盛土の体積計算方法で防草シート重ね部の押え土を分ける6点

目次

• 防草シート重ね部の押え土を分けて計算する理由

• 1．押え土の対象範囲を設計図書から確定する

• 2．防草シートの重ね幅と押え土幅を混同しない

• 3．押え土の厚さを平均値だけで決めない

• 4．平面積ではなく実際の断面形状を反映する

• 5．施工段階ごとに盛土と押え土の境界を整理する

• 6．数量区分と二重計上の有無を確認する

• 防草シート重ね部の押え土を計算する実務手順

• 断面が変化する区間の体積計算方法

• 押え土の数量を計算する具体例

• 現地計測で押え土の出来形を確認する方法

• 計算結果を数量調書へ反映するときの注意点

• まとめ

防草シート重ね部の押え土を分けて計算する理由

盛土の体積を計算するときは、完成形の地形全体を一つの立体として捉えるだけでは、工種ごとの数量を整理できない場合があります。特に法面や小段に防草シートを敷設し、設計図書で重ね部に土または土系材料を設けるよう指定されている場合は、盛土本体とその材料をどこで分けるかが重要です。

本記事では、設計図書上、防草シートの重ね部または固定溝に配置する土を便宜上「押え土」と呼びます。ただし、この名称や施工方法がすべての工事に共通するわけではありません。公的な工事資料には、防草シートを面積単位で計上し、固定ピンとワッシャーで施工する例があります。また、施工要領によっては、重ね部を接続テープで処理し、その上を砕石等で被覆する例もあります。したがって、防草シートがあることだけを理由に押え土を自動的に見込むのは適切ではありません。国土交通省QSR+2国土交通省QSR+2

押え土を設ける仕様であっても、その目的や形状は一様ではありません。重ね部を下地へ密着させるために細い帯状に配置する場合、重ね部を固定溝へ入れて埋め戻す場合、端部だけを埋め戻す場合、全面を覆土する場合などがあります。防草性能、耐風性、排水性、維持管理性に関する考え方も仕様ごとに異なるため、押え土が雨水を遮断する、防草性能を必ず高めるといった一般化は避ける必要があります。

盛土本体と押え土を分けずに計算すると、押え土が盛土数量に含まれているにもかかわらず別途加算することがあります。反対に、盛土の計画面が防草シート下の整形面であり、押え土が別途必要なのに、完成形の一部だと考えて計上を省略することもあります。どちらも数量差の原因になります。

一本の押え土は小さな断面でも、法面延長が長く、重ね線の本数が多い現場では合計体積が大きくなる場合があります。法面の上下方向だけでなく、横方向の途中継ぎ、法肩、法尻、小段、構造物際の固定部を別途設ける仕様では、対象延長や断面形状が増えます。

盛土の体積計算方法を検討するときは、まず数量算出の基準面を定め、その後で防草シート、押え土、覆土、砕石、植生基盤材、構造物周辺の埋戻しなどを区分します。押え土の位置、幅、厚さ、断面、施工時期、数量区分を整理すれば、計算根拠を説明しやすくなり、数量の抜けや重複も防ぎやすくなります。

1．押え土の対象範囲を設計図書から確定する

最初に確認するのは、押え土を設ける場所です。「防草シートの重ね部」という表現だけでは、平面的な位置も立体的な形状も確定しません。平面図、標準断面図、詳細図、特記仕様書、施工要領、数量計算書を照合し、どの継ぎ目にどのような材料を設けるかを整理します。

防草シートは、法肩から法尻方向へ敷設する場合もあれば、法面延長方向へ展開する場合もあります。敷設方向が変われば、重ね線の方向、本数、総延長も変わります。法長方向に継ぎ目が生じる場合は、法長に応じた重ね線が複数本発生します。法面延長方向に継ぎ目が生じる場合は、施工区間に沿った重ね線が段状に配置されます。

押え土の対象が重ね部だけなのか、法肩、法尻、小段、構造物際の端部固定にも必要なのかを確認します。端部を固定溝へ差し込み、埋め戻す納まりでは、その埋戻しを重ね部押え土と同じ区分で計算するのか、端部固定用の埋戻しとして別区分にするのかを契約図書に合わせて決めます。

縦方向と横方向の重ね線が交差する位置では、平面的な対象範囲が重複します。ただし、交差部の完成形が単純な同一厚さとは限りません。二方向の帯状数量を計算した後で機械的に重複体積を控除するのではなく、交差部の詳細形状を確認し、二重計上となる部分だけを控除します。交差部が局部的に厚くなる仕様なら、独立した断面として加算または置換します。

設計図にシートの割付が示されていない場合は、シートの規格幅、重ね代、施工方向、端部処理を仮定して設計数量を求めることがあります。ただし、製品と施工方法が未確定の段階で重ね線本数を確定値として扱うのは避けます。設計数量では仮定条件を明記し、施工数量では承認された施工要領や割付図に基づいて更新します。

平面図に表れる法面上下方向の距離は水平投影であることが多く、法面上の実長より短くなります。押え土が斜面に沿って設けられる場合は、原則として斜面上の実長を使用します。法面勾配と高低差から法長を求めるほか、三次元設計データや現地計測結果から実長を取得する方法があります。

対象範囲を確定するときは、始点と終点も明確にします。階段、水路、擁壁、植栽帯、点検路、張出し部などによって防草シートが途切れる場合、重ね線もそこで分断されます。全区間の延長を一括で使用すると、シートが存在しない区間まで押え土を計上するおそれがあります。

押え土の対象範囲は、「どこからどこまで」「何本あるか」「どの方向に延びるか」「端部を含むか」「交差部をどう扱うか」という視点で整理します。この範囲が不明確なまま幅や厚さを掛けても、点で整理します。この範囲が不明確なまま幅や厚さを掛けても、計算結果の再現性は確保できません。

2．防草シートの重ね幅と押え土幅を混同しない

次に重要なのが、防草シートの重ね幅と押え土の施工幅を分けて考えることです。両者は関連しますが、必ずしも同じ寸法ではありません。

防草シートの重ね幅は、隣り合うシートが重なる部分の幅です。一方、押え土幅は、その重ね部または固定溝に土を配置する範囲の幅です。重ね幅全体へ土を載せる納まりもあれば、重ね線の中央だけに細い帯状の土を配置する納まりもあります。重ね部を溝へ入れる場合は、押え土の計算幅は重ね幅ではなく、溝の内空形状や埋戻し範囲で決まります。

押え土の上面幅と底面幅が異なる台形断面になることもあります。土を盛り付けると側面に傾斜がつくためです。このとき、シートの重ね幅をそのまま押え土の平均幅として使用すると、設計断面と一致しない可能性があります。

設計図に押え土幅が示されている場合は、その寸法を優先します。ただし、寸法線がシートの重なりを示しているのか、押え土の外端を示しているのかを読み分けます。平面図だけで判断せず、断面詳細、注記、材料表、施工要領を合わせて確認します。

押え土幅が明示されていない場合は、発注者または設計者が認めた仮定条件を用います。「重ね幅と同じ」と短絡的に決めるのではなく、固定方法、押え土の目的、施工可能な断面、法面勾配、材料の性状を踏まえます。仮定した幅は数量計算書に記録し、施工要領確定後に照合します。

法面勾配が急な場所では、土が平坦部と同じ断面で保持されない場合があります。ただし、施工時に広がる可能性だけを理由に設計数量を増やすのは適切ではありません。完成出来形として必要な体積と、施工時の材料搬入量や余裕量は区別して管理します。

押え土の幅を整理するときは、シートの重ね幅、押え土の底面幅、上面幅、溝を設ける場合の掘削幅と埋戻し幅を別々に扱います。計算に採用した幅がどの寸法を示すのかを記録すれば、図面変更や施工方法の変更にも対応しやすくなります。

法肩や法尻では重ね部と端部処理が近接し、押え土の範囲が重なることがあります。標準部の押え土断面を端部まで一律に延長すると、端部固定溝の埋戻しと重複する可能性があります。端部付近は標準部と分け、詳細断面に基づいて計算します。

3．押え土の厚さを平均値だけで決めない

押え土の体積は、基本的に断面積と延長から求めます。そのため、押え土の厚さは計算結果を左右する重要な要素です。しかし、厚さを一つの平均値だけで決めると、設計形状や施工区分を十分に表せないことがあります。

押え土が平らな帯として施工される場合は、幅と厚さを掛けて長方形の断面積を求められます。中央部が厚く両端へ向かって薄くなる形状なら三角形や台形、片側だけに勾配がつく形状なら長方形と三角形へ分割して断面積を求めます。

設計図に最小厚さだけが示されているときは、その値が全断面に適用されるのか、最も薄い部分だけに適用されるのかを確認します。最小厚さを平均厚さとして使うと過小となる可能性があり、最大厚さを全面へ適用すれば過大となる可能性があります。

押え土を溝の中へ充填する場合は、溝の深さがそのまま土の厚さになるとは限りません。シートの折込み、既設地盤や盛土面の凹凸、ほかの充填材、仕上がり高さによって土が占める断面は変わります。溝全体を土で満たすのか、シートや別材料が一部を占めるのかを確認します。

盛土法面には施工誤差や表面の不陸があります。押え土を一定の仕上がり高さで施工すると、下地が低い場所では厚く、高い場所では薄くなることがあります。設計数量では標準断面を用い、出来形数量では実測断面を用いるなど、計算目的に応じて基準を分けます。

数か所の測定値を単純平均して全区間へ適用する際も注意が必要です。測定箇所が標準部に偏ると、法肩、法尻、曲線部、構造物際、補修部の変化を反映できません。形状が変わる位置で区間を分け、それぞれに代表断面を設定します。

土は運搬時のほぐれた状態、敷き均し時、締固め後で体積が異なることがあります。完成形の押え土体積を計算するときは完成後の寸法を用い、材料搬入量を検討するときは土質、含水状態、施工方法、締固め条件に応じた換算を別途行います。設計数量へ任意の余裕率を直接加えるのではなく、完成数量と材料計画を別欄で管理します。

押え土厚さを決める際は、標準部だけでなく、始終端、交差部、端部固定部、勾配変化部、不陸調整部を確認します。厚さの変化を区間分けし、各区間の断面積を求めることが、安定した体積計算につながります。

4．平面積ではなく実際の断面形状を反映する

防草シート重ね部の押え土は、帯状に連続する細長い立体として扱うと整理しやすくなります。断面が一定であれば、押え土の断面積に、その断面が続く実延長を掛けて体積を求めます。

押え土断面が長方形であれば、断面積は幅と厚さの積です。台形であれば、上面幅と底面幅の平均に高さを掛けます。三角形であれば、底辺と高さの積を二分の一にします。左右非対称の場合は、長方形と三角形などの単純な形へ分割して合計します。

法面上に設ける押え土では、延長の取り方に注意します。平面図上の水平距離をそのまま使うと、傾斜面上の実延長より短くなる場合があります。法面の上下方向に延びる重ね線については、水平距離と高低差から法長を求めます。

水平距離をL、高低差をHとし、区間を直線とみなせる場合、法面上の長さはLの二乗とHの二乗の和の平方根で求められます。法面が折れ曲がる場合や勾配が変わる場合は、変化点で区切って各区間の長さを合計します。

重ね線が法面延長方向へ延びる場合でも、平面形状が曲線であったり、法面に三次元的な凹凸があったりすると、平面延長と実延長は一致しません。曲線区間は折れ線へ分割するか、三次元データから実長を求めます。

押え土幅についても、設計寸法が斜面表面に沿った幅なのか、水平投影幅なのかを確認します。水平寸法を斜面上の寸法として使用すると差が生じるため、寸法の基準方向を読み取り、必要な場合だけ換算します。

平面積に平均厚さを掛ける方法も、押え土が一定範囲へ面的に広がり、厚さの変化が小さい場合には利用できます。しかし、重ね線に沿う細い帯状の押え土では、重ね線の本数、実延長、交差部を整理しやすい断面積方式のほうが適することがあります。

重ね線が複数ある場合は、同じ断面を持つ線だけをまとめて総延長を求めます。法肩付近だけ厚い、法尻だけ幅が広い、小段だけ溝形状が異なる場合は、断面区分ごとに延長を集計します。

交差部では、縦方向と横方向の押え土の合成形状を確認します。二方向の体積を単純に合計した結果、同じ空間を二度数えている場合は重複分を控除します。ただし、交差部で土が積み増される仕様なら、重複控除だけでは完成形を表せません。交差部を独立した立体として計算する方法が安全です。

押え土の体積計算では、単純な式を使うこと自体が問題なのではありません。実際の断面をどの形へ置き換えたのか、その置換が設計図書と整合するかを説明できることが重要です。

5．施工段階ごとに盛土と押え土の境界を整理する

防草シート重ね部の押え土を分けるためには、施工順序と数量算出面を理解する必要があります。完成後の形状だけを見ても、その土が盛土本体として施工されたのか、防草シート敷設後に追加されたのか判別しにくい場合があります。

一般的な一例として、盛土本体を所定形状まで施工し、法面を整形した後、防草シートを敷設し、重ね部や端部を固定する流れがあります。設計で押え土が指定され、その土がシート下地面の外側へ追加されるなら、盛土本体とは別の完成体積として整理できます。ただし、施工順序は工事ごとに異なるため、施工計画書と詳細図で確認します。

設計断面が押え土を含む最終仕上がり面を示している場合は注意が必要です。設計上の完成法面まで盛土を計算し、さらにその上へ押え土を加算すると、押え土相当部分を二重に計上する可能性があります。法面線がシート下の整形面を示すのか、押え土を含む外形を示すのかを確認します。

盛土本体の数量計算では、計画面と現況面との差を体積として求める方法が一般的です。計画面がシート下地面なら、押え土は別途加算の候補になります。計画面が最終仕上がり面で押え土外形まで含むなら、総体積から押え土を内訳として分離するか、別途加算しない整理が必要です。

押え土が固定溝内に設けられる場合も同様です。盛土法面を完成させた後に溝を掘り、シートを入れて埋め戻す場合、完成後の全体体積は大きく変わらなくても、施工数量として掘削と埋戻しが発生します。完成形体積、作業量、材料搬入量を同じ数字として扱わないようにします。

溝から発生した土を流用する場合と、新たに土を搬入する場合では、土量収支や運搬計画の扱いが変わります。完成体積が同じでも、発生土、流用土、購入または搬入土の区分は別に記録します。

施工段階を整理する際は、盛土本体の施工完了時、防草シート敷設時、押え土施工時、最終出来形確認時という節目を設定します。それぞれの時点で基準面と形状を記録すれば、どの段階で増減した土量なのかを説明しやすくなります。

工事途中で防草シート範囲や押え土の納まりが変わった場合は、変更前後の断面を比較します。変更前の数量へ変更後の押え土だけを加算すると、廃止された旧仕様の数量が残ることがあります。追加量と減少量を区分し、変更範囲だけを再計算します。

施工段階ごとの境界を明確にすれば、盛土本体、法面整形、防草シート、押え土、端部埋戻しを混同しにくくなります。数量計算書にも、どの時点の面を基準にした計算かを記載します。

6．数量区分と二重計上の有無を確認する

押え土の形状を正しく計算できても、数量区分が適切でなければ数量調書全体では誤りが残ります。押え土を盛土として計上するのか、防草シート工に含まれる付属作業として扱うのか、端部処理または埋戻しとして計上するのかは、契約図書と数量算出条件によって異なります。

公的な工事資料でも、防草シートを平方メートル単位で計上し、固定ピンとワッシャーを併用する内容が示された例があります。このように、防草シートの数量単位や内訳は工事ごとに設定されるため、押え土の体積を国土交通省QSR+1n214950view1turn214950view2

一方、施工管理や土量収支では、契約上は防草シート工に含まれる作業であっても、押え土の完成体積や搬入量を把握する必要が生じます。契約数量、設計数量、出来形数量、材料計画数量を分けて整理すると混乱を防げます。

二重計上が起きやすいのは、完成地形の三次元体積を一括計算した後、詳細部の押え土を別途加算する場合です。完成地形モデルに押え土の盛り上がりが含まれていれば、別途加算は不要です。含まれていなければ、設計図書の区分に従って加算します。

標準横断図を用いた平均断面法でも同じです。計画線が押え土を含む外形なら、断面積差の中に押え土相当分が含まれます。計画線がシート下の法面整形線なら、押え土は断面積差に含まれません。

別の二重計上として、重ね部押え土と端部固定土の重複があります。法肩や法尻に重ね線が接続する場合、同じ範囲を重ね部の延長と端部溝の延長の両方で数えることがあります。平面図や詳細図上で対象範囲を区分表示し、重複する立体がないか確認します。

縦重ね線と横重ね線の交差部も確認対象です。控除するかどうかは、実際の合成断面、求める精度、数量規模により決めます。控除しない場合でも、交差部を含む計算方針と理由を記録します。

数量の抜けにも注意が必要です。途中継ぎ、補修箇所、構造物周辺の切込み、曲線部の追加重ねは、標準的な割付だけでは拾えない場合があります。施工数量を確定するときは、承認済み割付図、施工記録、出来形図を確認します。

数量計算書には、押え土の区分、対象範囲、計算式、採用寸法、延長、本数、断面積、控除箇所、加算箇所を記載します。計算値だけではなく、何を含み、何を含まない数量なのかを明示することが二重計上防止の基本です。

防草シート重ね部の押え土を計算する実務手順

実務では、最初に設計図書一式を確認し、防草シートの施工範囲と押え土の有無を確定します。平面図で施工区間を把握し、横断図や詳細図で法面勾配、法長、小段、端部処理、固定溝を確認します。

次に、防草シートの敷設方向と割付条件を整理します。シート幅、重ね幅、施工方向が確定していれば、必要枚数と重ね線本数を求めます。未確定の場合は、仮定条件を明記し、確定後に更新します。

同じ幅Wのシートをn枚並べ、隣接するシートの重ね幅をoとする単純な割付では、被覆幅はnWからn−1か所分の重ね幅を差し引いた値になります。すなわち、被覆幅はnW−（n−1）oで、重ね線本数は通常n−1本です。ただし、端部の立上げ、折返し、余長、切断ロス、異幅シートの使用がある場合は、この式だけで確定できません。

重ね線本数が決まったら、各重ね線の実延長を求めます。法面が一定断面なら共通の法長を使用できます。法面高さ、勾配、平面線形が変化する場合は、変化点で区間を分けます。

続いて、押え土の標準断面を設定します。長方形、台形、三角形、溝形状など、設計または施工要領に合う形状を選びます。上面幅、底面幅、厚さ、溝深さ、埋戻し範囲の採用寸法を記録します。

標準断面積が求まったら、対応する実延長を掛けて体積を計算します。断面が途中で変化する場合は、区間ごとの体積を合計します。交差部、端部固定部、構造物際に同じ立体を重ねて数えている場合は、重複分を控除します。

最後に、計算した押え土体積が盛土本体、端部埋戻し、覆土、砕石等の数量に含まれていないか照合します。三次元モデルを使用している場合は、押え土を含むモデルと含まないモデルの差分を確認する方法もあります。

計算結果は、途中で過度に丸めず、所定の端数処理は最終段階で行います。区間ごとに丸めると、区間数が多い場合に累積差が生じることがあります。採用する端数処理は、発注者の数量算出要領や契約図書に合わせます。

断面が変化する区間の体積計算方法

押え土の断面積が一定であれば、断面積と延長の積で体積を求められます。法面高さ、押え土幅、厚さが連続的に変化する区間では、始点と終点の断面積を用いる平均断面法が候補になります。

始点の断面積をA1、終点の断面積をA2、区間長をLとすると、平均断面法による体積は、A1とA2の平均にLを掛けて求めます。国土交通省系の数量算出資料でも、土量は平均断面積と延長の積とし、平均断面法またはBIM/CIhoctec.infoされています。citeturn214950view0

ただし、途中で急に幅や厚さが変わる場合は、その変化点で区間を分けます。小段の手前で幅が広がる場合、法肩で厚さが増える場合、構造物際で溝形状へ変わる場合を一つの平均断面にまとめると、実形状との差が大きくなることがあります。

法面が曲線形状で、重ね線も曲がっている場合は、短い区間へ分割して折れ線長を求めます。分割を細かくするほど実形状に近づきますが、必要以上の細分化は計算管理を複雑にします。設計図の精度、数量規模、変更可能性に応じて区間を設定します。

三次元計測結果がある場合は、押え土施工前後の表面差から体積を求める方法も考えられます。ただし、細い帯状の押え土では、計測点密度、位置合わせ誤差、表面の凹凸、シートのたわみ、植生や異物が差分へ影響します。差分体積をそのまま確定数量とせず、現地寸法や断面計算と照合します。

断面変化区間では、設計測点だけで区切るのではなく、法面勾配、押え土形状、施工方法、材料区分が変わる位置を区間境界にします。境界を図面上に示せば、再確認や設計変更への対応が容易になります。

押え土の数量を計算する具体例

ここでは、計算方法を理解するための単純な例を示します。実際の工事では、設計図書や承認済み施工要領に示された寸法と区分を使用してください。

ある法面に同じ形状の重ね線が複数本あり、押え土が台形断面で施工されると仮定します。上面幅を0.10メートル、底面幅を0.30メートル、厚さを0.10メートルとします。

台形の断面積は、上面幅と底面幅の合計を二分の一にし、厚さを掛けて求めます。この例では平均幅が0.20メートルとなり、厚さ0.10メートルを掛けるため、断面積は0.020平方メートルです。

重ね線一本当たりの実延長が20メートルで、同じ断面の重ね線が8本ある場合、総延長は160メートルです。断面積0.020平方メートルに160メートルを掛けると、押え土の体積は3.2立方メートルです。

この計算は、8本が互いに交差せず、端部固定部とも重複しない標準部だけを対象とした例です。横方向の押え土が別に存在し、縦方向の8本と交差する場合は、交差部の合成形状を別途確認します。

仮に交差部を一辺0.30メートル、厚さ0.10メートルの同一厚さの重複領域として単純化できるなら、一か所の重複体積は0.009立方メートルです。交差箇所が16か所なら0.144立方メートルとなります。ただし、この控除式は二方向の押え土が同じ空間を単純に共有する場合だけに使える概算です。

交差部で土が積み増される場合、片方の断面が途切れる場合、溝が交差する場合は、0.30メートル四方に代表厚さを掛けるだけでは実形状を表せません。交差部を立体的に分解し、標準部の二重計上分を控除した上で、交差部の完成体積を加算します。

この例から分かるように、計算式自体は複雑ではありません。重要なのは、幅、厚さ、実延長、本数、交差部、端部という入力条件を図面上で対応付けることです。

現地計測で押え土の出来形を確認する方法

施工後の押え土数量を確認する場合は、延長だけでなく断面寸法も測定します。押え土は小さな帯状構造であり、法面の不陸や土の崩れによって形状が変わりやすいためです。

現地では、押え土の始点、終点、方向、本数を確認します。図面上の重ね線本数と実際の施工本数が一致しているか、途中継ぎ、分岐、補修、追加固定が生じていないかを記録します。

断面寸法は、一定間隔の測点に加え、形状が変化する場所でも測定します。法肩、法尻、小段、曲線部、構造物際、交差部、補修部は標準部と異なる断面になりやすいためです。

押え土の幅は、上面幅と底面幅を区別して測ります。土の端部が不明瞭な場合は、境界の判定方法をあらかじめ定めます。測定者ごとに境界判断が異なると、記録値のばらつきが大きくなります。

厚さは完成後の外観だけでは確認しにくい場合があります。施工前の下地面と施工後の完成面を同じ座標系で測定し、その差から求める方法があります。施工後に断面を確認する場合は、防草シートや周辺構造を損傷しない方法を選びます。

法面上の延長は、水平距離ではなく斜面に沿った実長を取得します。法面勾配が一定なら水平距離と高低差から計算でき、勾配が変化するなら複数区間へ分けます。

面的な三次元計測を利用する場合は、押え土施工前後の形状を記録し、対象範囲の差を確認します。細い押え土では計測密度と位置合わせ精度の影響が大きいため、代表断面の直接計測や写真記録と照合します。

写真は、押え土施工前、防草シート敷設後、押え土施工後を同じ区間で記録します。測点、区間、撮影方向、対象となる重ね線番号を関連付ければ、施工順序と対象範囲を説明しやすくなります。

計測値は全区間を一括平均せず、標準断面区間、幅広区間、端部区間、交差区間、補修区間へ分けます。それぞれの実延長と断面積から体積を求めることで、出来形を反映した数量になります。

計算結果を数量調書へ反映するときの注意点

押え土の計算が完了したら、数量調書や土量集計へ反映します。この段階では、単位、区分、端数処理、計算根拠を確認します。

押え土を完成体積で管理する場合は立方メートル、重ね線として管理する場合はメートル、防草シート施工範囲として管理する場合は平方メートルが候補になります。ただし、使用する単位は契約図書や施工管理基準に合わせます。同じ作業でも、支払い数量と社内の材料管理数量が異なる場合があります。

防草シートの施工面積から押え土体積を直接求める方法は、割付条件が固定されている場合に限って使用します。施工面積が同じでも、シート幅、敷設方向、重ね幅、途中継ぎの有無で重ね線総延長は変わります。押え土は、原則として重ね線の実延長と断面形状から計算したほうが根拠を追跡しやすくなります。

数量調書には、標準断面積、重ね線本数、一本当たり延長、総延長、交差部の扱い、端部加算、構造物際の控除を記録します。変更時にどの条件を修正すればよいか分かる構成にすると、再計算が容易です。

計算図には、重ね線の位置と番号を示します。法長方向の重ね線、法面延長方向の重ね線、端部固定部、交差部を区別し、数量計算書の区間番号と対応させます。図面と計算書の名称を統一すると照合しやすくなります。

盛土本体との照合では、計画面の定義を明記します。盛土数量がシート下地面までなのか、押え土を含む完成面までなのかを記載します。この基準面が明確なら、別途加算の可否を判断しやすくなります。

数量を施工計画へ使用する場合は、完成体積と必要材料量を区別します。搬入時の土量、締固めによる変化、施工上の余裕、残土を検討する場合は、設計数量とは別欄で管理します。

変更や精算に備え、元図面、採用断面、計算式、割付図、現地記録、写真、計測データを保存します。後から数量差が生じた場合に、どの条件が変わったのかを追跡できる状態にしておくことが重要です。

まとめ

盛土の体積計算方法で防草シート重ね部の押え土を分けるときは、最初に押え土が設計図書で指定された工種または材料であるかを確認します。防草シートの固定方法には複数の納まりがあり、押え土を設けない仕様もあるためです。

押え土が指定されている場合は、対象範囲、重ね線の方向、本数、端部処理、交差部、構造物による分断を整理し、法面上の実延長を求めます。防草シートの重ね幅と、押え土の上面幅、底面幅、溝幅は別の寸法として扱います。

厚さは一つの平均値を全区間へ適用せず、標準部、端部、交差部、勾配変化部に分けます。長方形、台形、三角形、溝形状など、設計上の完成形に近い断面へ単純化し、断面積と実延長から体積を求めます。

施工段階では、盛土本体の計画面と押え土施工後の完成面を区別します。完成地形モデルや平均断面法の計画線に押え土が含まれている場合は別途加算せず、含まれていない場合だけ契約図書の区分に従って算出します。

数量調書には、何を含み、何を含まない数量なのかを明示します。採用寸法、重ね線本数、実延長、断面積、交差部の扱い、端部加算、基準面を残せば、設計変更や出来形精算にも対応しやすくなります。

現地確認では、施工前後の基準面、重ね線の位置、代表断面、始終点、交差部を同じ座標や測点で記録します。位置情報、写真、断面寸法、三次元計測結果を区間番号に関連付けて保存すれば、図面上の想定と実際の押え土範囲を照合しやすくなり、盛土体積の計算根拠も説明しやすくなります。