盛土の体積計算方法で沈下見込みを考える5つの視点

目次

• 盛土の体積計算で沈下見込みを分けて考える理由

• 視点1：沈下が生じる場所と原因を区別する

• 視点2：完成形の設計体積と施工時の追加体積を分ける

• 視点3：沈下量を高さではなく三次元の体積に置き換える

• 視点4：土量換算と沈下見込みを混同しない

• 視点5：予測値を施工中の測量結果で更新する

• 沈下見込みを反映した盛土体積の計算手順

• 計算条件を整理するときに確認したい図面と資料

• 盛土の沈下を扱うときによくある計算ミス

• まとめ

盛土の体積計算で沈下見込みを分けて考える理由

盛土の体積計算では、施工前の基準地盤面と完成計画面の間にある空間を求めることで、完成形に対応する基本体積を算出できます。ただし、軟弱地盤上の盛土、圧縮性の高い盛土材を用いる盛土、構造物との接続部を含む盛土では、完成形の幾何学的な体積だけで実際の必要土量を説明できないことがあります。

盛土荷重によって原地盤が沈下したり、盛土自体が圧縮したりすると、施工途中または施工後に天端や法面の標高が下がります。完成時に所定の標高や勾配を確保するには、施工中に盛り足す、設計上認められた余盛りを設ける、載荷後に沈下を待って仕上げるなど、設計条件と施工計画に応じた対応が必要です。軟弱地盤対策では、施工中の安定と沈下を動態観測によって管理し、供用後の残留沈下を抑えるために余盛りや載荷を検討する考え方があります。([国土交通省人事管理システム][1])

このため、数量は少なくとも、完成計画面から求める設計体積、沈下を補うための追加体積、一時的に載荷する余盛り体積、撤去する余盛り体積、締固め後体積から換算した搬入計画量、施工後に測定した出来形体積に分けて扱います。これらを一つの数字にまとめると、設計数量、発注数量、運搬計画、実績数量のどこで差が生じたのか追跡できません。

特に注意したいのは、予測沈下量をそのまま盛土高へ加えれば計算が終わるとは限らない点です。沈下量が平面位置によって異なる場合、法面の施工目標形状が変わる場合、構造物周辺だけ補正条件が異なる場合には、必要な追加体積も場所ごとに変化します。

施工中にすでに生じた沈下と、完成後に残ると予測される沈下も区別します。中間測量時点までに沈下が進み、その分を追加施工している場合、その追加分は最新の施工面に反映されています。設計時の予測補正量をそのまま再加算すると二重計上になるため、残りの必要量は最新の測量面と更新した施工目標面との差から求めます。

なお、沈下量や施工可能な盛土速度は、地盤の安定性と関係します。沈下が予測より大きいときに、体積不足だけを理由として機械的に盛り足すのは適切ではありません。水平変位、間隙水圧、周辺地盤の変状、法尻の状態などを含め、設計者、地盤技術者、施工管理者が施工継続条件を確認する必要があります。

したがって、「盛土 体積 計算 方法」を沈下見込みまで含めて検討するときは、どこが、なぜ、いつ、どの程度沈下し、その沈下をどの施工段階で補うのかを先に整理することが重要です。

視点1：沈下が生じる場所と原因を区別する

最初の視点は、沈下が盛土内部で生じるのか、盛土を支持する原地盤で生じるのか、または両方で生じるのかを区別することです。同じ沈下量でも、発生位置と原因が異なれば、予測方法、観測方法、追加体積の算定条件が変わります。

盛土材は、敷きならしと締固めによって所定の密度や品質を確保します。それでも、材料のばらつき、含水状態、層厚、締固め機械、転圧回数、狭隘部の施工条件などによっては、施工後に盛土自体が変形することがあります。盛土自体の圧縮を検討する場合は、材料試験、施工含水状態、一層当たりの仕上がり厚、締固め管理結果、構造物際の施工方法などを確認します。締固めは盛土品質を左右する重要な工程であり、施工条件の違いが局所的な変形や段差につながることがあります。([JSCE Library][2])

一方、軟弱な粘性土地盤などでは、盛土荷重によって原地盤が圧縮されます。飽和した粘性土では、荷重によって生じた過剰間隙水圧が時間とともに消散し、土骨格が圧縮される圧密沈下が問題になります。原地盤の沈下には、載荷直後に生じる変形、時間とともに進む一次圧密、長期的な二次圧密、側方変形を伴う沈下などが含まれます。これらを十分な精度で予測することには不確実性があるため、施工時の観測結果に基づいて設計値を見直す考え方が示されています。([国土交通省CBR][3])

体積計算では、最終沈下量だけでなく、各施工段階までにどれだけ沈下が進む想定かを確認します。例えば、最終沈下量の予測値が三十センチメートルであっても、完成時までに二十センチメートルが生じ、完成後に十センチメートルが残る想定なら、施工時に補う数量と供用後の機能に関係する残留沈下を分けて扱います。この数値は説明用の例であり、実際の値は地盤調査、解析条件、施工速度、地盤改良条件によって決まります。

地盤改良範囲と未改良範囲が混在する場合には、改良境界付近の不同沈下に注意します。平均沈下量だけを使うと、構造物接続部、改良境界、盛土端部などで生じる局所的な高さ不足や過大な余盛りを把握できないことがあります。

橋台、函渠、擁壁、排水構造物などがある場合も、構造物と周辺盛土の相対変位を確認します。構造物側にも沈下や変位が生じる可能性があるため、「構造物は沈下しない」と無条件に仮定してはいけません。基礎形式、支持層、周辺地盤、施工順序、裏込め条件を確認し、接続部の縦断形状や排水勾配へ反映します。

実務では、対象断面を、盛土材の圧縮を管理する部分、原地盤の沈下を管理する部分、改良境界や構造物の影響を受ける部分に分けます。そのうえで、各部分の予測沈下量、発生時期、観測方法、補正方法を整理すると、体積計算の対象が明確になります。

視点2：完成形の設計体積と施工時の追加体積を分ける

二つ目の視点は、設計図に示された完成形の体積と、沈下を補うために施工する追加体積を別の数量として管理することです。

完成設計体積は、通常、施工前の基準地盤面と完成計画面を比較して求めます。横断面法、格子法、三次元面同士の比較など、設計図書や数量算出条件に適合する方法を選びます。この体積は、完成した盛土が占める幾何学的な空間を表すものであり、搬入時のほぐれた土量と同じではありません。

沈下補正体積は、施工中に生じる沈下などによって失われる高さを補い、完成時に必要な形状を確保するための追加量です。完成計画面と施工前地盤面だけを比較しても直接は求められないため、施工段階ごとの予測沈下を反映した施工目標面を別に設定します。

例えば、完成計画高が標高百メートルで、完成までに平均二十センチメートルの沈下が生じると予測される場合でも、施工目標高を一律に百・二メートルへ設定すればよいとは限りません。施工中にも沈下は進み、盛土荷重の増加に伴って沈下速度や安定性が変わるためです。実際の施工目標高、載荷手順、待機期間は、沈下解析、安定検討、動態観測計画に基づいて決定します。

余盛りについても目的を分けます。完成後の残留沈下を抑えるために一時的な載荷として用いる部分、沈下後に計画高へ近づくことを想定して残置する部分、一定期間後に撤去する部分では、数量の性格が異なります。プレロードや載荷盛土は、あらかじめ荷重を加えて圧密沈下を促進させる対策として用いられますが、必要な高さと載荷期間は個別設計によります。([国土交通省技術研究所][4])

撤去する余盛りは、完成形の設計体積には含まれませんが、施工計画上は材料の搬入、敷きならし、締固め、撤去、運搬、処分または再利用の対象です。残置する沈下補正盛土と同じ数量区分で扱うと、契約数量や原価管理が不明確になります。

数量表では、完成設計体積、施工中の沈下補正体積、一時載荷用の余盛り体積、余盛り撤去体積、完成後に残る締固め後体積を分けます。どの数量を契約上計上するかは、設計図書、数量算出要領、特記仕様書、施工計画、設計変更手続きによって異なるため、一般論だけで決めてはいけません。

設計段階の予測値と施工段階の実績値も分けます。施工前の概算では予測沈下量から追加体積を見積もり、施工中の残量は各時点の測量面と施工目標面の差から求めます。予測値を実績値で上書きせず、版、算定日、使用面、適用範囲を記録すると、差の原因を追跡しやすくなります。

視点3：沈下量を高さではなく三次元の体積に置き換える

三つ目の視点は、沈下量を一つの高さとして扱うのではなく、平面的な分布を持つ三次元の空間として体積へ置き換えることです。

対象範囲内の沈下量が一様で、境界形状が変わらず、鉛直方向の補正として近似できる場合には、概算追加体積を「水平投影面積×平均沈下量」で求められます。水平投影面積が四千平方メートル、平均沈下量が〇・一五メートルであれば、概算追加体積は六百立方メートルです。ただし、これは条件を限定した説明用の概算であり、最終数量には対象範囲、法面、構造物控除、沈下分布を反映する必要があります。

ここで使用する面積は、補正する空間に対応した水平投影範囲です。天端だけを補正対象とするのか、法面や盛土底面を含むのかによって面積は異なります。「盛土範囲」という言葉だけでは境界が曖昧なため、計算図に外周線を示します。

沈下量が場所によって異なるときは、施工範囲を複数の区画に分け、各区画の水平投影面積に区画平均沈下量を掛けて合計します。区画iの概算追加体積をΔVi、水平投影面積をAi、平均沈下量をsiとすると、ΔVi＝Ai×siで表せます。全体の概算追加体積は、各区画のΔViの合計です。

沈下量の等値線や格子点ごとの予測値がある場合は、完成計画面に補正量を与えた施工目標面を作り、完成計画面との面間体積を求める方法が分かりやすくなります。中央部だけ沈下量が大きい場合、改良境界で補正量が変わる場合、構造物周辺にすり付け区間を設ける場合も反映できます。

横断面法を使用する場合は、各測点の横断面に完成計画線と沈下補正後の施工目標線を描き、その間の追加断面積を求めます。隣接する二断面の追加断面積をA1、A2、測点間距離をLとする平均断面法では、区間体積をV＝（A1＋A2）×L÷2で近似できます。

断面間で盛土幅、法面勾配、沈下量、地盤改良範囲が大きく変わる場合は、中間断面を追加します。測点間隔が広すぎると、変化点が平均化され、局所的な追加体積や控除体積を拾えません。

法面を含む盛土では、補正後の外形を描き直すことが重要です。完成計画面より高い施工目標面を設け、法面勾配を維持したまま外側へ延長する条件なら、法肩や法尻の位置が変わり、追加体積は単純な天端面積と補正高の積より大きくなる場合があります。

一方、用地境界、擁壁、既設構造物などによって法尻が固定されている場合には、天端高を上げるだけでは所定の法面勾配を維持できないことがあります。この場合は、体積計算の前に、法面形状、天端幅、構造物との取り合いを変更できるか設計確認が必要です。

鉛直補正量から体積を求める際に、法面の実表面積へそのまま沈下量を掛ける方法にも注意します。鉛直方向の面間体積を近似する基本面積は水平投影面積であり、斜面の実表面積を使用すると、想定する補正方向によっては過大評価になります。

また、体積の合計が合っていても、各位置の標高や勾配が合っているとは限りません。道路接続部、排水経路、法肩、構造物周辺などは、総体積とは別に位置別の出来形を確認します。

視点4：土量換算と沈下見込みを混同しない

四つ目の視点は、沈下によって追加で必要になる空間の体積と、土の状態変化による土量換算を明確に分けることです。

盛土工事で扱う体積には、掘削前の地山土量、掘削後のほぐした土量、運搬時の土量、締固め後の土量などがあります。同じ材料でも、空隙、含水状態、締固め状態が変わるため、体積は一定ではありません。国土交通省の積算基準では、地山、ほぐした土、締固めた土の間を土量変化率で換算する考え方が示されています。([国土交通省][5])

これに対して沈下補正体積は、原地盤や盛土が沈下した結果、完成形を確保するために新たに充填する必要が生じた空間の体積です。沈下補正は幾何学的な空間差として計算し、その後に、必要な締固め後体積を搬入量や地山土量へ換算します。

例えば、完成形に必要な締固め後体積が一万立方メートルで、沈下補正として五百立方メートルの締固め後体積が必要なら、施工対象となる締固め後体積は一万五百立方メートルです。次に、この一万五百立方メートルを確保するための地山土量または搬入土量を、適用する土量変化率で求めます。

完成設計体積へ土量変化率を掛け、さらに同じ形で沈下率を掛けると、各係数が何を表すのか分かりにくくなります。沈下は対象面積と沈下分布から追加空間を求め、土量換算はその空間を満たす材料量へ換算する段階として分けます。

土量変化率は、設計図書や積算条件に指定された値を優先します。指定がない場合も、土質、粒度、含水状態、施工機械、一層当たりの厚さ、締固めエネルギー、試験施工、過去の施工実績などの根拠を明確にします。一般的な参考値を、条件確認なしに完成数量へ適用しないことが重要です。

沈下見込みを「盛土体積の何パーセント」として設定する方法にも注意します。原地盤の沈下量は、軟弱層厚、圧縮性、排水条件、載荷履歴、盛土荷重分布、地盤改良条件などの影響を受けるため、盛土体積に単純比例するとは限りません。一律割合は初期概算の参考にとどめ、最終数量では沈下分布と対象面積を用いるのが安全です。

施工中に追加投入した材料についても、搬入伝票の合計だけで締固め後体積を確定しないようにします。搬入量には、ほぐれ、含水状態、仮置き、場内移動、施工ロスなどが影響します。面間体積、締固め層厚、施工範囲、搬入記録を相互に照合します。

計算書には、数値だけでなく土の状態を明記します。「立方メートル」とだけ書くのではなく、地山、ほぐし、搬入、締固め後、出来形のどの状態かを示すことで、沈下補正量と搬入計画量の取り違えを防ぎやすくなります。

視点5：予測値を施工中の測量結果で更新する

五つ目の視点は、設計段階で設定した沈下見込みを固定値として扱わず、施工中の観測結果を用いて更新することです。

地盤調査と沈下解析に基づいて予測値を設定しても、実際の地層構成、排水条件、盛土材料の単位体積重量、施工速度、休止期間が想定と完全に一致するとは限りません。軟弱地盤上の盛土では、沈下量や水平変位などを観測し、安定性、盛土速度、余盛り量、次工程への移行時期を判断する動態観測が重要です。([国土交通省人事管理システム][1])

沈下観測には、盛土天端の標高測量だけでなく、原地盤付近の沈下を把握する沈下板などが用いられることがあります。盛土表面だけを測ると、原地盤の沈下、盛土自体の圧縮、追加施工、表面整形が重なり、標高変化の原因を分離しにくいためです。観測方法と配置は、地盤条件、盛土形状、施工計画、設計図書に基づいて決定します。

基準点は、盛土荷重や周辺工事の影響を受けにくく、安定性を確認できる位置に設けます。基準点自体が変位すると、測定対象の変位を正しく評価できません。観測点の位置、測定日、盛土高、施工層、載荷履歴、天候、周辺作業も記録します。

測定結果は、時間と沈下量、盛土高と沈下量、沈下量と法尻水平変位、区画ごとの沈下差などの関係に整理します。沈下の進行状況、安定性、残留沈下の見込みを評価し、必要に応じて施工計画と追加体積の予測を更新します。

施工中にすでに生じた沈下は、最新の測量面に反映されています。設計時に三十センチメートルの沈下を予測していても、中間測量までに二十センチメートル沈下し、その分を追加施工済みなら、残りの必要量は更新した残留沈下予測と最新面から求めます。設計時の三十センチメートルを再び全量加算してはいけません。

三次元測量を利用する場合は、施工前地盤面、各施工段階の面、沈下後の面、完成計画面、完成出来形面を別々に保存します。各面の測定日、作成方法、点群処理条件、適用範囲、外周境界を記録すると、どの期間にどの区画で体積が変化したか追跡しやすくなります。

面同士を比較する前には、座標参照系、標高基準、基準点、単位、対象範囲、不要点の除去条件、補間条件をそろえます。異なる基準で作成した面を重ねると、位置合わせ誤差や処理差を沈下量として計算するおそれがあります。

広い面積では小さな標高誤差も大きな体積差になります。例えば、一万平方メートルの範囲で面全体に二センチメートルの一定の標高差があれば、単純計算では二百立方メートルの体積差に相当します。この例は測量許容誤差を示すものではなく、基準ずれの影響を説明するためのものです。

盛土表面には、施工機械の走行跡、仮置き土、排水溝、法肩の丸みなどが生じます。これらを含む面をそのまま比較すると、沈下以外の凹凸が体積差へ混入します。沈下管理用、工程管理用、出来形管理用で面の目的を分け、作成条件を記録します。

観測値が予測を上回った場合は、追加土量だけを増やすのではなく、沈下原因、法尻の水平変位、間隙水圧、周辺地盤の変状、排水状況、施工速度を確認します。沈下と安定性は切り離せないため、異常な傾向がある場合は関係者の判断を受けるまで機械的に載荷を続けないことが重要です。

沈下見込みを反映した盛土体積の計算手順

沈下見込みを反映した盛土体積は、基準面、施工段階、数量の状態を順番に整理すると、計算漏れや二重計上を防ぎやすくなります。

最初に、完成計画面と施工前の基準地盤面を確定します。完成計画面には、天端、法面、路床、造成面、縦横断勾配、排水計画、構造物との接続高を反映します。基準地盤面は、伐採、表土除去、段切り、掘削、地盤改良、置換を行う前後のどの面かを明記します。

次に、完成計画面と基準地盤面の間の体積を計算します。これが基本となる完成設計体積です。横断面法では測点間隔と変化点、三次元面では外周境界、控除範囲、面の補間条件を確認します。

続いて、沈下検討範囲を平面上で区分します。地層、軟弱層厚、盛土高、地盤改良範囲、構造物位置、施工順序、載荷履歴が変わる場所を区切ります。全範囲へ一つの平均値を適用するより、条件の近い区画ごとに算定した方が根拠を明確にできます。

各区画について、施工中に生じる予測沈下量、完成後の残留沈下量、予測時点を整理します。施工中沈下は完成標高を確保する追加施工量に関係し、残留沈下は道路面、排水勾配、構造物接続部などの供用性能に関係します。

次に、設計者が承認した条件に基づいて、沈下補正後の施工目標面を作成します。一様な補正で近似できる場合は完成計画面へ鉛直補正を与えます。補正量が場所ごとに異なる場合は、区画境界に不自然な段差をつくらないよう、設計上のすり付け条件を反映します。

法面を含む場合は、補正後の天端だけでなく、法肩、法面、法尻の位置を確定します。法面勾配を維持する条件なら、補正に伴って法尻が外側へ移動することがあります。用地境界などで移動できない場合は、計算を進める前に形状変更の可否を確認します。

沈下補正後の施工目標面と完成計画面の間の体積を求めれば、予測上の追加体積を算出できます。一時的な余盛りがある場合は、沈下補正として残る部分、載荷後に撤去する部分、再利用する部分を分けます。

その後、完成締固め後の必要体積を、適用する土量変化率によって地山土量や搬入量へ換算します。沈下補正体積の算定と土量換算を別の段階にすることで、数量の意味を明確にできます。

施工開始後は、観測結果と各段階の測量面を用いて現況を更新します。最新面と次の施工目標面との差から残りの必要体積を求め、設計時の予測追加体積とは別に管理します。

完成時には、完成出来形面と完成計画面を比較します。総体積差だけでなく、標高、縦横断勾配、法肩位置、法尻位置、排水経路、構造物接続部を確認します。ある場所の不足を別の場所の過大施工で相殺しても、必要な機能は確保できません。

計算条件を整理するときに確認したい図面と資料

沈下見込みを含む盛土体積計算では、平面図と横断図だけでなく、地盤条件、解析条件、施工手順、数量算出条件に関する資料を確認します。

まず、完成計画高、縦断勾配、横断勾配、天端幅、法面勾配、法肩、法尻、用地境界が分かる設計図を確認します。平面図、縦断図、横断図、構造図の間で標高や寸法が一致しない場合は、体積計算を始める前に適用図面と優先順位を整理します。

地盤調査資料からは、土層構成、軟弱層厚、土質、地下水位、圧密特性、強度特性、地盤改良範囲を確認します。沈下解析書がある場合は、最終沈下量だけでなく、載荷条件、施工速度、時間条件、地下水条件、改良効果、計算対象層、残留沈下の評価時点を読み取ります。

安定計算書では、施工段階ごとの盛土高、載荷速度、許容する変位や管理基準、余盛りを含む荷重条件を確認します。沈下補正のための追加盛土であっても、安定検討の対象外にはできません。

施工計画書では、一層当たりの仕上がり厚、施工区画、盛土速度、休止期間、余盛りの施工時期と撤去時期、観測頻度、異常時の対応を確認します。沈下解析で想定した載荷速度と実施工が異なれば、同じ時点の沈下量や安定性も変わる可能性があります。

数量計算書では、基準面、測点間隔、外周境界、法面処理、控除対象、丸め方法を確認します。函渠、擁壁、排水層、路盤、置換材など、盛土材以外が占める空間を重複計上していないかも確認します。

施工中は、測量データ、沈下観測記録、水平変位記録、盛土履歴、搬入記録、締固め管理記録を時系列で対応付けます。測量時点と施工履歴が一致しないと、面間体積と搬入量を正しく比較できません。

設計変更があった場合は、変更前後の計画面と施工目標面を別々に保存します。変更後の完成面と変更前の沈下補正面を比較すると、設計変更量と沈下補正量が混在します。各面の版、作成日、承認状況、適用区間を記録します。

盛土の沈下を扱うときによくある計算ミス

よくあるミスの一つは、盛土体積へ一律の沈下率を掛けて追加体積を求めることです。沈下量が盛土高や盛土体積に比例する根拠がない場合は、対象面積と沈下分布から算定します。

二つ目は、締固めによる土量換算と原地盤の沈下を同じ係数で処理することです。土量換算は材料の状態変化、沈下補正は追加で必要になる空間です。計算段階を分けます。

三つ目は、天端面積だけで追加体積を求め、法面や外周境界の変化を反映しないことです。補正後の法肩、法面、法尻を描き直し、外形差を計算します。

四つ目は、施工中にすでに生じた沈下を、設計時の予測補正量として再び全量加えることです。残量計算では最新の測量面を基準にし、残留沈下予測だけを更新して反映します。

五つ目は、平均沈下量だけで完成面の機能を判断することです。平均値が小さくても、構造物接続部、排水経路、改良境界、盛土端部に不同沈下が集中する場合があります。

六つ目は、測量データの座標参照系、標高基準、単位、基準点を確認せずに面間体積を計算することです。広い範囲では小さな基準ずれが大きな体積差になります。

七つ目は、構造物や他材料の体積を盛土と重複計上することです。函渠、擁壁、排水層、路盤、置換材など、盛土材で施工しない空間を控除します。

八つ目は、余盛りをすべて完成後に残る土量として扱うことです。沈下に対応して残る部分、一時載荷部分、撤去部分を分けます。

九つ目は、予測値と実績値の差を直ちに計算ミスと判断することです。地盤条件、施工速度、載荷履歴、排水条件が想定と異なれば、沈下実績も変化します。計算式だけでなく観測値と施工履歴を確認します。

十個目は、沈下が予測を上回ったときに、安定性を確認せず追加盛土を続けることです。沈下量、法尻水平変位、間隙水圧、周辺地盤の変状を確認し、施工継続条件を判断します。

十一個目は、総体積が一致しただけで計算を完了することです。盛土は、標高、勾配、排水、法面形状、構造物との接続が機能に直結します。体積確認と位置別の出来形確認を組み合わせます。

まとめ

盛土の体積計算で沈下見込みを考えるときは、完成図に示された体積へ単純な割増率を掛けるのではなく、沈下の原因、発生場所、発生時期、平面的な分布、施工時の補正方法を順番に整理します。

最初に、盛土自体の圧縮と原地盤の沈下を区別します。次に、完成形の設計体積、沈下を補う追加体積、一時的な余盛り体積、撤去体積を分けます。追加体積は、条件が単純なら水平投影面積と沈下量から概算できますが、沈下分布、法面形状、構造物控除がある場合は、横断面または三次元面を使って算定します。

その後、完成締固め後の必要体積を、適用する土量変化率によって地山土量や搬入量へ換算します。沈下補正と土量換算を別の計算段階にすることで、完成数量と搬入計画の関係が明確になります。

施工開始後は、予測値だけに頼らず、沈下観測、水平変位観測、施工履歴、現況測量によって残りの必要体積を更新します。施工前地盤面、各施工段階の面、完成計画面、完成出来形面を分けて保存すれば、沈下補正量、設計変更量、実施工量を追跡しやすくなります。

盛土の体積は、一つの合計値だけを合わせればよいものではありません。各位置で必要な標高、勾配、法面形状、排水機能、構造物との接続を確保し、地盤の安定性を確認したうえで数量を管理することが重要です。沈下予測、余盛り量、施工速度、観測基準は現場条件によって異なるため、最終判断は適用する設計図書、仕様書、地盤解析、関係技術者の確認に基づいて行います。