盛土の体積計算方法で鋼矢板引抜き跡の充填量を除く5確認

目次

• 盛土体積と鋼矢板引抜き跡の充填量を分ける理由

• 盛土の体積計算方法で最初に整理する数量区分

• 確認1 盛土の計算範囲と鋼矢板の位置を照合する

• 確認2 引抜き範囲と実際の施工長を確認する

• 確認3 充填量の算出根拠と記録方法を確認する

• 確認4 盛土量への重複計上がないか確認する

• 確認5 体積の状態と換算条件を統一する

• 盛土体積を計算する基本的な手順

• 計算例で見る盛土量と充填量の分け方

• 鋼矢板引抜き跡で起こりやすい計算ミス

• 図面と施工記録を使った照査方法

• 盛土体積計算の精度を高める現場管理

• まとめ

盛土体積と鋼矢板引抜き跡の充填量を分ける理由

盛土工事の数量を計算するときは、完成後の地形をつくるために必要な盛土体積と、施工途中に使用した材料の量を分けて考える必要があります。特に仮設土留めとして鋼矢板を設置し、工事の進行に合わせて引き抜く現場では、引抜き跡へ投入した充填材料を盛土量へ重ねて計上しないよう注意が必要です。 鋼矢板を地盤から引き抜くと、鋼材が存在していた位置や周囲の緩んだ部分に空隙が生じることがあります。そのため、引抜きと同時または引抜き後に、砂、土砂、流動性を持つ材料などを投入して空隙を処理する場合があります。この作業に使った材料量が、鋼矢板引抜き跡の充填量です。 一方、盛土体積は、一般に施工前の地盤面と完成後の計画面との間に形成される立体的な土量を指します。横断図から断面積を求める方法や、施工前後の三次元地表面を比較する方法によって算出します。完成形の設計面と原地盤面から盛土体積を求めている場合、鋼矢板が一時的に設置されていた位置も、最終的には地盤となる範囲として計算に含まれています。 この状態で、鋼矢板引抜き跡へ投入した材料量を完成形の盛土体積へ加えると、同じ空間を二重に数量化する可能性があります。例えば、設計面と原地盤面の差から盛土量を計算した後、施工日報に記録された充填量をそのまま追加すれば、盛土の完成体積と施工上使用した材料量が混在します。 ただし、鋼矢板引抜き跡の充填量をすべての資料から削除すればよいわけではありません。充填材は実際に現場で使用するため、材料調達、施工実績、出来高管理、原価管理などでは必要な数量です。盛土完成体積には重ねて加えず、引抜き跡充填として別に管理することが基本的な考え方になります。 「充填量を除く」とは、完成形の盛土量から必ず減算するという意味ではありません。すでに盛土体積へ加算されている充填数量を取り除き、盛土本体と仮設撤去に伴う充填を別項目に仕分けることを意味します。完成形の体積から根拠なく充填量を差し引くと、反対に盛土量を過小に計算するおそれがあります。 正しい整理を行うには、どの範囲を計算しているのか、どの施工段階を対象としているのか、何の目的で数量を使用するのかを明確にすることが重要です。設計数量、完成体積、搬入材料量、締固め後の体積、充填実績量は、それぞれ意味が異なります。単位が同じ立方メートルであっても、そのまま合計したり差し引いたりできるとは限りません。 盛土の体積計算方法を検討する実務担当者は、計算式だけでなく、鋼矢板の施工位置、引抜き時期、充填材料、現場記録まで確認する必要があります。数量を正しく分けておけば、設計変更、出来高確認、材料収支、工事完成後の説明にも対応しやすくなります。

盛土の体積計算方法で最初に整理する数量区分

盛土体積を計算する前に、対象となる数量の区分を整理します。盛土工事では、設計図から求める完成形の体積、現場へ搬入する土砂の量、敷き均し前の材料量、締固め後の出来形体積などが使用されます。これらを同じ「盛土量」という名称で扱うと、鋼矢板引抜き跡の充填量をどこへ入れるべきか判断しにくくなります。 設計図や三次元設計面から算出する盛土体積は、完成後に形成される地盤の幾何学的な体積です。原地盤面より計画面が高い部分について、その間の空間を立体的に計算します。この数量は、完成形の大きさを示すものであり、施工中に現場へ搬入した材料の見掛け体積と一致するとは限りません。 土砂は、掘削前、運搬中、敷き均し後、締固め後で体積が変化します。地山から掘削すると土がほぐれて体積が増える場合があり、盛土として締め固めると再び体積が減少します。そのため、完成形の盛土体積から搬入量を求める場合は、土質や施工条件に応じた換算が必要です。 鋼矢板引抜き跡の充填量は、完成形の地盤を構成する材料であっても、数量が発生した理由が一般の盛土と異なります。通常の盛土は設計地形を形成するために施工しますが、引抜き跡の充填は仮設材を撤去したことで生じる局所的な空隙を処理するために施工します。 数量表を作成するときは、盛土完成体積、盛土材搬入量、鋼矢板引抜き跡充填量を別々に記録します。必要に応じて、構造物周辺の埋戻し、基礎下の置換材料、排水層、砕石層なども分けます。異なる目的の材料を一つの土量として集計すると、後から数量の根拠を追えなくなります。 工事費や出来高の整理では、契約上の工種区分も確認します。鋼矢板引抜き跡の充填が仮設工に含まれるのか、土工として計上されるのか、別の充填工として扱われるのかは、設計図書や数量算出条件によって異なります。一般的な考え方だけで決めず、対象工事の条件を優先することが必要です。 また、計画数量と実績数量も分けます。引抜き前に算出する計画充填量は、鋼矢板の施工延長や引抜き長などから推定する場合があります。一方、実績充填量は、材料の投入回数、製造記録、使用量、残量などから確認します。理論上の空隙と実際の投入量は一致しないことがあるため、同じ欄へ上書きしないようにします。 最初に数量区分を定義しておけば、盛土完成体積に充填実績を重複加算するミスを防げます。計算作業を始める前に、何を求める表なのか、どの状態の体積なのか、どの施工を含むのかを明記することが重要です。

確認1 盛土の計算範囲と鋼矢板の位置を照合する

最初の確認は、盛土の計算範囲と鋼矢板の施工位置がどのように重なっているかを調べることです。平面上の位置だけでなく、標高方向の範囲も含めて確認します。 鋼矢板は、盛土区域の中央に設置されるとは限りません。構造物の周囲、盛土法尻、仮設道路、掘削部、河川や水路の締切部などに施工される場合があります。鋼矢板施工線の一部だけが盛土範囲内にあり、残りが原地盤や掘削区域に位置するケースもあります。 まず、盛土体積の計算に使用した平面境界を確認します。道路であれば測点ごとの横断範囲、造成地であれば計画地盤の外周線、構造物周辺であれば土工の区分線を把握します。そのうえで、仮設計画図に記載された鋼矢板の施工線を重ねます。 平面図上で鋼矢板が盛土範囲外にある場合、その引抜き跡の充填量を盛土本体へ加える根拠は薄くなります。盛土範囲内にある場合でも、完成形の盛土体積へすでにその場所が含まれているのであれば、充填量を別に加えると重複計上になります。 次に、鋼矢板の上端標高と下端標高を確認します。鋼矢板の全長が盛土層内にあるとは限りません。例えば、計画盛土厚が3メートルで、鋼矢板が原地盤下へ8メートル根入れされている場合、引抜き跡は盛土層と原地盤の両方に連続しています。 このケースで鋼矢板の引抜き全長を盛土関連数量として扱うと、原地盤内の充填まで盛土量へ混ぜることになります。縦断図や横断図を使い、盛土層内、原地盤内、掘削部、埋戻し部などに区分して整理する必要があります。 施工時期も確認します。原地盤の状態で鋼矢板を引き抜き、その後に盛土を施工した場合と、盛土完成後に鋼矢板を引き抜いた場合では、充填の位置付けが異なります。盛土前の引抜き跡充填は基礎地盤の復旧に近い施工となり、盛土後の引抜き跡充填は盛土内部の空隙処理となる場合があります。 盛土体積の測量時期も重要です。施工前面として使用した地表面が鋼矢板設置前なのか、設置後なのかを確認します。出来形面が鋼矢板引抜き前に計測されている場合は、引抜き後に周辺地盤の沈下や変形が生じていないかを追加確認する必要があります。 数量計算書には、鋼矢板の施工位置を測点、区画、左右区分、構造物番号などで整理すると有効です。「盛土内の鋼矢板」という曖昧な表現ではなく、対象区間と標高範囲を明確にします。 計算範囲と施工位置を照合することで、盛土と無関係な範囲の充填量を混ぜるミスや、完成形に含まれている空間を再び加算するミスを防げます。鋼矢板の全数量を一律に処理せず、盛土との位置関係を区間ごとに確認することが第一のポイントです。

確認2 引抜き範囲と実際の施工長を確認する

2つ目の確認は、設計上の鋼矢板数量ではなく、実際に引き抜いた範囲と長さを把握することです。仮設計画図に記載された施工枚数や鋼矢板長だけでは、実際に生じた引抜き跡を正確に示せない場合があります。 当初は全数を引き抜く計画であっても、施工条件により一部を残置することがあります。周囲の地盤や構造物への影響を避けるため、地中で切断し、上部のみを撤去する場合もあります。残置部分には鋼矢板が存在し続けるため、全長にわたる引抜き跡は生じません。 反対に、地盤条件によって計画より深く打設した場合や、継ぎ足して施工した場合は、設計図に示された長さより実際の引抜き長が長くなる可能性があります。充填量の計画や実績を確認するときは、鋼矢板の製品長ではなく、実際の打設天端、貫入深さ、引抜き完了位置を使用します。 施工日報、打設記録、引抜き記録、現場写真などを確認し、対象枚数と長さを整理します。鋼矢板一本ごとの記録が難しい場合は、施工区間ごとに平均引抜き長や残置範囲をまとめます。ただし、平均値を使用する場合は、どの記録から算出した値なのかを残す必要があります。 鋼矢板の枚数から施工延長を計算するときは、鋼矢板の有効幅を確認します。単純に製品の外形幅を枚数へ掛けると、接合部の重なりを含むため、実際の壁延長と合わないことがあります。端部、折れ点、隅角部では施工線と枚数の関係が変わることもあります。 可能であれば、平面図上の鋼矢板施工線から壁延長を測り、枚数から求めた延長と照合します。両者に大きな差がある場合は、重複部、コーナー部、計画変更、記録漏れなどを確認します。 引抜き跡の体積を推定するときに、鋼矢板の鋼材断面積へ引抜き長を掛ける方法があります。ただし、この方法で求められる値は鋼材自体が占めていた体積に近い理論値であり、地中に実際に残る空隙体積と一致するとは限りません。 鋼矢板は地盤を押し分けながら打設されます。引抜き後には周辺の土が動き、空隙の一部が自然に閉じる場合があります。一方で、地盤の緩みや地下水の影響によって、鋼材の断面より広い範囲へ充填材が流入することもあります。そのため、鋼材体積だけから実績充填量を確定することはできません。 壁延長、仮定空隙幅、引抜き深さを掛けて体積を求める場合も、空隙幅の根拠が必要です。鋼矢板の見付け幅をそのまま空隙の厚さとして使うと、壁状の大きな空間が残る計算になり、実態より過大な数量となる可能性があります。 設計図書や承認された施工計画に計算方法が定められている場合は、その条件を優先します。理論値と実績値を比較するときは、それぞれの算出方法を併記し、同じ性質の数量として扱わないようにします。 盛土量との重複を確認する際も、鋼矢板の全施工長を一律に使用してはいけません。盛土層と重なる引抜き長、原地盤内の引抜き長、構造物埋戻し部の引抜き長を区分することで、数量の混在を防げます。

確認3 充填量の算出根拠と記録方法を確認する

3つ目の確認は、鋼矢板引抜き跡の充填量が何を根拠に算出されているかを確認することです。充填量として記録されている数字が、理論上の空隙体積なのか、材料製造量なのか、地中への正味投入量なのかによって意味が異なります。 計画段階では、鋼矢板の引抜き長や施工延長から充填量を推定する場合があります。この数量は、材料手配や施工計画のための概算値です。実際の施工では、地盤の変形、材料の浸透、地下水、施工速度などの影響を受けるため、計画値と投入実績が一致しないことがあります。 砂や細粒材を上部から投入する場合は、運搬容器の容量、投入回数、使用した袋数などから数量を把握することがあります。この方法では、容器の満載率、こぼれ、残量などによって誤差が生じます。名目容量へ回数を掛けただけでなく、実際に使用した量を確認する必要があります。 流動性のある材料を製造して注入する場合は、製造量、送り出した量、地中へ入った量を区別します。製造設備から吐出した材料の一部が配管内に残ったり、地表へ戻ったり、別の空隙へ流れたりする場合があります。製造量のすべてを引抜き跡の正味充填量として扱うと、実態より多く計上する可能性があります。 材料記録に質量だけが残っている場合は、体積への換算条件を確認します。使用した材料の単位体積質量や配合条件を用いず、一般的な密度で換算すると、実際の数量と合わないことがあります。水や添加材料を含む場合は、配合全体に対応した換算が必要です。 初回充填後に材料が沈下し、追加充填を行うこともあります。この場合は、初回投入量と追加投入量を合計して実績を整理します。ただし、日別記録に累計値が記載されているときは、各日の累計値をさらに合計しないよう注意します。 例えば、初日に3立方メートルを投入し、翌日に累計4立方メートルと記録されている場合、実績は7立方メートルではなく4立方メートルです。記録が日量なのか累計なのかを確認しないと、簡単に二重計上が発生します。 複数の鋼矢板区間を同日に施工した場合も、材料使用量を区間ごとに分ける必要があります。日報に一日の合計量しか記録されていない場合は、対象延長、投入回数、施工時間などから配分することがあります。その場合は、配分方法を計算書へ明記します。 材料搬入伝票の数量を、そのまま充填量とするのも避けるべきです。搬入した材料がすべて当日に使用されるとは限らず、現場に残ったり、別用途へ使用されたりする場合があります。搬入量、使用量、残量、廃棄量を分けて確認します。 充填量の実績表には、施工区間、引抜き日、対象枚数、引抜き長、使用材料、計量方法、初回投入量、追加投入量、残量などを記録すると整理しやすくなります。数字だけでなく、どのように測った数量なのかを残すことで、盛土体積との重複関係も判断しやすくなります。

確認4 盛土量への重複計上がないか確認する

4つ目の確認は、鋼矢板引抜き跡の充填量が、すでに盛土量へ含まれていないかを照査することです。重複計上は、完成形の体積と材料使用量を同じ表へ集計したときに起こりやすくなります。 設計横断や三次元設計面から盛土体積を算出した場合、盛土区域内の空間は完成形として計算されています。鋼矢板が仮設期間中にその空間を占めていても、最終的に引き抜かれ、地盤として復旧されるのであれば、その位置は盛土完成体積に含まれます。 したがって、完成形の盛土体積に引抜き跡充填量を加えると、同じ位置を二重に計上する可能性があります。盛土体積が2,000立方メートルで、引抜き跡充填量が5立方メートルであっても、完成形の盛土量を自動的に2,005立方メートルとするわけではありません。 充填量は、仮設撤去に伴って実際に使用した材料として別項目に記録します。完成体積が2,000立方メートル、引抜き跡充填実績が5立方メートルという形で分ければ、両方の数量を失わず、重複も防げます。 一方、すでに引抜き跡充填量を盛土数量へ加えてしまっている場合は、その追加分を盛土集計から除きます。この処理が「充填量を除く」という意味です。完成形の盛土体積そのものから5立方メートルを差し引くのではなく、後から重ねて加えた5立方メートルを外します。 重複計上は、複数の資料を合算するときにも発生します。施工日報に充填量が記録され、材料受払簿にも同じ使用量が記録され、出来高資料にも充填実績が記載されている場合、それぞれを別の数量として足すことはできません。記録媒体が異なっていても、同じ施工を表している可能性があります。 盛土材と充填材に同じ材料を使用した場合は、さらに注意が必要です。材料受払簿で土砂の総使用量を集計し、その全量を盛土として扱うと、引抜き跡へ使用した分まで通常の盛土施工量へ含まれます。使用場所ごとに材料量を仕分ける必要があります。 出来形測量から求めた盛土体積と、搬入伝票から求めた土量を合計するミスもあります。出来形体積は完成した地盤の大きさであり、搬入量は施工中に運び込んだ材料量です。両者は比較対象にはなりますが、そのまま足して盛土数量を求めるものではありません。 鋼矢板の鋼材体積を盛土体積から控除し、引抜き後の充填量を加える処理にも注意します。完成形の計画面と原地盤面から盛土体積を求める場合、仮設鋼矢板が最終的に撤去されるのであれば、通常は鋼材体積を完成盛土量から控除する必要はありません。 鋼材体積を一度差し引き、その後に実績充填量を加えると、設計上の幾何学的な体積と施工実績が混ざります。さらに、鋼材体積と充填量が一致しなければ、完成形の体積が施工方法によって増減するような計算になります。 重複を防ぐには、数量表ごとに目的を明記します。完成形盛土体積を示す表には、設計面と基準面から求めた数量を記載します。鋼矢板引抜き跡充填の表には、計画値や実績値を記載します。材料収支表には、盛土材と充填材を用途別に記載します。 集計の最終段階では、「盛土数量」「土砂使用量」「土工関連材料総量」などの名称を使い分けます。単に「土量合計」とすると、何を合計した数字か分からなくなるため、表題と注記で数量の意味を明確にします。

確認5 体積の状態と換算条件を統一する

5つ目の確認は、盛土量と充填量の体積基準を確認し、異なる状態の数量を直接加減しないことです。土工では、地山状態、ほぐした状態、締固めた状態など、同じ土であっても異なる体積が使われます。 完成形の設計面から求める盛土量は、完成後の形状に対応した幾何学的な体積です。一方、運搬車両や容器で計測した土砂量は、ほぐれた状態の見掛け体積であることが多く、締固め後の体積とは一致しません。 そのため、完成形の盛土体積が1,000立方メートルだからといって、搬入する土砂が必ず1,000立方メートルになるわけではありません。土質、含水状態、締固め条件、施工ロスなどを考慮し、対象工事で定められた条件に基づいて搬入量を計画します。 鋼矢板引抜き跡の充填量にも複数の基準があります。設計上の空隙体積、材料の製造体積、容器で計測した投入体積、硬化後または沈下後の体積などです。これらは同じ単位で表示されても、意味が異なります。 理論空隙が1立方メートルであっても、実際の投入量が1立方メートルになるとは限りません。引抜き直後に周辺土が動いて空隙が狭くなれば、必要な充填量は理論値より少なくなる可能性があります。反対に、充填材が周囲の緩んだ地盤へ広がれば、投入量が理論値を上回ることがあります。 材料を質量で管理している場合は、使用した材料の単位体積質量や配合条件を確認して体積へ換算します。充填材料と盛土材が異なる場合、同じ換算係数は使用できません。土砂のほぐし率や締固め率を、流動性のある材料へそのまま適用することはできません。 盛土材と同じ土砂を引抜き跡へ使用した場合でも、完成形盛土体積と投入時体積を直接比較するには換算条件が必要です。ただし、重複計上を防ぐ目的であれば、無理に同じ体積へ換算して差し引く必要はありません。盛土完成体積と充填材使用量を別々に管理する方法が分かりやすくなります。 計算書には、数量名の横に状態を記載します。例えば、盛土完成体積、盛土材搬入見込量、充填材製造量、引抜き跡正味投入量などです。立方メートルという単位だけでなく、どの状態の数量かが分かる名称を使用します。 端数処理も統一します。測点ごとや区間ごとに小数点以下を丸めてから合計する場合と、丸め前の数値を合計して最後に処理する場合では、結果が異なることがあります。充填量は一区間当たりの数量が小さい場合が多いため、端数処理の差が全体に与える影響が大きくなることがあります。 計画値と実績値を比較するときは、同じ基準にそろえられるかを確認します。計画値が理論空隙体積で、実績値が材料製造量である場合、差があることだけを理由に異常と判断してはいけません。比較条件が異なることを明示し、必要に応じて施工状況を確認します。 異なる状態の体積を混ぜないことが、盛土体積計算の信頼性を保つための重要なポイントです。数量を無理に一つへまとめるのではなく、用途別、状態別に分けて管理することで、換算ミスや重複計上を防げます。

盛土体積を計算する基本的な手順

盛土体積を計算する際は、最初に計算目的を決めます。設計数量を求めるのか、施工後の出来形数量を求めるのか、材料搬入計画を立てるのかによって、使用する資料や数量基準が変わります。 設計数量を求める場合は、施工前の基準面と完成後の計画面を確定します。施工前面には現況測量による地盤面を使用し、完成面には設計図や三次元設計データから作成した計画面を使用します。 横断図を用いる場合は、各測点で原地盤線と計画線の間にある盛土部分の断面積を求めます。隣り合う測点の断面積を平均し、測点間の距離を掛けて区間体積を計算します。断面が大きく変化する位置では、中間断面を追加して形状変化を反映します。 例えば、前の測点の盛土断面積が40平方メートル、次の測点が50平方メートル、測点間距離が20メートルであれば、平均断面積は45平方メートルとなり、区間体積は900立方メートルです。この計算を対象区間ごとに行い、合計して盛土体積を求めます。 ただし、平均断面法は、断面が測点間で連続的に変化することを前提とした方法です。急な地形変化、構造物、法面の折れ、道路幅員の変化などがある場合は、測点間隔を細かくしたり、別形状として分けたりする必要があります。 三次元地表面を用いる場合は、施工前面と計画面の間の体積を直接算出します。この方法では複雑な地形を反映しやすい一方、計算範囲の境界、欠測部、地表面の異常な三角形などによって結果が変わることがあります。 計算範囲の外周線が正しく閉じているか、盛土と切土を分ける境界が適切か、構造物内部まで地盤面が作成されていないかを確認します。測量点が少ない場所では、実際には存在しない地形が補間される可能性もあります。 盛土本体の体積を求めた後、完成形の内部にある構造物や別材料層を確認します。基礎コンクリート、排水構造物、砕石層などが盛土とは別工種として計上される場合は、数量算出条件に従って控除します。 仮設鋼矢板が完成時に撤去される場合は、完成形の体積から鋼矢板の鋼材体積を機械的に控除しないようにします。完成後に鋼矢板が残らないのであれば、その位置は最終的に地盤となるからです。 盛土体積を確定した後に、鋼矢板引抜き跡の充填数量を別表で整理します。この順序にすると、盛土体積と充填実績を混ぜずに管理できます。充填表には、施工区間、引抜き長、使用材料、計画数量、実績数量、記録方法を記載します。 材料搬入量を計画する場合は、盛土完成体積だけでなく、締固めによる体積変化、施工ロス、引抜き跡充填などの別用途を考慮します。ただし、盛土材と充填材は別項目として積み上げ、完成形の盛土体積として合算しないようにします。 最後に、設計数量、出来形数量、材料使用量を照合します。数値が一致しない場合は、直ちに計算ミスと判断せず、体積基準、測量時期、材料状態、施工ロス、充填用途などを確認します。

計算例で見る盛土量と充填量の分け方

ここでは、盛土完成体積が2,400立方メートルと算出された現場を例に、鋼矢板引抜き跡の充填量をどのように分けるかを考えます。 2,400立方メートルは、施工前の原地盤面と完成後の計画盛土面との差から求めた数量とします。計算範囲には、仮設鋼矢板が設置されていた位置も含まれています。鋼矢板は工事後にすべて引き抜かれ、その跡へ充填材料を投入しました。 施工記録を確認したところ、鋼矢板引抜き跡への正味投入量は4.8立方メートルでした。このとき、完成形の盛土体積を2,404.8立方メートルとすると、4.8立方メートルを二重に計上する可能性があります。 完成形の2,400立方メートルには、鋼矢板が存在していた位置も最終的な地盤空間として含まれているからです。引抜き跡充填の4.8立方メートルは、完成形を実現する施工過程で使用した材料量であり、完成地盤の外形を4.8立方メートル増やしたわけではありません。 この場合、盛土完成体積は2,400立方メートル、鋼矢板引抜き跡充填実績は4.8立方メートルとして分けます。完成形の盛土数量を報告する資料では2,400立方メートルを使用し、材料使用量や仮設撤去実績を示す資料では4.8立方メートルを別途記載します。 すでに盛土数量表で2,400立方メートルに4.8立方メートルを加えていた場合は、追加した4.8立方メートルを盛土集計から除きます。ただし、2,400立方メートルからさらに4.8立方メートルを引き、2,395.2立方メートルとするわけではありません。 次に、鋼矢板の引抜き長が10メートルで、そのうち盛土層内が3メートル、原地盤内が7メートルだったとします。施工実績としては、全長10メートルに対応する充填が行われています。 この実績をすべて盛土関連数量として扱うと、原地盤内の7メートル分まで盛土量へ混ざります。施工実績表では全長分を記録しつつ、盛土との位置関係を確認する資料では、盛土層内と原地盤内を分けて整理します。 ただし、盛土層内の充填量を完成盛土体積から差し引く必要はありません。完成形の盛土体積に充填量を追加していなければ、盛土量は2,400立方メートルのままです。 充填材料として通常の盛土材と同じ土砂を使用した場合も考え方は同じです。材料受払簿では、引抜き跡へ使用した4.8立方メートル相当の材料を盛土本体用とは分けます。完成形の体積へ加算せず、材料用途として記録します。 一方、契約や設計上、引抜き跡充填を含む材料使用量を一つの数量として管理することが明示されている場合は、その条件に従います。その場合でも、完成形体積と材料使用量を区別し、同じ数字であるかのように表現しないことが大切です。

鋼矢板引抜き跡で起こりやすい計算ミス

鋼矢板引抜き跡の充填量を扱う際には、いくつかの典型的な計算ミスがあります。まず多いのが、完成形の盛土体積へ充填量をそのまま加えるミスです。設計面と原地盤面から求めた体積には引抜き跡の位置も含まれているため、追加すると二重計上になります。 反対に、「充填量を除く」という言葉を、完成形の盛土体積から充填実績を差し引くことだと解釈するミスもあります。追加計上していない充填量を盛土体積から引けば、完成形の数量を過小にします。 次に、鋼矢板の全長を盛土層内の引抜き長として扱うミスがあります。鋼矢板は原地盤へ深く根入れされることが多いため、盛土厚より引抜き長が大幅に長くなる場合があります。縦断図や横断図で標高区分を確認することが必要です。 設計枚数をそのまま引抜き枚数として使うミスもあります。一部を残置した場合や、地中で切断した場合、設計枚数と実際の引抜き枚数は一致しません。最終的な施工記録を使用します。 鋼矢板の見付け幅、施工延長、引抜き深さを掛けて大きな壁状体積を求めるミスもあります。鋼矢板を引き抜いた後に、見付け幅と同じ厚さの空間が連続して残るとは限りません。使用する空隙幅には根拠が必要です。 鋼材断面積へ引抜き長を掛けた値を、実績充填量として確定するミスにも注意します。この値は理論上の参考にはなりますが、周辺地盤の変形や材料の浸透を反映していません。 材料搬入伝票の合計をすべて引抜き跡充填量とするミスもあります。同じ材料を構造物周辺や別の空隙へ使用している場合、搬入量と引抜き跡への使用量は一致しません。 日別記録と累計記録を重複して合計するミスも起こります。初日に2立方メートル、翌日の記録に累計3立方メートルとある場合、合計は5立方メートルではありません。日量か累計かを確認します。 製造量を正味充填量として扱うミスもあります。配管内の残留、地表への戻り、廃棄、漏出などがある場合、製造した材料すべてが地中へ入ったとは限りません。 質量と体積を混ぜるミスにも注意が必要です。材料の重量を立方メートルへ換算せずに盛土体積と比較したり、一般的な密度を根拠なく使用したりすると、数量の意味が不明確になります。 出来形測量の実施時期を確認しないミスもあります。鋼矢板引抜き前に盛土面を計測している場合、引抜き後に地表面の沈下や変形が発生している可能性があります。必要に応じて撤去後の状態を再確認します。 また、古い仮設計画図を使い続けることも誤差の原因です。施工範囲、鋼矢板長、残置区間などが変更されていても、数量計算へ反映されない場合があります。最終図面と変更記録を確認することが重要です。

図面と施工記録を使った照査方法

盛土体積と鋼矢板引抜き跡の充填量を正しく分けるには、複数の資料を関連付けて照査します。一つの図面や一枚の施工日報だけでは、位置、標高、施工時期、材料量をすべて確認できないためです。 最初に、盛土体積の計算に使用した資料を確認します。横断図を使用した場合は、測点番号、原地盤線、計画線、計算断面積を確認します。三次元地表面を使用した場合は、測量日、計算範囲、外周境界、使用した地表面データを確認します。 次に、仮設計画図で鋼矢板の施工線、鋼矢板長、上端標高、根入れ、撤去範囲を確認します。盛土計算範囲と重ねることで、どの区間が盛土内に位置しているかを把握します。 施工日報では、打設日、引抜き日、対象区間、対象枚数、施工時間などを確認します。計画図と実績が異なる場合は、施工日報や変更記録を優先して最終的な範囲を整理します。 引抜き記録では、実際の引抜き長、残置、切断、引抜き不能箇所などを確認します。鋼矢板が一部残置されている場合は、その位置と長さを平面図や縦断図へ反映します。 充填記録では、使用材料、投入方法、投入量、追加充填、施工区間を確認します。材料の製造記録を使う場合は、正味投入量との違いを確認します。容器や袋数で管理している場合は、一回当たりの容量や重量を確認します。 材料受払簿では、搬入、使用、残量、廃棄を確認します。同じ材料が複数の用途へ使われている場合は、施工区間ごとに仕分けます。用途別記録がない場合は、施工日報や作業時間と照合し、合理的な根拠を残して配分します。 出来形測量記録では、測量時期と鋼矢板撤去時期を比較します。撤去前に計測している場合は、撤去後の沈下、陥没、周辺地盤の変形がないかを確認します。 現場写真も照査に役立ちます。引抜き状況、充填管の位置、材料投入状況、地表面の変化、追加充填の施工状況などを確認できます。写真だけで数量を確定することはできませんが、施工記録の不足や不一致を補う資料になります。 照査表を作成する場合は、区間ごとに盛土計算範囲、鋼矢板施工範囲、引抜き範囲、充填実績を並べます。それぞれに測点、左右区分、上端標高、下端標高、施工日を記載すると、位置関係と施工順序を確認しやすくなります。 盛土数量表では、充填量を追加していないことを確認します。充填数量表では、盛土完成体積を含めていないことを確認します。材料収支表では、盛土材と充填材が用途別に分かれていることを確認します。 複数の担当者が関わる場合は、計算担当、測量担当、施工担当、品質管理担当の間で数量区分を共有します。同じ「土量」という言葉でも、担当者によって完成体積、搬入量、使用量を指していることがあるためです。 数量の最終確認では、数字が一致するかどうかだけでなく、差を説明できるかを確認します。盛土完成体積と材料搬入量に差がある場合は、締固め、ほぐれ、施工ロス、引抜き跡充填、残土などの要因を整理します。

盛土体積計算の精度を高める現場管理

盛土体積の精度を高めるには、計算時だけでなく、施工前から記録方法を決めておくことが重要です。鋼矢板を引き抜いた後に、過去の図面や日報だけを使って数量を復元しようとすると、位置や長さが分からなくなることがあります。 施工前には、盛土計算範囲と鋼矢板施工線を同じ座標基準で整理します。測点、区画、左右区分などを統一し、どの記録にも同じ名称を使用します。 鋼矢板の打設時には、天端位置、打設長、施工枚数、計画との差を記録します。計画より深く打設した場合や、継ぎ足しを行った場合は、その時点で記録を更新します。 盛土施工中は、鋼矢板周辺の施工層、標高、締固め状況を記録します。鋼矢板が盛土層のどの範囲を通っているかを把握できれば、引抜き後の充填数量を標高区分しやすくなります。 鋼矢板引抜き時には、対象区間、引抜き枚数、引抜き長、残置、切断の有無を記録します。可能であれば、引抜きと充填を同じ区間単位で管理します。 充填時には、材料の種類、計量方法、投入量、追加投入、残量を記録します。日報には日量か累計かを明記し、区間ごとの数量を残します。 引抜き後は、地表面の沈下や変形を確認します。盛土天端、法面、構造物際などでは、局所的な沈下が施工品質や出来形へ影響する可能性があります。必要に応じて位置と標高を再測定します。 三次元計測を活用する場合は、施工前、盛土途中、鋼矢板引抜き前、引抜き後など、施工段階ごとに地表面を記録すると有効です。異なる時点の地表面を比較することで、盛土範囲や撤去後の変化を把握しやすくなります。 ただし、地表面の計測だけでは、地中の細い引抜き跡や充填体積を直接測れない場合があります。三次元計測結果は、施工日報、材料記録、引抜き記録と組み合わせて使用します。 現場で得た位置情報を計算図面と結び付けることも重要です。鋼矢板の施工線や充填位置が座標で記録されていれば、盛土の計算境界との重なりを確認しやすくなります。 数量計算書には、使用した測量日、図面の版、計算範囲、控除項目、別計上項目を記載します。後から別の担当者が確認しても、なぜその数量になったのかを追跡できる状態にします。 盛土体積計算は、計算式が合っているだけでは十分ではありません。入力した地盤面、範囲、標高、施工記録が正しく対応していることが必要です。鋼矢板引抜き跡の充填量を別管理することは、盛土数量の精度だけでなく、材料管理や工事記録の信頼性を高めることにもつながります。

まとめ

盛土の体積計算方法で鋼矢板引抜き跡の充填量を除くためには、完成形として求める盛土体積と、仮設材の撤去に伴って使用した充填材料量を分けることが重要です。 完成後の設計面と施工前面から算出した盛土体積には、鋼矢板が一時的に存在していた位置も、最終的な地盤空間として含まれています。そのため、鋼矢板引抜き跡へ投入した材料量を完成形の盛土体積へ追加すると、同じ空間を二重に計上する可能性があります。 一方で、充填材料は実際に使用した施工数量であるため、記録から削除するものではありません。盛土完成体積とは別に、鋼矢板引抜き跡充填として管理します。 確認1では、盛土計算範囲と鋼矢板の平面位置、標高範囲、施工時期を照合します。鋼矢板の全長が盛土層内にあるとは限らないため、盛土、原地盤、掘削部などを分けて確認します。 確認2では、設計上の施工枚数や製品長だけでなく、実際の引抜き範囲、引抜き長、残置、切断の有無を確認します。理論上の鋼材体積と実際の空隙体積は一致しない場合があります。 確認3では、充填量の算出根拠を確認します。理論空隙、材料製造量、搬入量、正味投入量はそれぞれ異なる数量です。初回投入と追加投入、日量と累計も区別します。 確認4では、完成形盛土体積、施工日報、材料受払簿、充填記録の間で重複計上がないかを確認します。「充填量を除く」とは、完成形体積から減算することではなく、盛土量へ重ねて加えないことを意味します。 確認5では、地山状態、ほぐした状態、締固め後、製造時などの体積基準を確認します。単位が立方メートルであっても、状態の異なる数量を直接加減しないことが大切です。 盛土体積の計算精度を高めるには、原地盤面、計画面、鋼矢板施工線、引抜き範囲、充填位置を一貫した基準で管理する必要があります。施工前後の位置と標高を記録し、図面、測量データ、施工日報、材料記録を結び付けることで、数量の根拠を明確にできます。 現場で盛土範囲や鋼矢板位置を効率よく確認し、施工段階ごとの状況を記録する方法として、Phoneを活用した計測も選択肢になります。施工前、盛土途中、鋼矢板引抜き後の状態を継続的に記録することで、盛土完成体積と引抜き跡充填量を分けた、説明しやすい数量管理につなげられます。