盛土の体積計算方法｜仮橋撤去後の取付盛土を除外する6項目

盛土の体積計算は、道路、造成、河川、橋梁周辺などの土工数量を整理するうえで重要な作業です。計算式が単純でも、現況地盤と計画面の読み分け、断面位置の設定、土量状態の区分、構造物部分の控除、仮設工に伴う盛土の扱いを誤ると、数量に重複や漏れが生じます。

仮橋撤去後の取付盛土を本体盛土から除外すべきかどうかは、一律には決まりません。設計図書や数量算出区分で取付盛土を仮設工・撤去工・復旧工などとして別計上する場合は、本体盛土との重複を避けるために除外範囲を明確にします。一方、取付盛土が本体盛土の一部として計上される設計であれば、機械的に差し引いてはいけません。

この記事では、「盛土 体積 計算 方法」で調べる実務担当者に向けて、平均断面法を中心とした基本手順を整理し、仮橋撤去後の取付盛土を別工種として扱う場合に確認すべき6項目を解説します。国土交通省の令和8年度土木工事数量算出要領では、土工数量は平均断面法または3次元モデルによる数量算出を標準とし、CADなどの算出結果も適宜確認したうえで適用する考え方が示されています。実際の業務では、発注機関の基準、特記仕様書、設計図書を優先してください。国土交通省土地情報システム+2国土交通省土地情報システム+2

目次

• 盛土の体積計算で最初に押さえる基本

• 計算対象区間と除外範囲を確定する

• 現況地盤高と計画高を整理する

• 各測点の横断面積を求める

• 平均断面法で区間体積を計算する

• 土量変化率と締固め条件を反映する

• 控除・加算項目を整理し数量調書へ反映する

• 仮橋撤去後の取付盛土を計算対象から除く方法

• 盛土体積計算の実務例

• 盛土体積の計算で起こりやすいミス

• 数量算出書と図面の整合を確認する方法

• まとめ

盛土の体積計算で最初に押さえる基本

盛土の体積は、数量計算上の基準となる地盤面と、盛土の計画面に挟まれた立体部分の大きさです。道路中心線や造成計画の基準線に沿って横断面を設定し、各断面の盛土面積から区間ごとの体積を求めます。基準地盤は必ずしも当初の自然地盤とは限らず、表土除去後、既設構造物撤去後、地盤処理後など、設計図書で定めた面になる場合があります。

平均断面法では、隣り合う二つの横断面積を平均し、その間の距離を乗じて区間体積を求めます。断面1の盛土面積をA1、断面2の盛土面積をA2、断面間距離をLとすると、区間体積Vは次式です。

V＝（A1＋A2）÷2×L

たとえば、ある測点の盛土面積が20平方メートル、次の測点が30平方メートル、測点間距離が20メートルなら、区間体積は500立方メートルです。国土交通省の数量算出要領でも、体積は数学公式のほか、両断面積の平均数量に距離を乗じる平均断面法で算出することが示されています。国土交通省土地情報システム

造成工事のように面として広がる盛土では、格子点の標高差を用いる点高法、TIN分割、プリズモイダル法などの3次元的な方法を使うこともあります。国土交通省のBIM/CIM関連資料では、土構造物についてサーフェスモデルを重ね合わせて数量を算出する方法や、横断面データを用いた平均断面法が示されています。どの方法でも、計算対象範囲、基準面、土工区分、除外対象を明確にする必要があります。国土交通省

同じ立方メートルでも、土量には地山、ほぐした状態、締固め後という違いがあります。国土交通省の数量算出要領では、掘削や土砂等運搬などは地山土量、路体盛土・路床盛土は締固め後の土量として整理されています。運搬計画や土量配分では、何の状態の体積かを明記しなければ比較できません。国土交通省土地情報システム

また、仮設道路や仮橋の取付部では、仮設盛土、撤去土、復旧盛土、本体盛土が同じ場所に現れることがあります。これらを別工種として計上する設計条件なら、施工段階ごとの形状と基準面を分けて数量を整理します。完成形だけを一括計算して後から名称だけで差し引くと、重複控除や控除漏れが生じるため注意が必要です。

1. 計算対象区間と除外範囲を確定する

盛土の体積計算で最初に行う作業は、計算対象区間の明確化です。起点と終点、左右の境界、法尻位置、構造物との接続位置を定め、今回の数量に含める範囲を図面上で確認します。対象範囲が曖昧なまま断面積を計算すると、別工種との重複が判明した時点で再計算が必要になります。

道路盛土では、測点番号や追加距離を基準に区間を区切ります。橋台背面、函渠、交差道路、仮設道路、施工ヤード、排水施設など、数量区分や形状が変わる地点には必要に応じて断面を追加します。測点ごとの配置を基本としつつ、切盛境、幅員や勾配の変化点にも断面を置く考え方は、国土交通省のBIM/CIM数量算出資料にも示されています。国土交通省

除外範囲は、「仮橋付近を除く」といった表現だけでは再現できません。除外する測点範囲、平面上の境界、横断面上の境界、高さ方向の基準面を具体化します。仮橋撤去後の取付盛土を別途計上する場合は、どの施工段階の取付盛土か、橋台や仮橋端部からどこまでか、本体盛土との境界をどこに置くかを設計図書と施工計画で確認します。

平面図では盛土法尻線や施工範囲線、縦断図では計画高と現況高、横断図では路体、路床、法面、構造物埋戻しなどの区分を照合します。図面間で境界が一致しない場合は、計算者の判断だけで確定せず、発注者・設計者などの関係者に確認し、その結果を数量算出書に残します。

計算範囲を確定したら、本体盛土、仮設盛土、取付盛土、構造物埋戻し、控除範囲を区分した管理図を作成すると照査しやすくなります。色分けは数量根拠そのものではありませんが、設計、積算、施工の各担当者が同じ範囲を認識するために有効です。

仮橋撤去後の取付盛土を除く場合は、「全体数量から別計算した取付盛土を差し引く方法」と「各断面で最初から取付盛土部分を除く方法」が考えられます。どちらを用いる場合も、同じ基準地盤、同じ断面位置、同じ土量状態、同じ端数処理で整合させ、同一の数量調書内で二つの方法を重ねて使わないことが重要です。

2. 現況地盤高と計画高を整理する

盛土面積は、数量計算上の基準地盤線と計画線の差から求めます。そのため、使用する地盤データがいつ、どの施工段階で取得されたものかを確認します。伐採前、表土除去前、既設盛土撤去前、仮設道路施工後では地盤高が異なります。設計時の地盤と施工時の地盤に差がある場合は、設計図書や契約条件に基づいて、数量変更の要否を関係者と協議します。

現況地盤高を整理するときは、中心線付近の高さだけでなく、横断方向の地形変化を確認します。傾斜地で中心高だけを使って矩形状の断面を仮定すると、実際の盛土面積との差が大きくなることがあります。既設水路、畦畔、旧道、法面などの折れ点も、必要な精度に応じて横断面へ反映します。

計画高については、道路中心線の計画高だけでなく、横断勾配、路肩幅、路床厚、路体形状、法面勾配を確認します。設計図に示された高さが舗装天端、路床天端、路体天端のどれかを見分け、今回の工種がどの層までを対象とするかを合わせます。国土交通省の数量算出要領でも、路体盛土と路床盛土は区分して算出する体系です。国土交通省土地情報システム

表土剥ぎや軟弱地盤の掘削がある場合、盛土の下端は当初地盤ではなく、除去後または地盤処理後の面になることがあります。表土除去を掘削数量として計上し、その後に盛土を施工する設計なら、盛土面積は原則として除去後の基準面から計画面までを算出します。ただし、具体的な区分は設計図書の定義に従います。

既設盛土を残置し、その上に新設盛土を追加する場合は、残置部分の上面を基準地盤として扱うことがあります。既設構造物や既設路盤を撤去する場合は、撤去後の面から新設盛土を計算するのか、撤去前後の数量を別々に管理するのかを明確にします。

仮橋周辺では、仮橋設置前、供用中、撤去後で地盤形状が変化します。本体盛土と仮橋撤去後の取付盛土で異なる基準面を使う場合、単純な体積差し引きはできません。共通基準面にそろえるか、重複部分を別の立体として算定する必要があります。

実務では、使用した測量データの名称、測量日、座標系、高さ基準、図面番号、改訂日を数量算出書に記録します。計算結果だけを残しても、基準データが分からなければ第三者が再現できません。

3. 各測点の横断面積を求める

横断面積は、基準地盤線と計画盛土形状が囲む範囲として求めます。盛土形状は、天端幅、横断勾配、路肩、法面勾配、法尻位置などから構成されます。平坦地で単純な形状なら三角形や台形に分割して計算できますが、不規則な地形では座標を用いた多角形面積やCADの面積計測機能を利用します。

平坦な地盤上に左右対称の盛土を築く場合、天端幅をB、盛土高をH、左右の法面勾配を水平mに対して鉛直1とすると、断面積Aは次式で表せます。

A＝B×H＋m×H²

左右で法面勾配が異なる場合、左側をm1、右側をm2とすれば、平坦地での法面部分は（m1＋m2）×H²÷2です。横断地盤が傾斜している場合は左右の法尻高さが異なるため、この単純式をそのまま使わず、地盤線と法面線の交点を求めて面積を算出します。

図面から面積を読み取る際は、印刷物の縮尺だけに依存しないことが重要です。座標値や数値データがある場合はそれを優先し、CADで計測するときも、領域が閉じているか、不要な線分が含まれていないか、単位がメートル系になっているかを確認します。国土交通省の数量算出要領でも、CADなどによる算出結果は適宜確認したうえで適用することとされています。国土交通省土地情報システム

盛土と切土が同じ横断面に存在する片切片盛では、盛土部分と切土部分を別々に求めます。正味面積だけに相殺すると、盛土量と切土量の内訳が失われ、土量配分や運搬計画に使えません。

構造物が横断面内にある場合は、適用する数量算出基準に従って控除の要否を判断します。国土交通省の令和8年度要領では、盛土中で現地盤線以上の断面積が1.0平方メートル未満の建造物は原則として控除しない一方、管渠、函渠、樋門などで1平方メートル以上となる場合は盛土量から控除するとされています。発注機関独自の基準がある場合は、その基準を優先します。国土交通省土地情報システム+1

各測点の横断面積を求めた後は、前後の断面と比べて急激な増減がないかを確認します。地形や計画形状に変化がないのに面積が大きく跳ねる場合は、計画線の取り違え、現況線の欠落、法面交点の誤り、単位設定の不一致などを疑います。

仮橋撤去後の取付盛土を除く場合は、本体部分と取付部分を別の閉領域として計測すると照査しやすくなります。全体断面積から取付断面積を差し引く方法でも構いませんが、全体断面積＝本体断面積＋取付断面積＋その他区分という関係が各断面で成立するかを確認します。

4. 平均断面法で区間体積を計算する

各測点の横断面積が求まったら、隣り合う断面の平均面積に断面間距離を乗じて区間体積を算出します。追加断面を挿入した区間では、標準間隔ではなく実際の累加距離の差を使用します。

区間体積の基本式は、V＝（A1＋A2）÷2×Lです。複数区間の総盛土体積は、各区間体積を合計して求めます。端数処理は、適用する数量算出基準に合わせます。国土交通省の令和8年度要領では、土工量の距離・高さ・幅・断面積は小数第1位、平均断面積は小数第2位、土量は小数第1位までを数量計算の数位として示していますが、最終的な設計表示単位は工種や規模によって別に定められています。国土交通省土地情報システム

平均断面法は、二つの断面間で面積や形状が概ね連続的に変化する区間に適しています。谷部、尾根部、急な拡幅、法面勾配の変更、構造物接続部などでは、中間断面を追加して実形状に近づけます。3次元モデルを使う場合も、切盛境や形状変化点がモデルに正しく反映されているかを確認します。

盛土の始点や終点では、盛土面積がゼロになる位置を必要に応じて追加断面とします。最寄りの標準測点で一律にゼロとみなすと、擦り付け区間を過大または過小に計上する可能性があります。

道路の断面間距離は、国土交通省の数量算出要領では道路中心線上の距離を標準としています。ただし、小半径の曲線部などで中心線距離が適切でない場合は、計算断面の図心位置での距離を用いる考え方も示されています。国土交通省土地情報システム+1

仮橋撤去後の取付盛土を除外する場合、全体盛土と取付盛土で同じ断面位置、同じ区間距離、同じ端数処理を使うと差し引きの整合が取りやすくなります。基準面や断面位置が異なる場合は、単純差し引きではなく、共通モデル上で重複体積を算出します。

各横断面で最初から取付盛土部分を除いた本体盛土面積を算出する方法もあります。この方法を採る場合は、総体積から取付盛土量を再度差し引かないよう、計算表の名称に「除外前」「除外後」を明記します。

5. 土量変化率と締固め条件を反映する

図面や3次元モデルから算出した路体・路床盛土の数量は、通常、完成形の締固め後体積として整理します。一方、掘削、運搬、土量配分を検討する際には、地山、ほぐした状態、締固め後の三つを区別します。国土交通省の積算資料では、ほぐし率Lを「ほぐした土量÷地山土量」、締固め率Cを「締固め後の土量÷地山土量」と定義しています。国土交通省+1

変換元と変換先を明確にすると、計算方向を誤りにくくなります。

• 地山土量からほぐし土量を求める：ほぐし土量＝地山土量×L

• 地山土量から締固め後土量を求める：締固め後土量＝地山土量×C

• 締固め後土量から必要地山土量を求める：地山土量＝締固め後土量÷C

• 締固め後土量からほぐし土量を求める：ほぐし土量＝締固め後土量×L÷C

たとえば、締固め後の盛土体積が1,000立方メートルで、仮にC＝0.90、L＝1.20を用いる場合、必要地山土量は約1,111立方メートル、ほぐし土量は約1,333立方メートルです。この数値は計算例であり、実務では適用する積算基準、土質試験、現場実績、設計条件で定められた係数を使用します。

土質が一様でない現場では、全区間に一つの係数を適用しない方が適切な場合があります。砂質土、粘性土、礫質土、岩、改良土など、流用元と盛土先の組合せごとに数量と係数を整理します。

含水比調整、不適土の除外、材料選別、改良材の混合、施工ロスなどは、土量変化率に自動的に含まれるとは限りません。これらを数量に反映する場合は、設計図書や積算基準での扱いを確認し、土量変化率とは別の根拠を示します。

仮橋撤去後の取付盛土を除く場合は、差し引く双方の数量を同じ土量状態にそろえます。完成形体積から取付盛土を除くなら、全体と取付部をともに締固め後体積で計算してから差し引きます。地山換算後の全体から締固め後の取付盛土を差し引くような混在は避けます。

数量表には、「締固め後盛土量」「地山換算量」「ほぐし土量」などの名称と、使用したL・Cの定義、出典、適用範囲を記載します。

6. 控除・加算項目を整理し数量調書へ反映する

盛土体積を確定する際は、平均断面法または3次元モデルで求めた総体積に対して、構造物、裏込め材、別工種などの控除を整理します。加算は任意に行うのではなく、設計図書や適用基準で数量への計上が明示されている場合に限ります。

国土交通省の数量算出要領では、管渠、函渠、樋門などの横断構造物について、現地盤線以上の断面積が1平方メートル以上となる場合は盛土量から控除します。また、構造物に裏込め材を使用する場合は盛土量から控除し、裏込め材を別途算出します。一方、盛土中で現地盤線以上の断面積が1平方メートル未満の建造物は、原則として控除しない扱いです。国土交通省土地情報システム+1

橋台、擁壁、函渠、管路、基礎コンクリートなどは、形状だけでなく工種区分を確認します。構造物周辺の埋戻しや裏込めは、一般盛土と材料・施工方法が異なることがあるため、一般盛土から控除して別計上する場合があります。

余盛り、沈下見込み分、施工時の擦り付けなどを数量へ加えるかどうかは、設計面に含まれているか、別の数量として指示されているかで判断します。設計図面の計画面にすでに含まれている分を再加算すると二重計上になります。また、材料の一般的な損失量を構造物数量へ一律に加算する考え方は、国土交通省の基本事項には採られていません。国土交通省土地情報システム

仮橋撤去後の取付盛土は、常に控除対象になるわけではありません。設計図書で仮設工、撤去工、復旧工などとして別計上される場合に、本体盛土との重複部分を控除します。仮橋供用中の仮設取付盛土、撤去時に取り崩す土量、撤去後の本設擦り付け盛土、原形復旧の埋戻しは、それぞれ別の形状・土量状態になり得ます。

数量調書では、「横断面または3次元モデルによる全体盛土量」「構造物・裏込め材控除」「取付盛土控除」「設計図書で認められた加算」「最終盛土数量」の順に示すと、計算過程を追いやすくなります。各項目に対応する図面番号、測点範囲、基準面、土量状態を付記します。

控除数量を別資料で計算する場合は、数量調書との参照関係を明確にします。表計算ファイルでは参照式を利用する、または更新履歴を残し、控除前・控除後・換算後のどの段階かを見出しで区別します。

仮橋撤去後の取付盛土を計算対象から除く方法

仮橋撤去後の取付盛土を除くには、最初に「取付盛土」が何を指すかを施工段階ごとに定義します。仮橋へ車両を導く仮設的な擦り付け盛土、仮橋撤去後に本設道路へ接続する盛土、撤去跡を復旧する埋戻しは同じものではありません。施工計画、仮設図、撤去復旧図、本設図、数量総括表を照合します。

除外範囲の平面境界は、仮橋端部、橋台位置、仮設道路中心線、法尻線、施工ヤード境界などを基準に設定します。縦断方向では仮設取付勾配と本設縦断の関係、横断方向では本体盛土と取付盛土の接続線、法尻、構造物占有範囲を確認します。

仮設取付盛土を撤去した後、同じ場所に本設盛土を施工する場合、仮設盛土の施工量と撤去量は仮設側、本設盛土は完成形側として区分するのが基本的な整理です。ただし、仮設盛土の一部を残置して本設盛土に取り込む設計では、残置部分を新規施工量として重ねて計上しないようにします。具体的な扱いは設計図書と変更協議の結果に従います。

全体盛土体積から取付盛土体積を差し引く場合は、次式で整理できます。

本体盛土量＝全体盛土量－別計上する取付盛土との重複量

「取付盛土量」ではなく「重複量」とするのは、取付盛土の全量が必ず本体盛土と重なるとは限らないためです。全体盛土と取付盛土の基準地盤、計画面、断面位置が同じで、取付盛土が全体盛土の部分集合になっている場合は、取付盛土体積をそのまま重複量として差し引けます。

全体盛土が当初地盤からの体積、取付盛土が仮橋撤去後地盤からの体積である場合は、単純な差し引きができません。共通の基準面にそろえるか、3次元モデルまたは断面分割で重複部分だけを算定します。

最初から取付盛土を除いた本体盛土断面を作る方法では、各横断面に除外境界を表示し、本体部分だけを閉領域として面積計測します。差し引き工程が少ない一方で、境界の入力ミスに気付きにくいため、全体断面積と各区分面積の合計を照合します。

取付盛土の始点と終点が標準測点の途中にある場合は、必要に応じて追加断面を設定します。3次元モデルを使用する場合も、境界線と形状変化点をモデルへ反映します。端部を最寄り測点へ無条件に丸めると、擦り付け区間の体積を過大または過小に計上する可能性があります。

施工途中で仮橋計画が変更された場合は、当初設計数量と変更後数量を分けて整理します。変更図、承認された施工図、出来形測量結果など、契約上有効な資料に基づいて再計算し、変更前後の範囲図と差分数量を残します。

取付盛土を除外する目的は、数量を単に減らすことではなく、本体工、仮設工、撤去工、復旧工の区分を整合させることです。本体側から除いた数量が別工種側にも存在しない場合は、必要な施工量が欠落します。工事全体の土量収支と、各工種の重複・漏れを同時に確認します。

盛土体積計算の実務例

ここでは、平均断面法で全体盛土量を求め、別工種として計上する仮橋撤去後の取付盛土との重複量を除く例を示します。測点0、測点20、測点40、測点60の四つの断面があり、断面間距離はいずれも20メートルとします。全体盛土の断面積は順に10平方メートル、30平方メートル、40平方メートル、20平方メートルです。

測点0から測点20までの区間体積は、（10＋30）÷2×20＝400立方メートルです。測点20から測点40までは、（30＋40）÷2×20＝700立方メートルです。測点40から測点60までは、（40＋20）÷2×20＝600立方メートルです。全体盛土量は1,700立方メートルになります。

次に、本体盛土と重複する取付盛土の断面積が、測点20で5平方メートル、測点40で15平方メートル、測点60で10平方メートルとします。測点20から測点40までの重複体積は、（5＋15）÷2×20＝200立方メートルです。測点40から測点60までは、（15＋10）÷2×20＝250立方メートルです。重複量は合計450立方メートルです。

したがって、別工種との重複を除いた本体盛土量は、1,700－450＝1,250立方メートルです。この例は、全体と重複部分が同じ基準地盤、同じ断面位置、同じ土量状態で計算されていることを前提とします。

この1,250立方メートルは締固め後の完成形体積として扱う例です。運搬量や地山換算量が必要な場合は、適用するL・Cを用いて別表で換算します。

除外範囲の始点が測点27.5のような途中位置なら、測点27.5に追加断面を設定し、測点20から27.5、27.5から40に区間を分けます。測点20から40までを一括して除外区間にすると、重複量を過大に計上する可能性があります。

測点40付近に函渠があり、その体積を盛土から控除する場合は、取付盛土の除外と構造物控除の重複を確認します。函渠部分がすでに取付盛土の重複量に含まれていないかを確認せず、さらに全体の函渠体積を控除すると、控除し過ぎることがあります。

実務では、断面ごとに全体盛土面積、本体盛土面積、取付盛土との重複面積、構造物控除面積、その他区分を並べ、関係式が成立するかを確認します。体積合計だけでなく、断面積の段階で照合すると、誤差の原因を特定しやすくなります。

盛土体積の計算で起こりやすいミス

盛土体積計算で多いミスの一つは、基準地盤線の取り違えです。設計時地盤、表土除去後地盤、仮設施工後地盤、撤去後地盤が同じ図面群に存在する場合は、線種や色だけで判断せず、図面注記、測量日、施工段階を確認します。

次に注意したいのが、断面間距離の入力誤りです。標準間隔が20メートルでも、追加断面や曲線部では距離が異なります。測点の累加距離から差分を算出し、全区間の合計距離が対象延長と一致するかを確認します。

盛土と切土を相殺して正味面積だけを使うと、盛土量と切土量の両方が過小になります。施工上は切土を盛土へ流用できる場合でも、数量計算では別々に把握し、その後に土量配分を行います。

土量変化率の掛け方を逆にするミスもあります。係数名だけで判断せず、変換前後が地山、ほぐし、締固め後のどれかを式の横に記載します。

端数処理の不統一は、区間数が多いほど差を生みます。断面積、平均断面積、区間体積、最終設計表示数量のどの段階で丸めるかを、適用基準に合わせて統一します。

仮橋撤去後の取付盛土では、二重控除が起こりやすくなります。各断面で取付盛土を除いた面積を使っているのに、総体積から再度取付盛土量を差し引くと、本体盛土量が過小になります。反対に、全体盛土量を使いながら別計上部分を控除しなければ、二重計上になります。

本体盛土と構造物埋戻しの重複にも注意が必要です。横断面上で一般盛土に含めたまま、別途埋戻し量を加算すると重複します。構造物ごとに控除範囲と埋戻し範囲を対応させます。

図面の版管理不足も重大な原因です。平面図は最新版でも、横断図や仮設図が旧版のままでは、計算式が正しくても前提が誤ります。使用図面番号と改訂日を一覧化します。

3次元モデルやCADの自動計算結果も無条件に採用しません。境界線の欠落、重複面、面の向き、単位設定などを確認し、代表断面の手計算や別手法との比較で妥当性を点検します。国土交通省の数量算出要領も、CADなどの算出結果について適宜確認することを求めています。国土交通省土地情報システム

数量算出書と図面の整合を確認する方法

盛土体積の計算後は、数量算出書、平面図、縦断図、横断図、構造物図、仮設図の整合を確認します。最終合計だけを見るのではなく、範囲、基準面、断面、区間、控除、土量換算の順に照査します。

まず、数量算出書の起点と終点が平面図の施工範囲と一致しているかを確認します。次に、必要な横断面が揃っているか、追加断面が反映されているか、断面番号に欠番や重複がないかを確認します。

各横断面では、基準地盤線、計画線、盛土面積、本体盛土と取付盛土の境界、構造物控除範囲を確認します。面積が最大となる断面、盛土の始点・終点、形状急変部、仮橋取付部の境界断面は重点的に照査します。

区間体積では、断面間距離と累加距離を照合します。全区間の距離合計が対象延長と一致するか、追加断面によって同一区間を重複計算していないかを確認します。断面積の推移をグラフ化すると、異常な増減を見つけやすくなります。

控除項目は、控除対象が元の盛土量に含まれていることを確認してから差し引きます。元の計算範囲に含まれていない構造物や取付盛土を控除すると、数量が過小になります。加算項目も、計画面や別工種にすでに含まれていないことを確認します。

仮橋撤去後の取付盛土については、除外範囲図、断面積計算、体積計算、最終差し引きの四段階を追います。除外範囲が設計図書と施工計画に一致し、同じ基準面・断面位置・土量状態で計算され、数量調書に一度だけ反映されていることを確認します。

土量変化率を反映した数量は、締固め後体積、地山換算量、ほぐし土量の関係を示します。土質区分ごとに係数が異なる場合は、各区分の範囲と数量を土量配分資料に対応させます。

照査記録には、確認者、確認日、使用図面、適用基準、修正内容を残します。計算担当者本人の再確認だけでなく、別の担当者が前提条件から追える形にすると、設計変更、協議、精算、検査で説明しやすくなります。

まとめ

盛土の体積計算方法は、隣り合う横断面積の平均に距離を乗じる平均断面法が基本の一つです。国土交通省の数量算出要領では、土工数量は平均断面法または3次元モデルによる方法を標準としています。正確な数量を得るには、計算式だけでなく、対象区間、基準地盤、計画面、断面位置、土量状態、控除区分をそろえることが重要です。国土交通省土地情報システム+1

仮橋撤去後の取付盛土は、一律に本体盛土から除くものではありません。設計図書で別工種として計上され、本体盛土と重複する範囲がある場合に、その重複量を除外します。全体盛土量から差し引く方法でも、各断面で最初から除外する方法でも、同じ基準面、断面位置、土量状態、端数処理で統一し、二重控除を防ぎます。

数量算出書には、使用図面、測点範囲、基準面、断面積、区間距離、控除項目、換算係数、適用基準を記録し、第三者が計算過程を再現できるようにします。判断に迷う場合は、最新の設計図書と適用する数量算出基準をそろえ、発注者、設計者、積算担当者、施工担当者の間で数量区分を確認してください。