

平面位置も同じ座標系で比較します。計測点がどの測点や断面に対応するのかを記録し、後から断面図へ反映できるようにします。

埋戻し前の空間を立体的に計測した場合は、設計面や構造物面との差分から体積を求めることもできます。ただし、構造物の陰、狭い隙間、凹凸の多い掘削底面では、測定できない部分が生じることがあります。

測定できていない部分を補間して面を作成した場合、その補間面が実際の形状と異なる可能性があります。断面図、寸法記録、施工写真と照合し、補間した範囲と仮定を記録します。

施工写真は有効な補助資料ですが、写真だけで体積を確定するのは困難です。撮影位置、撮影方向、測点、施工段階が分かる状態で保存し、寸法記録や計測結果と組み合わせます。

搬入した土の量も参考になりますが、搬入量と完成体積を同じものとして扱ってはいけません。搬入時の土は緩んだ状態であり、締固め後に体積が変化するためです。

余った材料、仮置きした材料、施工中に移動した材料もあるため、運搬記録だけで埋戻し体積を確定することは避けます。

設計数量と実測数量に差が生じた場合は、差の原因を区分して整理します。掘削幅の増減、掘削深さの変更、土留め撤去延長の変更、構造物外形の変更、処理方法の変更など、数量に影響した条件を明らかにします。

出来形計算書では、実測値を使用した範囲と設計値を使用した範囲を分けます。測定できていない部分を設計値で補った場合は、その条件を記録します。

盛土の体積計算で起こりやすい誤り

盛土の体積計算で起こりやすい誤りの一つは、完成形の横断面積へ埋戻し量をそのまま加算することです。完成形にすでに含まれている範囲を加えると、同じ空間を二度数えることになります。

二つ目は、仮設土留めの設置延長を、そのまま撤去後の処理延長に使用することです。一部を残置する場合や、撤去範囲が異なる場合は、実際の対象延長と一致しません。

三つ目は、土留め材の外形体積をそのまま埋戻し量とすることです。構造物との作業空間や余掘り部分を含む場合がある一方、根入れ部の引抜き跡は通常の土砂埋戻しとは異なる方法で処理されることがあります。

四つ目は、施工前地盤より上と下を分けずに計算することです。上部は完成盛土と重複する可能性がありますが、地下部分は完成盛土に含まれていないことがあります。

五つ目は、一般盛土と埋戻しで異なる材料や施工条件を無視することです。体積が同じでも、材料区分や品質管理方法が違えば、数量を分ける必要があります。

六つ目は、断面の変化点を設定せず、長い区間を一つの平均断面で計算することです。区間内で掘削幅や深さが変わる場合、数量誤差が大きくなる可能性があります。

七つ目は、左右対称と決めつけて片側数量を二倍することです。左右の地盤高、土留め位置、構造物との間隔が異なる場合は、別々に計算します。

八つ目は、設計数量、施工計画数量、出来形数量を同じ表で混在させることです。どの数値が設計値で、どの数値が実測値なのか分からなくなります。

九つ目は、完成体積と運搬土量を混同することです。土は掘削、運搬、締固めによって体積状態が変わるため、同じ立方メートル表記でも意味が異なります。

十個目は、総体積だけを保存し、計算根拠を残さないことです。断面位置、面積、延長、境界線、控除条件、材料区分が分からなければ、後から数量を検証できません。

これらの誤りを防ぐには、体積計算を始める前に、対象となる空間と処理方法を図面上で分けることが重要です。数式の正確さだけでは、数量区分の誤りを防ぐことはできません。

まとめ

盛土の体積計算方法で仮設土留め撤去跡の埋戻しを分けるには、完成形だけでなく、施工途中の掘削範囲、構造物周辺の作業空間、撤去後に実際に処理する範囲を確認する必要があります。

最初に、設計上の盛土範囲と仮設掘削範囲を同じ断面へ重ねます。次に、土留め撤去後に土砂等で埋める空間の幅、深さ、延長を確定します。

土留め材の引抜き跡や根入れ部まで、すべて一般的な埋戻し土で処理するとは限りません。構造物周辺の埋戻し、土留め撤去に伴う埋戻し、別材料による充填などを、設計図書や施工計画に従って分けます。

さらに、使用材料と締固め条件を確認し、一般盛土と同じ数量項目で扱えるかを判断します。施工段階ごとの地盤形状を整理し、どの時点の体積を計上しているかを統一することも重要です。

最後に、断面図と数量表を対応させ、同じ空間が複数の項目へ含まれていないか、どの項目にも含まれていない範囲がないかを確認します。

施工前地盤より上にある埋戻し対象は、完成盛土の体積に含まれている可能性があります。この場合は、一般盛土から控除して埋戻しへ振り替えることで、完成形の総量を変えずに区分できます。

施工前地盤より下にある復旧土量は、完成地盤と施工前地盤との差から求める盛土体積には通常含まれません。そのため、盛土から控除せず、地下の埋戻しとして別に計上します。

平均断面法を使う場合は、土留めの始終点、掘削幅の変化点、構造物端部、掘削底面の段差、処理方法の切替位置などで区間を分けます。区間内に大きな形状変化がある場合は、中間断面を追加します。

設計体積、運搬時の土量、締固め後の完成体積は意味が異なります。図面から求めた幾何学体積と、材料手配や土量配分に使用する換算後の数量は分けて管理します。

仮設土留め周辺の空間は、埋戻し後に内部形状を確認できません。撤去前や埋戻し前に断面寸法、位置、高さ、対象延長を記録し、施工写真や計測結果とともに保存します。

盛土と埋戻しを正しく分けることは、数量の過不足を防ぐだけでなく、施工計画、材料管理、品質管理、設計変更の説明を明確にすることにもつながります。