盛土の体積計算方法で既設桝嵩上げ部のすり付けを読む5点

目次

• 既設桝の嵩上げ部で盛土量が変わる理由

• 盛土の体積計算を始める前にそろえる資料

• 1点目は現況高と計画高の基準を統一する

• 2点目は桝の外形と控除範囲を正しく決める

• 3点目は嵩上げ部のすり付け形状を断面で捉える

• 4点目は道路構成と埋戻し区分を分けて考える

• 5点目は測点間の変化を補間して体積を求める

• 平均断面法で既設桝まわりの盛土体積を計算する方法

• 点群や面データを使って体積を確認する方法

• 盛土量の二重計上と計上漏れを防ぐ確認方法

• 計算結果を施工数量へ反映するときの注意点

• 既設桝嵩上げ部の体積計算を効率化するまとめ

既設桝の嵩上げ部で盛土量が変わる理由

道路や造成地の改良では、既設の集水桝、排水桝、マンホール状の構造物などを残したまま、周囲の地盤高や舗装高を上げることがあります。この場合、既設桝の上部に調整部材や現場施工の嵩上げ部を設け、周囲の路床、路盤、舗装を新しい計画面へ接続します。

ここでいう「すり付け」は、桝の周囲へ任意の土の斜面を設けることを意味するとは限りません。実際には、設計された縦断勾配や横断勾配を保ちながら、桝天端、舗装面、路盤面、路床面を連続させる範囲を指します。舗装された道路では、仕上がり面までの全量が盛土になるのではなく、盛土または埋戻し、路盤、舗装、調整材、嵩上げ構造などに分かれます。

現況面と計画面の差だけで全体体積を求めると、既設桝の占有部や舗装構成を含んだ幾何学的な差分が得られます。しかし、その差分をどの工種へ計上するかは、設計図書、数量算出要領、積算条件、施工方法によって変わります。物理的に土が入らない構造物部分と、契約数量上の控除対象は必ずしも同じではありません。

特に既設桝は小規模構造物であることが多く、数量算出要領によっては盛土中の小さな建造物を控除しない扱いがあります。国の数量算出要領では、盛土中で現地盤線以上の断面積が一・〇平方メートル未満の建造物は、原則として構造物数量から控除しなくてよい対象に含まれています。したがって、桝外形を機械的に差し引くのではなく、適用する要領と契約図書を確認する必要があります。([国土交通省地理情報局][1])

既設桝嵩上げ部の盛土体積を安全に整理するには、「現場で実際に充填する体積」と「設計・契約上計上する数量」を分けて考えます。前者は材料手配や施工計画に必要であり、後者は発注者が定める算出区分に従う数量です。本記事では、この二つを混同しないことを前提に、五つの確認点から計算方法を解説します。

盛土の体積計算を始める前にそろえる資料

計算を始める前に、現況と計画の両方を確認できる資料をそろえます。基本となるのは、平面図、縦断図、横断図、構造物詳細図、舗装構成図、現況測量成果、数量算出条件、施工計画に関する資料です。既設桝の位置が平面図に示されていても、桝天端高、底高、壁厚、外形寸法、嵩上げ方法が別図に記載されていることがあります。

既設桝の位置と高さは、図面値だけでなく現地でも確認します。既設構造物は施工誤差、沈下、過去の舗装補修、切削、オーバーレイなどによって、記録と現在の高さ関係が一致しない場合があります。桝周囲に土砂や舗装補修材が付着していると、ふた上面や本体天端を取り違えることもあるため、測る対象面を明確にします。

高さの整理では、現況桝ふた上面、現況桝本体上端、計画桝ふた上面、現況地盤面、計画路床面、計画路盤面、計画舗装面を区別します。「現況高」と「計画高」だけでは、異なる面を比較する危険があります。計算表には、点名、面の名称、標高、基準点、測量日、使用図面の版を記録します。

施工方法も数量区分に影響します。既設舗装と路盤を撤去して桝周囲を掘り戻すのか、上部だけを調整するのか、桝本体を一部改造するのかによって、掘削、埋戻し、路盤、舗装、コンクリートの境界が変わります。施工方法が未確定なら、推定形状を確定条件のように扱わず、仮定した範囲と材料区分を明記します。

資料をそろえたら、全体盛土の範囲、桝周辺の個別確認範囲、舗装復旧範囲、掘削範囲、構造物外形を別々の線で整理します。全体盛土へ桝周辺を含めたまま個別数量を加えると二重計上になりやすく、全体から除外したまま個別集計を忘れると計上漏れになります。

計算精度は、元データの精度と測点配置に左右されます。小数点以下を細かく表示しても、現況高が概略値であれば結果も概略です。設計数量の確認、施工計画、材料手配、出来形精算では求める精度と根拠が異なるため、目的に応じて断面法、点高法、三次元面による差分計算を選びます。

1点目は現況高と計画高の基準を統一する

既設桝嵩上げ部の体積計算で最初に確認するのは、高さの基準です。同じ標高基準と座標系で現況面と計画面を比較しなければ、盛土厚や埋戻し厚を正しく求められません。桝天端だけを現地測量値で扱い、周辺地盤を別の基準で作成した図面値から読むと、基準差が局部体積へそのまま現れます。

基本となる差分厚は、同じ平面位置における計画面標高から現況面標高を差し引いて求めます。ただし、既設桝周辺の計画面は一枚の水平面とは限りません。道路の縦断勾配、横断勾配、歩道勾配、排水方向が重なるため、桝の四隅や各辺中央で計画高が異なることがあります。

桝中心の計画高だけを周囲へ一律に適用すると、勾配の高い側と低い側で差分厚を誤ります。桝外周の各角、道路中心線側、路肩側、すり付け範囲の外端など、形状変化を示す位置に計算点を設けます。桝が曲線部や勾配変化点の近くにある場合は、必要に応じて点を追加します。

計画桝天端高は、ふた上面、受枠上面、桝本体上端、嵩上げ部上端のどれを指すのかを確認します。桝ふたを周囲舗装と同一面にする計画でも、排水や走行性のために局部的な調整が行われる場合があります。図面に高さ差の明示がなければ、独自の数値を設定せず、設計者または監督職員と確認すべき条件として残します。

嵩上げ高さは、計画対象面と対応する現況対象面の差で求めます。現況ふた上面と計画ふた上面を比較するのか、既設本体上端から新設受枠下端までを比較するのかで意味が異なります。対応しない面同士を差し引くと、調整材や受枠厚を重複して含めるおそれがあります。

現況面と計画面を作るときは、両方を同じ平面位置で評価します。現況面は現地測量点や既存地形データから作り、計画面は縦断・横断条件、構造物計画高、舗装構成から作成します。二つの面の差を表示すれば、桝のどちら側に厚い盛土または埋戻しが生じるかを確認できます。

高さデータには、測量日、使用基準点、機器設定、既知点での確認結果を残します。施工前と施工途中で異なる基準点を使う場合は、共通点で整合を確認します。設計変更で計画高や舗装厚が変わった場合は、旧版図面と新しい計算表が混在しないように版管理を行います。

2点目は桝の外形と控除範囲を正しく決める

桝の外形を把握する目的は二つあります。一つは、実際に土や路盤材を充填できない構造物占有部を把握することです。もう一つは、数量算出上の控除対象かどうかを判断することです。この二つは同じ結論になるとは限りません。

まず、図面の呼び寸法が内空寸法か外形寸法かを確認します。内空寸法しかない場合は、壁厚、受枠、底版張出し、嵩上げ部の外形を別に確認します。桝本体が上下で同じ断面とは限らず、底版、ふた受け、管接続部、補強部によって外形が変化することがあります。

材料手配や施工空間の検討では、盛土層または埋戻し層と重なる高さごとに構造物外形を求めます。外形が一定なら外形面積に対象高さを掛け、段差があるなら高さ方向に分割します。傾斜面や不整形部がある場合は、断面または三次元モデルで把握します。

一方、設計・契約数量の控除では、適用する数量算出要領を優先します。国の要領には、舗装工や床版工中の一箇所一・〇平方メートル未満の建造物、盛土中で現地盤線以上の断面積が一・〇平方メートル未満の建造物などを、原則として控除しなくてよいとする規定があります。既設桝がこの条件に該当するかは、断面積、位置、工種、発注者の要領を確認して判断します。([国土交通省地理情報局][1])

したがって、「桝があるから必ず盛土量から控除する」「小さいから必ず控除しない」と一律に決めるのは危険です。全体土量の算出方法、対象工種、発注者の基準、設計図書の明示、協議結果を確認します。民間工事や自治体工事では、国の要領と異なる基準が使われることもあります。

三次元の面間体積を使う場合は、現況面と計画面が桝上をどのようにつないでいるかを確認します。桝天端を地形面の点として残すのか、桝外形を穴として除外するのか、周囲地盤で補間するのかによって、差分体積の意味が変わります。穴として除外した部分を後から再度控除すると二重控除になります。

桝嵩上げ部が土ではなくコンクリート、調整材、受枠などで構成される場合、施工計画上はその占有体積を盛土材の必要量から除いて考えます。ただし、契約数量で控除するかは別問題です。計算表には「実充填体積の調整」と「設計数量の控除」を別欄で記録すると混同を防げます。

施工上の掘削外形も、桝外形と分けます。桝周囲を作業のために掘り戻す場合、埋戻し範囲は桝外形より大きくなります。舗装切断線、路盤撤去線、掘削線、構造物外形、すり付け確認範囲を別々に管理し、どの線がどの数量に対応するかを明記します。

3点目は嵩上げ部のすり付け形状を断面で捉える

既設桝嵩上げ部の周囲では、現況面から新しい路床面、路盤面、舗装面へ高さが変化します。この変化を平面図だけで読むと、厚さの分布を見誤りやすいため、桝を通る断面を作って確認します。

断面は道路縦断方向、道路横断方向、計画面の最大勾配方向などに設定します。道路端部の桝では、道路中心側から路肩側へ向かう断面が重要です。交差点、曲線部、縦横断勾配の折れ点付近では、二方向だけで形状を表せないことがあるため、追加断面を設けます。

断面には、現況線、計画路床線、路盤下面、舗装仕上がり面、桝外形、嵩上げ部、掘削境界、埋戻し境界を同時に描きます。仕上がり面までの差分を一括して盛土とせず、どの層が土質材料で、どの層が路盤や舗装なのかを区別します。

すり付け形状は、桝外周から一定の勾配で広がる単純な形とは限りません。既設舗装の切断線、路盤復旧幅、縁石、側溝、接続管、車道と歩道の境界によって形状が分割されます。計画図に明示されていない形状を、現場都合だけで設計数量として確定しないようにします。

物理的な充填体積を概算する場合、台形柱、三角柱、直方体などへ分割できます。片側の厚さが直線的に変化する区間なら、両端厚の平均に平面面積を掛ける方法が使えます。四方向に厚さが変わる場合は、平面を三角形に分割し、各頂点の差分厚から体積を求めます。

例えば、一つの三角形区画の平面面積をA、三頂点の差分厚をh1、h2、h3とすると、区画内の差分面が平面で近似できる場合の体積は、A×（h1＋h2＋h3）÷三で求められます。点高法やTIN分割による数量算出は、三次元計測を利用する数量算出方法として示されています。

区画を細かくすれば局部形状を表しやすくなりますが、測量精度を超える細分化は見かけ上の桁数だけを増やします。桝の角、勾配変化点、舗装端、すり付け範囲の外端など、形状を支配する位置に点を置くことが重要です。

すり付け範囲の外端は、個別計算から通常断面の計算へ戻る位置として定めます。全体盛土の範囲と重なる場合は、両者の境界を一致させます。境界が重なれば二重計上となり、離れれば計上漏れとなるため、平面図と断面図の両方で確認します。

4点目は道路構成と埋戻し区分を分けて考える

道路や舗装された造成地では、仕上がり面の下に表層、基層、路盤、路床などの層があります。既設桝周辺も、盛土材または埋戻し材だけでなく、路盤材、舗装材料、調整材、基礎材、コンクリートなどで構成されます。

盛土量の上端面は、工事の数量区分によって異なります。路床面までを盛土として算出する工事で、計画舗装面までの高さ差を盛土厚にすると、路盤と舗装を重複計上します。計画図の層厚を確認し、盛土または埋戻しの上端を明確にします。

既設桝の嵩上げで舗装と路盤を撤去する場合、施工途中には掘削面が生じます。最終計画面と施工前現況面の差だけでは、撤去後の掘削量や復旧時の埋戻し量を表せません。施工前面、掘削完了面、路床面、路盤面、舗装面を必要に応じて作り、工程ごとの体積を分けます。

同じ土質材料を使っても、通常の盛土と構造物周辺の埋戻しが別工種として扱われることがあります。施工幅、締固め機械、品質管理、積算条件が異なるためです。材料名が同じことだけを理由に数量を合算せず、設計図書の区分へ合わせます。

桝周辺に基礎コンクリートや保護コンクリートがある場合、材料手配上はその占有分を土質材料の必要量から除きます。ただし、設計数量から控除するかは、前述のとおり数量算出要領と契約条件で判断します。「物理的に入らない体積」と「控除する設計数量」を同じ欄で処理しないことが重要です。

接続管の周辺に敷砂や保護砂など別材料が指定されている場合は、その範囲を一般盛土や通常埋戻しと分けます。桝単体だけでなく、施工範囲内の管路、側溝、縁石なども確認し、材料区分の境界を断面へ反映します。

余掘りや作業幅についても、施工計画数量と契約数量を分けます。実際に掘った範囲がすべて精算対象になるとは限りません。設計で定められた掘削範囲、施工上必要と認められる範囲、施工者都合で広がった範囲を整理し、承認や協議の有無を記録します。

5点目は測点間の変化を補間して体積を求める

盛土体積は、測点で求めた断面積や差分厚を区間へ広げて算出します。既設桝周辺は短い距離で形状が変わるため、道路の標準的な横断間隔だけでは局部変化を表しにくいことがあります。

通常横断が二十メートル間隔で作成されていても、その間にある桝周辺の一メートル程度の変化は横断図へ現れない場合があります。両側の横断面だけを平均すると、桝外形、掘削範囲、舗装復旧範囲、局部的な厚さ変化が平均化されます。

そのため、桝中心、桝の手前と直後、掘削端、すり付け確認範囲の外端などに補助断面を設けます。測点間隔を一律に狭くするのではなく、断面形状が変わる位置へ追加することが効果的です。

平均断面法では、隣り合う二断面の面積を平均し、断面間距離を掛けます。区間体積Vは、始点断面積A1、終点断面積A2、区間長Lを用いて、V＝（A1＋A2）÷二×Lで求めます。国の数量算出要領でも、体積は数学公式のほか、両断面積の平均数量に距離を乗じる平均断面法で算出する考え方が示されています。([国土交通省地理情報局][1])

平均断面法は、断面間で形状が概ね直線的に変わる区間に適します。途中で桝外形が現れる、盛土と切土が入れ替わる、すり付け方向が変わる場合は、中間断面を追加するか、点高法やTIN分割による計算を併用します。

平面を三角形に分割する方法では、現況面と計画面をそれぞれ作り、各頂点で差分厚を求めます。差分厚だけを先に補間すると、現況地形の凹凸と計画勾配の関係が不明確になることがあります。現況面と計画面を別々に再現し、同じ位置で差を取る方法が確認しやすいでしょう。

計算範囲の境界で差分厚がゼロになる位置も確認します。測点間に現況面と計画面の交点がある場合は、その位置で区間を分割します。盛土と切土を一つの区画内で相殺すると、それぞれの数量を正しく分けられないためです。

桝嵩上げ工事では、最終的には周囲の高さが上がっていても、施工途中で既設舗装や路盤を掘り下げることがあります。最終差分だけでは掘削と埋戻しの工程数量を表せないため、掘削完了面を追加して別計算します。

平均断面法で既設桝まわりの盛土体積を計算する方法

既設桝周辺を平均断面法で計算する場合は、形状変化を最も捉えやすい計算方向を決めます。道路延長方向に集計するなら桝の前後へ横断面を設け、道路横断方向の変化が大きいなら横断方向を細分化します。

各断面には、現況線、計画路床線、桝外形、埋戻し境界、路盤下面、舗装面を描きます。盛土または埋戻しとして集計する部分だけの断面積を求めます。設計数量上の控除を行う場合は、その根拠となる要領、対象範囲、控除条件を計算書へ記載します。

例として、桝手前の盛土断面積が一・二平方メートル、桝中心が〇・七平方メートル、桝直後が一・〇平方メートルとします。手前から中心まで、中心から直後までがそれぞれ一メートルなら、手前から中心は（1.2＋0.7）÷2×1＝0.95立方メートル、中心から直後は（0.7＋1.0）÷2×1＝0.85立方メートルです。合計は一・八立方メートルになります。

この例は、各断面積に何を含めるかをあらかじめ統一した場合に成り立ちます。桝中心断面だけ構造物占有部を除き、前後断面では異なる扱いをすると、断面間の変化が実形状ではなく計算条件の違いになります。

平均断面法の利点は、計算根拠を断面図で追いやすいことです。設計変更が生じた場合も、影響する断面と区間を特定できます。一方、桝周辺の立体が断面方向に対して斜めに変化する場合、断面の置き方で結果が変わるため、補助断面や三次元計算で照合します。

手計算では、図面の印刷縮尺から読み取るだけでなく、可能な限り寸法値や座標を用います。面積単位を平方メートル、区間長をメートルに統一し、体積を立方メートルで管理します。丸めは途中で過度に行わず、適用する数量算出条件に従います。

点群や面データを使って体積を確認する方法

既設桝周辺の形状が複雑な場合は、現況を三次元的に取得し、現況面と計画面の差から体積を計算する方法が有効です。多数の測点から現況面を作れば、既設舗装の傾き、路肩の変形、局部的な凹凸を断面だけより細かく確認できます。

ただし、点群を取得しただけで正しい数量になるわけではありません。車両、資材、草、堆積土、作業員、桝の内面など、地表として扱わない点を除外します。桝ふたを残すか、桝外形を穴にするか、周囲地盤で補間するかは、計算目的に応じて決めます。

現況面の自動三角形分割が実際の地形と異なる場合は、ブレークラインや境界線を設定して結合を修正します。国のICT関連資料でも、自動作成したTINが現場の出来形と異なる場合に結合方法を変更できること、点群から作成したTINと三次元設計データとの差から数量算出する方法が示されています。

桝の両側にある地表点を一枚の三角形で結ぶと、桝上に実在しない面が作られることがあります。桝外形を境界として設定し、三角形が構造物を不自然に横断しないようにします。舗装端、縁石、側溝など高さが折れる位置にもブレークラインを設定します。

計画面は、道路中心線、縦断勾配、横断勾配、計画桝天端、舗装構成から作ります。単純な水平面で代用すると、道路勾配や片勾配を反映できません。複数の勾配面が交わる場合は、境界線と折れ位置を正しく設定します。

体積計算の対象範囲は、平面上で閉じた境界として管理します。全体盛土、桝周辺の施工検討範囲、舗装復旧範囲、桝外形を別レイヤーまたは別境界にすると、二重計上を確認しやすくなります。

三次元計算結果は、高さ差分布と断面で確認します。桝付近だけ極端な値が出る場合は、不要点、補間、座標系、高さ基準、計画面の設定を見直します。対象面積に代表的な平均厚を掛けた概算値とも比較し、桁や単位の誤りがないか確認します。

盛土量の二重計上と計上漏れを防ぐ確認方法

既設桝嵩上げ部で起こりやすい数量ミスは、全体盛土と個別埋戻しの重複です。全体盛土の計算に桝周辺が含まれているのに、同じ範囲の埋戻しを加えると二重計上になります。

反対に、全体盛土から桝周辺を除外し、個別計算へ戻し忘れると計上漏れになります。平面図上で全体計算範囲、個別計算範囲、控除範囲を明示し、境界が重ならず空かないようにします。

数量名称は、範囲と層が分かるように付けます。「桝周辺土量」だけでは、盛土、掘削後埋戻し、路盤、舗装のどれか判断できません。「既設桝外周から舗装復旧端までの路床以下埋戻し」のように、位置と材料区分を表します。

控除については、桝本体、嵩上げ部、基礎コンクリート、接続管などの物理占有部を整理したうえで、設計数量上どれを控除したかを別に記録します。小規模構造物を控除しない要領が適用される場合、実充填体積と設計数量に差が生じることがあります。その差を誤差として消すのではなく、算出ルールの違いとして説明できるようにします。

数量表では、対象面積、平均厚、控除前体積、設計上の控除量、控除後体積、施工用の実充填見込量を分けます。対象面積十平方メートル、平均厚〇・三メートルなら、差分体積はおおむね三立方メートルです。詳細計算がこの規模感から大きく外れる場合は、単位、範囲、高さを見直します。

単位は入力欄ごとに表示します。図面寸法がミリメートル、測量標高がメートル、面積が平方メートルの場合、換算を誤ると大きな差になります。断面積と平面面積も混同しないようにします。

丸め方法は適用要領へ合わせます。断面積を先に丸めるか、区間体積を計算してから丸めるかで、箇所数が多いと合計に差が出ます。計算書には元値と丸め後の値を残し、再計算できる状態にします。

施工方法が変更された場合は、舗装切断線、掘削端、埋戻し端、桝外形、使用材料を更新します。最終仕上がり後は路盤や埋戻しが見えないため、掘削完了時、嵩上げ完了時、埋戻し途中の測量や写真を数量根拠として残します。

計算結果を施工数量へ反映するときの注意点

幾何学的な体積を、搬入土量や材料発注量へそのまま置き換えないようにします。土は地山、ほぐし、締固め後で体積が変わります。どの状態を基準とする数量かを確認し、必要な場合だけ定められた土量変化率や試験結果を用います。

施工パッケージの対象によっては、埋戻し・締固めの土量を締固め後の土量とする条件が明示されています。したがって、締固め後の出来形体積、運搬時のほぐし土量、購入材料の発注量を同じ数字で扱わず、積算条件に合わせて換算します。([国土交通省地理情報局][1])

既設桝周辺は狭く、通常盛土部と異なる締固め機械や施工手順になることがあります。ただし、具体的な一層厚、転圧回数、含水状態は材料と仕様で異なります。本記事の一般論だけで数値を決めず、特記仕様書、施工管理基準、材料試験、試験施工などの条件を確認します。

施工ロスや余裕量は、契約数量へ無条件に加えません。設計数量、施工計画数量、材料発注数量、出来形数量を分けます。材料発注で余裕を見込む場合も、その根拠と扱いを社内管理上の数値として整理します。

桝周辺に複数材料を使う場合は、下部埋戻し、保護砂、路盤、舗装、調整材などを材料別に集計します。総体積だけでは、発注、品質管理、施工手順へ反映できません。

桝壁や接続管の近くは締固め機械が入りにくいため、計算体積が合っていても空隙や沈下の危険が残ります。数量確認とともに、材料投入方法、狭小部の締固め方法、段階確認、施工記録を計画します。

嵩上げ後は、桝天端高だけでなく周囲舗装との連続性を確認します。桝の四周で段差や逆勾配がないかを確認し、設計値から外れる場合は独自判断で土量だけを修正せず、施工方法と計画面を確認します。

施工後の形状が設計と異なる場合は、完成形測量で体積を再確認できます。ただし、その体積を精算数量へ使用できるかは契約条件と変更手続きによります。計算結果、現地記録、協議内容を対応付けて保管します。

既設桝嵩上げ部の体積計算を効率化するまとめ

既設桝嵩上げ部のすり付けを含む盛土体積は、計画高から現況高を差し引くだけでは安全に整理できません。桝本体、嵩上げ部、埋戻し、路盤、舗装が重なり、さらに物理的な実充填体積と設計・契約数量の算出ルールが異なる場合があるためです。

一点目は、現況高と計画高の基準を統一することです。桝ふた上面、桝本体上端、地盤面、路床面、路盤面、舗装面を区別し、同じ座標系と標高基準で比較します。

二点目は、桝外形と控除範囲を分けて考えることです。外形寸法は実充填体積の確認に必要ですが、設計数量から控除するかは適用要領と契約図書で判断します。小規模構造物を控除しない規定があるため、桝外形を自動的に差し引く方法は避けます。

三点目は、すり付け形状を断面で捉えることです。現況線、計画路床線、路盤面、舗装面、桝外形、掘削境界を同じ断面へ示し、形状変化点へ補助断面を置きます。

四点目は、盛土、掘削後埋戻し、路盤、舗装、調整材を分けることです。仕上がり面までの差分をすべて盛土にせず、施工工程と数量区分に合わせます。

五点目は、測点間の変化を適切に補間することです。平均断面法を使う場合は形状が変わる位置に断面を追加し、複雑な箇所は点高法やTIN分割による計算で照合します。

計算後は、全体盛土と個別範囲の境界、控除ルール、材料区分、単位、丸め、土量の状態を確認します。平面面積と平均厚による概算値とも比較し、結果が現場規模から大きく外れていないかを見ます。

既設桝周辺は一箇所ごとの体積が小さくても、箇所数が多いと施工手間や材料手配に影響します。個別箇所を早めに抽出し、設計数量と施工用数量を分けて管理することが、二重計上、計上漏れ、材料不足の防止につながります。

現場では、Phoneで既設桝の位置、高さ、周囲の勾配、施工前後の状態を記録し、LRTKクラウドで測点や写真を共有すると、計算根拠を関係者間でそろえやすくなります。さらに、取得した点群をLRTK点群CADで現況面と計画面の比較に活用すれば、断面確認と体積確認を一連の作業として進めやすくなります。ただし、最終的な数量は、適用する設計図書、数量算出要領、計測精度、承認された計算条件に基づいて確定します。