盛土の体積計算方法で法面階段まわりの控除を拾う5確認

目次

• 盛土の体積計算で法面階段を確認する理由

• 確認1 法面階段が盛土の完成形状に含まれるかを整理する

• 確認2 階段本体と基礎の外形寸法を図面間で照合する

• 確認3 盛土と階段の重複範囲を断面ごとに求める

• 確認4 踊り場や取付部の不整形な控除を見落とさない

• 確認5 控除後の数量区分と計上根拠を明確にする

• 法面階段まわりの控除量を計算する実務手順

• 盛土の体積計算で起こりやすい間違い

• 現地計測を活用して控除範囲を確かめる方法

• まとめ

盛土の体積計算で法面階段を確認する理由

盛土の体積計算では、現況地盤と計画地盤の差から全体土量を求めるだけでなく、盛土内や法面上に設置される構造物との関係を整理する必要があります。法面階段は一つの構造物としては小さく見えますが、長い法面に連続して設けられる場合や、踊り場、基礎、側壁、取付部を伴う場合には、盛土形状との重なりが数量に影響することがあります。

ただし、法面階段が設置されるという理由だけで、階段や基礎の体積を盛土量から一律に差し引くことはできません。数量算出では、設計図書、特記仕様書、適用する数量算出要領、発注者の運用、計算目的を優先して確認する必要があります。国の土工数量算出要領では、平均断面法または所定の三次元モデルによる方法を標準とし、横断構造物などについて一定の条件で盛土量から控除する考え方が示されていますが、その規定を法面階段へ機械的に当てはめられるとは限りません。([国土交通省 国土技術政策総合研究所][1])

ここでいう法面階段まわりの控除とは、階段がない状態で算出した盛土形状と、完成後に階段本体、基礎、側壁、踊り場、裏込め材などが占める範囲との重複を、適用基準に従って整理することです。控除量を検討する際は、構造物の総体積ではなく、盛土として計上した空間のうち、別の構造または別材料に置き換わる部分を対象にします。

一方で、適用する数量算出要領に小規模な建造物を控除しない規定がある場合は、その基準を先に確認します。国の基本事項では、盛土中で現地盤線以上の断面積が一平方メートル未満の建造物を、原則として控除しなくてよい対象に含めています。また、土工の控除土量では、横断構造物などについて現地盤線以上の断面積が一平方メートル以上となる場合に盛土量から控除する考え方が示されています。法面階段がどの区分に該当するかは、構造形式と契約上の適用範囲を確認して判断する必要があります。([国土交通省 国土技術政策総合研究所][2])

盛土を完成形状まで施工した後に階段基礎部分を掘削する場合は、完成後に残る盛土体積と、施工中に投入した盛土量が一致しないことがあります。反対に、階段や基礎の範囲をあらかじめ除いて盛土する計画であれば、実際の施工土量は完成形状に近い数量として整理されることがあります。この違いを分けずに計算すると、盛土、床掘り、埋戻し、発生土、流用土の関係が不明確になります。

したがって、最初に確認するべきなのは、何のための数量を求めるのかという点です。設計数量、積算数量、施工投入量、材料手配量、出来高数量、完成後の幾何学的体積では、同じ法面階段でも計算対象が変わります。法面階段まわりの控除は、単純な引き算ではなく、数量の目的、基準面、材料区分、施工段階をそろえる作業として捉えることが重要です。

法面階段は傾斜面に沿って配置されるため、平面図だけでは立体的な重複範囲を判断しにくい点にも注意が必要です。平面上の階段幅と延長を掛けただけでは、法面勾配、踏面と蹴上げ、基礎の深さ、踊り場、法肩や法尻との取合いを十分に反映できません。平面図、縦断図、横断図、階段詳細図、基礎詳細図を対応させ、どの空間が盛土として計上済みなのかを確認する必要があります。

確認1 法面階段が盛土の完成形状に含まれるかを整理する

最初の確認は、法面階段が盛土の完成形状にどのように反映されているかを整理することです。階段が計画法面の外側へ付加されるのか、計画法面を切り込んで設けられるのか、法面内部に基礎を埋め込むのかによって、盛土量との重なりは変わります。

計画法面を切り込む形で階段を設置する場合は、階段がない状態なら盛土となる空間の一部が、階段本体や基礎に置き換わる可能性があります。反対に、計画法面の表面へ薄い部材を取り付ける形式で、土の完成面をほとんど変更しない場合は、幾何学的な重複が小さいこともあります。ただし、重複が小さくても、適用基準が控除を求めているか、控除しないものとしているかは別に確認します。

この判断を平面図だけで行うのは適切ではありません。平面図では位置や幅を確認できますが、法面に対する埋込み深さ、基礎底面、側壁、階段背面の空間、裏込め材の範囲までは分からない場合があります。縦断方向の詳細図と横断方向の詳細図を照合し、控除前の計画法面線に対して各部材がどこに入るかを確認します。

盛土の体積計算では、階段がない状態の計画法面から全体盛土量を求め、階段によって置き換わる部分を別途整理する方法があります。一方、階段、踊り場、切込み、小段などを反映した完成面から直接土量を算出する方法もあります。どちらを選ぶ場合でも、同じ範囲を二度差し引かないことが重要です。

三次元データを使う場合は、モデル名だけで判断せず、モデルが表している面を確認します。土工数量に用いる三次元モデルは、現況地盤面と、路床面、路体面、法面などを表す土工面を重ねて数量を求める考え方が基本です。また、断面は通常の測点だけでなく、切盛境、幅員、勾配などが変化する位置にも配置する考え方が示されています。

階段を含む完成面がモデル化されていても、地中の基礎、裏込め材、空洞、埋戻し範囲まで表現されているとは限りません。表面だけが段状になっているモデルと、基礎を含む立体モデルでは、算出できる数量が異なります。断面表示、属性情報、モデル作成範囲、数量算出条件を確認し、表面形状と地中構造を分けて扱います。

反対に、階段を含まない滑らかな法面から盛土量を求めている場合は、階段本体、基礎、側壁、踊り場、裏込め材などのうち、適用基準上控除する部分を別途算出します。このとき、法面より外側に張り出している部分、現況地盤より下の地山内にある部分、すでに別の控除として処理済みの部分は含めません。

控除対象を判断するときは、構造物の外形をそのまま使うのではなく、完成後の土との境界を確認します。中空部がある構造や、部材の下へ土が入り込む構造では、外接する直方体全体が盛土から失われるとは限りません。反対に、部材が薄くても、土を入れない空間が連続する場合は、材料体積より大きな置換範囲になることがあります。

したがって、控除候補となるのは、控除前に盛土として計上した空間と、完成後に盛土以外となる空間の交差部分です。そのうえで、設計図書と数量算出要領に照らし、実際に盛土量から差し引くかを決定します。

確認2 階段本体と基礎の外形寸法を図面間で照合する

二つ目の確認は、法面階段を構成する各部分の寸法を複数の図面で照合することです。法面階段は、踏面と蹴上げからなる階段本体だけでなく、基礎、側壁、踊り場、端部、手すり基礎、法尻側の進入部、法肩側の取付部などで構成されることがあります。盛土との重複を求めるには、それぞれの外形と設置高さを分けて確認します。

平面図では、階段の配置、幅、延長、踊り場の広がり、他構造物との位置関係を確認します。縦断方向の詳細図では、踏面寸法、蹴上げ寸法、段数、階段勾配、基礎底面、法肩と法尻の取付高さを読み取ります。横断方向の詳細図では、階段本体の厚さ、基礎幅、側壁、左右の埋込み、法面との交差位置を確認します。

一つの図面だけで計算すると、基礎の張出しや踊り場下部を見落とすことがあります。階段の見付け幅と基礎幅が同じとは限りません。階段本体より基礎が左右へ広がる場合、表面から見える範囲だけで計算すると、盛土との交差を過小に評価する可能性があります。

一方、基礎の全幅や全体積をそのまま盛土から差し引くと、法面外へ張り出した部分や地山側へ入った部分まで控除するおそれがあります。基礎外形と、控除前の計画盛土形状を断面上で重ね、盛土として計上済みの範囲だけを切り分けます。

図面を照合するときは、記載寸法を優先し、縮尺からの図上計測は補助的な確認にとどめます。平面図、断面図、詳細図で寸法が一致しない場合は、都合のよい値を独自に採用せず、優先図面、改訂番号、設計者の指示、質疑回答などを確認します。未確定の寸法を用いて概算する場合は、仮定値であることを計算書に明記します。

階段の延長が、平面投影長、水平距離、法面に沿った斜距離、段の連続長のどれを示すかも確認します。法面勾配があるため、水平距離と斜距離は一致しません。階段表面の面積を求める式と、鉛直断面から土量を求める式では、使う長さの向きが異なります。

たとえば、法面に沿った階段長に階段幅と平均的な置換厚を掛ける概算では、法面上の斜距離を使うことになります。しかし、置換厚がどの方向の厚さなのかを決めなければ、式の意味が曖昧になります。鉛直方向、法面直角方向、基礎底面に直角な方向では値が異なるため、計算図に寸法方向を示します。

詳細形状が分かる場合は、踏面部、蹴上げ部、基礎、踊り場、端部を分け、単純形状に分解して計算した方が照査しやすくなります。ただし、細かく分ければ必ず正確になるわけではありません。現況地盤、法面位置、基礎底面などの元データに不確かさがある場合は、必要な精度に応じた分割にとどめます。

階段本体と基礎の材料数量も、盛土控除量と同じとは限りません。材料数量は、コンクリート、鋼材、二次製品などの実体積や個数を対象とします。盛土控除量は、盛土として計上した空間のうち、完成後に土以外となる範囲を対象とします。中空部、目地、部材間の空間、埋戻し部がある場合は、材料体積と置換範囲を分けて確認します。

裏込め材を使用する場合は、盛土量から当該範囲を控除し、別材料として数量を算出する扱いが定められていることがあります。階段背面や基礎周辺に粒度調整材、砕石、透水材などを配置する場合は、名称ではなく設計上の材料区分と数量区分を確認します。国の土工数量算出要領にも、構造物に裏込め材を使用する場合は盛土量から控除し、裏込め材を別途算出する考え方が示されています。([国土交通省 国土技術政策総合研究所][1])

控除の根拠となる寸法は、階段の見た目ではなく、図面上の完成形状と数量区分に対応させます。図面ごとの役割を整理し、どの寸法をどの計算部分へ使ったのかを追跡できる状態にすることが大切です。

確認3 盛土と階段の重複範囲を断面ごとに求める

三つ目の確認は、盛土と法面階段の重複範囲を断面ごとに求めることです。土工数量では、両断面積の平均に断面間距離を掛ける平均断面法や、所定の三次元モデルによる算出方法が用いられます。平均断面法の基本式は、区間体積を隣接する二断面の平均断面積と区間距離の積で求めるものです。([国土交通省 国土技術政策総合研究所][1])

法面階段の控除を断面で整理する場合は、全体盛土量に用いた測点や区間との対応を明確にします。隣接断面の控除面積をそれぞれA1、A2、断面間距離をLとすれば、形状が連続的に変化する区間では、控除体積をおおむね「（A1＋A2）÷2×L」で求められます。

ただし、階段の始点、終点、踊り場、幅の変化、基礎形式の変化、法面勾配の変化をまたぐ区間では、単純な一次補間が実形状に合わないことがあります。その場合は、変化位置へ追加断面を設け、区間を分割します。断面間を粗くすると、階段が存在しない範囲まで連続しているように補間したり、踊り場の張出しを平均化して見落としたりする可能性があります。

断面位置は、階段の始点と終点、踊り場の前後、法肩、法尻、小段、基礎幅の変更位置、法面勾配の変更位置、盛土と地山の境界、他構造物との交差位置などを候補とします。全体土量の測点だけで足りない場合は、控除計算専用の補助断面を追加します。

控除断面積を求めるときは、最初に控除前の計画盛土線を描き、その上へ階段本体、基礎、裏込め材、側壁などの完成外形を重ねます。その後、盛土として計上した領域のうち、適用基準上控除する部分だけを閉じた領域として求めます。

階段外形のうち法面外へ張り出す部分、現況地盤より下の地山内にある部分、施工後に土で埋め戻される部分は、盛土控除と同じ扱いにはなりません。地山掘削部は床掘りや構造物掘削に関係し、埋戻し部は埋戻工に関係します。完成後の盛土控除と施工時の掘削範囲を同じ図形として扱わないようにします。

片盛片切の法面では、階段の一部が盛土側、別の一部が地山側に入ることがあります。この場合、階段全体の体積を盛土から控除できません。盛土内にある部分だけを控除候補とし、地山側は別数量として整理します。

階段幅方向に地盤線や盛土境界が変わる場合は、階段中央の一断面だけでは判断できません。左右端や幅方向の代表断面を追加し、片側だけが盛土に入る状態を確認します。必要に応じて、縦断方向と横断方向の両方から立体関係を確かめます。

三次元モデルで求める場合は、控除前の盛土ソリッドまたは上下の面と、階段や基礎の形状との交差体積を求める方法があります。ただし、モデルの交差演算結果が得られても、それが契約上控除する数量と一致するとは限りません。モデル形状、使用した基準面、対象外とした小規模部、裏込め材、他構造物との重複処理を計算条件として残します。

概算段階では、階段外形を包絡する単純形状に置き換えて算出することもあります。その場合は、包絡形状が過大側か過小側か、法面外の張出しを除いているか、踊り場を別計算しているかを記録します。詳細設計や変更数量では、段部、踊り場、基礎、端部を分け、図面との対応を明確にする方が適しています。

重要なのは、計算式を必要以上に複雑にすることではありません。どの断面で、どの領域を、どの数量から差し引いたのかを第三者が再現できる状態にすることが、照査と変更対応の基本になります。

確認4 踊り場や取付部の不整形な控除を見落とさない

四つ目の確認は、階段の標準部以外にある不整形部分を見落とさないことです。法面階段の控除では、直線的に続く段部へ目が向きやすい一方、踊り場、法尻側の進入部、法肩側の取付部、小段との交差部、排水施設との近接部で形状が変わります。

踊り場は階段本体より幅が広く、法面を局所的に切り込むことがあります。平面図では小さな張出しに見えても、基礎厚や側壁を含めると、盛土との重複が標準部より大きくなる場合があります。踊り場を階段本体の平均幅へ含めるだけでは、張出しや端部の形状を表せないことがあります。

一方、踊り場の一部が法面外へ張り出している場合は、外形全体を控除すると過大になります。踊り場底面と控除前の計画法面との交線を確認し、盛土内に入る範囲だけを求めます。

法尻側の取付部では、階段が平坦地、管理通路、側道、排水施設などへ接続することがあります。この部分は標準的な階段基礎と異なる形状になることがあり、盛土の法尻より外側にある床版や基礎は、盛土と重複しなければ控除対象になりません。

管理通路の盛土と階段基礎が重なる場合は、法面盛土と通路盛土のどちらから控除するかを決めます。数量区分が異なる場合、同じ空間を両方から差し引くと二重控除になります。境界線、測点、計算区分を統一し、控除先を一つに定めます。

法肩側では、最上段が天端や小段へ取り付くため、標準段より踏面が短くなったり、基礎が天端側へ伸びたりすることがあります。標準断面を全延長へ一律に適用すると、端部を正しく表せません。標準部と端部を分け、法肩線や天端計画面との重なりを確認します。

小段を横断する箇所では、小段そのものがすでに計画盛土面へ反映されているかを確認します。小段の平坦面が全体土量の計画面に含まれている場合、階段による追加控除は、階段基礎、切込み、別材料への置換などに限られます。小段全体を階段控除として再び差し引くと二重控除になります。

排水溝、縦排水、集水施設、側溝、擁壁などが階段に近接する場合は、構造物ごとの控除範囲が重なる可能性があります。各構造物を別々の図面で計算すると、同じ盛土部分を複数回控除しやすくなります。全体配置を一つの平面または立体で確認し、盛土と置き換わる領域の和を一度だけ計上します。

手すり支柱や小規模な基礎ブロックは、無条件に一つずつ控除するのではなく、適用する数量算出要領の小規模部に関する規定を確認します。国の基本事項では、盛土中で現地盤線以上の断面積が一平方メートル未満の建造物を、原則として控除しなくてよい対象として示しています。法面階段の支柱基礎へ適用できるかは、工種、構造、発注者運用を確認して判断します。([国土交通省 国土技術政策総合研究所][2])

この基準を確認せず、支柱穴や小基礎をすべて細分化して控除すると、契約上不要な計算を増やすだけでなく、全体盛土量との整合が崩れることがあります。反対に、小規模部が連続して一体の構造となる場合や、別途控除を求める設計条件がある場合は、個々の断面だけでなく連続範囲として確認します。

施工時の余掘りにも注意します。階段基礎を施工するために広く掘削しても、その周囲を土または別材料で埋め戻す場合、余掘り範囲の全てが完成後の盛土控除になるわけではありません。完成後に構造物または別材料が占める範囲と、施工のために一時的に掘削する範囲を分けて整理します。

確認5 控除後の数量区分と計上根拠を明確にする

五つ目の確認は、計算した控除量をどの数量から差し引くのか、その根拠を明確にすることです。法面階段との重複体積を幾何学的に正しく求めても、数量区分を誤れば、工事全体の土量収支や積算数量が合わなくなります。

盛土数量には、設計上の完成体積、締固め後の体積、施工投入量、運搬時のほぐした土量、仮置き土量など、状態の異なる数量があります。法面階段との重複は、通常は完成形状上の体積として把握しますが、その値をそのまま搬入土量や運搬数量から差し引けるとは限りません。

盛土材の必要量を見積もる場合は、控除後の完成体積を基準にしつつ、土質、締固め、土量変化、流用条件、施工損失などを別の計算で整理します。法面階段の控除体積へ根拠のない倍率を直接掛けるのではなく、工事全体の土量変換の中へ組み込みます。

施工順序も数量区分へ影響します。盛土完成後に階段部分を掘削する場合、完成後の盛土体積は階段分だけ減りますが、盛土施工時にはその部分へも土を投入している可能性があります。この場合、完成形状の盛土量から控除することと、施工時の盛土作業量を把握することは同じではありません。

後掘りした土を場内で再利用する場合は、盛土、床掘り、埋戻し、発生土、流用土、残土の関係を整理します。階段の完成形状を盛土から控除し、同じ範囲を床掘りとして計上することが直ちに二重計上になるとは限りません。それぞれが完成形状と施工過程という異なる意味を持つ場合があるためです。

ただし、同じ目的の数量へ重ねて入れることは避けます。完成後の盛土量、施工投入量、床掘り量、埋戻し量を同じ欄に混在させると、差引関係が追えなくなります。数量区分ごとに単位、状態、基準面、計算時点を明示します。

計算書には、適用基準、控除対象、控除しない対象、対象測点、計算区間、使用図面、図面改訂、採用寸法、計算方法、断面位置、端部処理、他構造物との重複処理を記録します。数量だけでなく、どの範囲をどの理由で控除したかを示す説明を添えます。

小規模建造物を控除しない基準を適用した場合は、断面積の確認位置と判定根拠を残します。国の土工数量算出要領では、横断構造物などにおける現地盤線以上の断面積が一平方メートル以上となる場合に盛土量から控除する考え方が示されていますが、法面階段への適用可否は設計図書と発注者条件により確認します。

図面改訂にも注意が必要です。階段の位置、幅、段数、踊り場、基礎形式が変更されても、盛土数量計算書が旧図面のまま残ることがあります。図面番号、改訂記号、作成日を計算書へ記載し、変更履歴を追えるようにします。

数量更新には、全体を再計算する方法と、変更前後の差分だけを計算する方法があります。差分計算は効率的ですが、変更前の控除範囲と条件が保存されていることが前提です。元の計算範囲が曖昧な場合は、差分を継ぎ足すより、対象区間を再計算した方が安全です。

法面階段の控除量が全体盛土量に比べて小さい場合でも、基準を曖昧にしてよいわけではありません。一方で、適用基準が控除しないと定める小規模部まで過度に細分化する必要もありません。必要な精度と契約上の算出条件をそろえ、説明可能な計算にすることが重要です。

法面階段まわりの控除量を計算する実務手順

実務では、最初に計算目的と適用基準を確定します。設計数量、積算数量、施工計画、材料手配、出来高、変更数量のどれを求めるのかを決め、設計図書、特記仕様書、数量算出要領の優先関係を確認します。

次に、控除前の盛土形状を確定します。平面図、縦断図、横断図、造成計画図から、法肩、法尻、小段、天端、管理通路、現況地盤線を確認します。三次元データを使う場合は、階段の表面形状、基礎、裏込め材がどこまでモデル化されているかを確認します。

その後、法面階段の構造を整理します。階段本体、基礎、踊り場、側壁、端部、取付部、手すり基礎、裏込め材を分け、それぞれの寸法と高さを読み取ります。この段階で構造物総体積を求めるのではなく、控除前の盛土と交差する可能性がある部分を抽出します。

続いて、控除要否の基準を確認します。小規模建造物を控除しない規定、横断構造物の断面積基準、裏込め材の別計上、発注者独自の数量区分などを確認し、法面階段の各部がどの扱いになるかを整理します。

次に、盛土と階段を断面上で重ねます。階段の始点、終点、踊り場、法面勾配の変化、基礎形式の変化、切盛境、他構造物との交差位置に断面を設定し、控除候補となる面積を求めます。

形状変化が小さい区間では平均断面法を使い、変化が大きい区間は細分化します。三次元モデルを使う場合は、モデル同士の交差体積を求めた後、設計図面の代表断面や簡易計算で結果を照査します。

単純な形状であれば、幅、延長、平均置換厚から概算することもできます。ただし、法面外への張出し、地山部、踊り場、端部、埋戻し部を調整し、寸法方向を計算図へ示します。

詳細計算では、段部、踊り場、基礎、側壁、端部を直方体、三角柱、台形柱などへ分解します。各部分について盛土との交差だけを求め、部分同士の重なりがないことを確認して合計します。

控除候補を集計した後は、適用基準に従って実際の控除量を確定します。控除しない小規模部、別材料として計上する裏込め部、他構造物と重なる部分を整理し、同じ空間を一度だけ差し引きます。

最後に、控除前盛土量、法面階段による控除量、その他構造物による控除量、控除後盛土量を関係式で整理します。計算式、使用図面、丸め方法、断面番号、数量区分を記録し、途中計算では必要な桁を保持したうえで、所定の単位にまとめます。

盛土の体積計算で起こりやすい間違い

法面階段まわりで起こりやすい間違いの一つは、階段の平面面積へ一定の深さを掛け、全区間を同じ厚さとして扱うことです。法面は傾斜しており、階段の埋込み、基礎底面、地盤線が変化するため、一定厚の直方体では重複範囲を表せないことがあります。

次に、階段構造物の総体積をそのまま盛土から差し引く間違いがあります。法面外へ張り出した部分、現況地盤より下の地山部、埋戻される部分は、盛土控除と同じ数量ではありません。材料体積、構造物外形、盛土との交差体積を分けます。

反対に、構造物が盛土内へ入るからといって、小規模部まで無条件に控除するのも適切ではありません。適用する数量算出要領に、控除しない建造物の断面積基準がある場合は、その規定を優先します。

三次元計画面に階段形状が含まれているにもかかわらず、別計算した控除量を追加で差し引く二重控除にも注意が必要です。モデル作成者と数量計算者が異なる場合は、表面形状、基礎、裏込め材、他構造物をどこまでモデルへ含めたかを共有します。

一方、表面だけが段状になっていることを理由に、地中の基礎まで控除済みと判断するのも危険です。三次元の土工面は地表または完成面を表し、基礎の立体形状を含まない場合があります。断面やモデル構成を確認します。

階段の斜距離と水平距離を混同する間違いもあります。法面上の面積を求める式へ水平距離を入れたり、水平または鉛直断面を基準とする体積式へ斜距離を入れたりすると、計算条件が一致しません。各寸法の方向を明示します。

標準断面を階段の始点から終点まで一律に適用すると、法肩、法尻、小段、踊り場、端部の違いを反映できません。標準部と特殊部を分け、形状が変化する位置へ断面を追加します。

排水施設、側溝、擁壁などと控除範囲が重なる場合、構造物ごとの控除量を単純に足すと二重控除になります。重複部は一度だけ控除し、どの構造物の計算へ含めたかを記録します。

現況地盤の精度を考慮せず、細かな段形状だけを高精度に計算することにも注意が必要です。控除量の小数桁を増やしても、基準となる地盤面や法面位置の精度が低ければ、全体精度は高まりません。計測精度、断面間隔、図面精度、形状分割をそろえます。

完成後の控除体積と施工時の床掘り量を同じものとして扱うと、土量収支が合わなくなります。余掘りは施工後に埋め戻される範囲を含みます。完成後の盛土控除、床掘り、埋戻し、発生土を別数量として整理します。

現地計測を活用して控除範囲を確かめる方法

図面だけでは法面階段の実際の位置や高さを判断しにくい場合、現地計測を活用すると、盛土との位置関係を確認しやすくなります。既設階段を含む改修、施工途中の出来高確認、設計変更後の数量整理では、図面と現況の差を把握することが重要です。

現地では、階段の始点と終点、左右端、踊り場の角、法肩、法尻、小段、確認可能な基礎位置などを測ります。これらを同じ座標系と高さ基準で整理し、計画法面と断面上で比較します。

階段幅だけを測っても、盛土控除量は確定しません。法面に対する埋込み、基礎底面、地盤線、裏込め材の範囲が必要だからです。完成後に基礎が見えない場合は、施工記録、出来形記録、配筋や基礎施工時の写真、施工前後の計測結果を組み合わせます。

施工前の法面、床掘り後、基礎設置後、埋戻し後、完成後という複数時点の記録があれば、どの範囲が一時的な掘削で、どの範囲が完成後の置換部分かを追いやすくなります。ただし、各データの取得日と施工段階を明確にし、一時形状と完成形状を混同しないようにします。

多数の点を取得する計測では、階段、踊り場、法面の複雑な表面形状を面的に把握できます。取得した現況面と、階段がない状態の計画法面を比較すれば、表面形状の差を確認できます。ただし、手すり、植生、仮設物、資材などが計測結果へ含まれる場合があるため、不要な点を整理します。

階段は踏面と蹴上げが連続するため、計測方向が偏ると、側面や段差の陰になる部分を取得できないことがあります。法面正面だけでなく、階段側面、踊り場、法肩、法尻からも補助的に計測し、欠測部を確認します。

現地計測の結果から体積を求める場合も、比較する基準面を明確にします。完成面と現況地盤を比較した体積、完成面と階段のない計画法面を比較した体積、施工前後の現況面を比較した体積では、意味が異なります。

法面階段の盛土控除を確認する場合は、控除前の計画盛土形状と、完成後に盛土以外となる範囲を比較します。施工前後の差分だけでは、余掘り、埋戻し、仮設形状、施工途中の土砂移動まで含まれる可能性があります。

現地計測は図面の代わりではなく、図面条件を補う資料として使います。座標基準、高さ基準、測定日、施工段階、使用した基準面、除去した不要物、測定できなかった範囲を記録します。計測値が細かくても、基準や時点が曖昧では数量根拠として説明しにくくなります。

携帯端末と接続できる測量機器などを使い、現地で位置と高さを確認できる環境を整えると、図面との不一致を早い段階で見つけやすくなります。ただし、使用機器の測定条件、補正状態、基準点、周辺環境を確認し、要求精度を満たす方法で計測します。

まとめ

盛土の体積計算方法で法面階段まわりの控除を適切に拾うには、階段の体積を計算して機械的に差し引くだけでは不十分です。最初に、設計数量、積算数量、施工投入量、材料手配量、完成後体積のどれを求めるのかを明確にします。

次に、設計図書と適用する数量算出要領を確認します。国の数量算出要領には、横断構造物などの控除条件や、小規模建造物を控除しない考え方が示されていますが、法面階段への適用は構造形式と契約条件に応じて確認する必要があります。([国土交通省 国土技術政策総合研究所][2])

そのうえで、法面階段が計画盛土面へ反映済みかを確認し、階段本体、基礎、踊り場、側壁、端部、取付部、裏込め材の寸法を図面間で照合します。控除候補となるのは、構造物全体ではなく、控除前に盛土として計上した空間との交差部分です。

計算では、階段の始点、終点、踊り場、法面勾配の変化、基礎形式の変化、切盛境などへ断面を設けます。形状変化が小さい区間は平均断面法で整理し、変化が大きい部分は区間を細分化します。三次元モデルを使う場合も、モデル範囲、基準面、算出方法を確認し、代表断面で照査します。

法肩、法尻、小段、管理通路、排水施設との取付部は標準形状にならないことが多いため、個別に確認します。他構造物の控除範囲と重なる場合は、同じ空間を一度だけ差し引きます。

また、完成形状の盛土控除、床掘り、埋戻し、発生土、施工投入量は、それぞれ異なる数量です。計算書には、適用基準、対象範囲、使用図面、断面位置、控除しない部分、他構造物との重複処理を記録します。

図面だけで設置位置や埋込みを判断しにくい場合は、現地計測で法面、階段、踊り場、取付部の位置と高さを確認します。図面と現地を同じ座標と高さ基準で比較し、施工段階と基準面を記録することで、控除漏れ、二重控除、手戻りを防ぎやすくなります。