盛土の体積計算方法で購入土と流用土を分ける6項目

目次

• 盛土の体積計算で購入土と流用土を分ける意味

• 1．完成状態の盛土体積を先に確定する

• 2．流用土として使える発生土量を整理する

• 3．地山土量と締固め後土量を同じ基準へ換算する

• 4．土質と使用箇所ごとに流用可能量を配分する

• 5．工程と仮置き条件を反映して購入土量を求める

• 6．数量計算書で購入土と流用土を分けて管理する

• 購入土と流用土を分ける具体的な計算例

• 盛土の体積計算で起こりやすい間違い

• 施工中に購入土量を見直す方法

• まとめ

盛土の体積計算で購入土と流用土を分ける意味

盛土の体積計算では、完成する盛土全体の数量を求めるだけでなく、そのうち何立方メートルを現場内の流用土で施工し、何立方メートルを購入土で補うのかを分ける必要があります。設計図から算出した盛土体積が正しくても、材料の内訳が整理されていなければ、施工段階で土が不足したり、反対に余った土の処理が必要になったりします。

流用土とは、工事現場内の切土、床掘り、構造物掘削などで発生した土のうち、盛土材料として再使用する土です。購入土とは、現場内で確保できる流用土だけでは不足する場合や、所定の品質を満たす土が得られない場合に、現場外から搬入する土を指します。

盛土の総体積が1,000立方メートルで、現場内から700立方メートルの土が発生するからといって、購入土が単純に300立方メートルになるとは限りません。掘削前の地山状態と、締固め後の盛土状態では土の体積が異なるためです。また、発生土の中には、表土、軟弱土、異物を含む土、含水量が高すぎる土など、盛土に使用しにくいものが含まれることがあります。

さらに、流用できる土が十分にあっても、必要な時期に発生しなければ盛土施工へ使えません。盛土を先に施工し、流用予定の切土が後から発生する工程では、一時的に購入土が必要になる可能性があります。反対に、切土が先行する場合は、盛土を開始するまで土を保管する仮置き場所が必要です。

したがって、購入土と流用土を分ける作業は、土量の引き算だけではありません。完成形状、掘削数量、土質、締固めによる体積変化、工程、仮置き、運搬経路、使用箇所などを一つずつ整理する必要があります。

実務では、最初に完成状態の盛土総体積を求め、次に流用可能な発生土を締固め後の体積へ換算し、その差から購入土の必要量を算出します。そのうえで、品質条件や工程条件を反映し、実際に搬入すべき購入土量へ調整します。この順番を守ることが、分かりやすく再確認しやすい盛土数量計算につながります。

1．完成状態の盛土体積を先に確定する

購入土と流用土の内訳を求める前に、完成後に必要となる盛土の総体積を確定します。材料の種類を先に考えると、盛土本体の数量、構造物周辺の埋戻し、路床、表土などが混在しやすくなります。まずは、どの範囲を盛土として計算するのかを明確にすることが重要です。

盛土体積は、基本的に施工前の基面と計画完成面の間にある立体の体積です。施工前の基面は、必ずしも測量時の現況地盤面と同じではありません。表土を除去する場合、軟弱土を置き換える場合、段切りを行う場合、地盤改良後の面から盛土を開始する場合などは、それらを反映した施工基面を使用します。

現況地盤面をそのまま盛土下面として計算した後、別途表土除去量を計上すると、完成盛土量が不足する可能性があります。反対に、施工基面を下げた状態で盛土体積を求めているにもかかわらず、置換部分を別の盛土として重ねて計上すると、二重計上になります。どの面からどの面までを盛土としているのかを、図面と数量計算書の両方で確認する必要があります。

道路や堤体のように延長方向へ続く盛土では、横断面積を使って体積を求める方法が一般的です。隣り合う二つの横断面積をA1、A2、断面間距離をLとした場合、区間体積は、A1とA2の平均にLを乗じて算出します。各区間の体積を合計すれば、対象区間全体の盛土体積になります。

ただし、測点間で形状が大きく変化する場合は、通常の断面間隔だけでは変化を十分に表せません。盛土幅が変わる場所、法面勾配が変わる場所、現況地盤に谷や尾根がある場所、構造物が設置される場所、盛土高が急変する場所では、追加断面を設定して計算精度を高めます。

面的に広がる造成地では、施工基面と計画面をそれぞれ三次元的な面として作成し、二つの面の差から体積を求める方法もあります。この方法では、測点の密度だけでなく、計算範囲の外周設定や、地形の折れ線を正しく反映できているかが重要です。外周が実際の盛土範囲より広ければ過大計上となり、狭ければ計上漏れになります。

盛土範囲内に擁壁、地中梁、基礎、管路、側溝、集水施設、マンホールなどがある場合は、それらが占める体積の扱いも確認します。構造物体積を盛土から控除する場合もあれば、構造物周辺の埋戻しを別工種として計算する場合もあります。

特に注意したいのは、盛土と埋戻しの境界です。構造物周辺に使用する材料や締固め方法が一般盛土と異なる場合、数量を分けて管理したほうが施工計画を立てやすくなります。購入土と流用土を分ける際にも、一般盛土では流用土を使えるが、構造物周辺では別の材料が必要になることがあります。

盛土総体積を確定するときは、施工余幅や沈下による補充量を本体数量へ含めるのか、別項目として管理するのかも統一します。計算担当者によって扱いが異なると、同じ図面を使っても購入土量が変わってしまいます。

この段階で求める盛土体積は、原則として締固め後の完成体積として整理します。以後の流用土量と購入土量も、まず締固め後の完成体積へそろえて比較すると、計算過程が明確になります。

2．流用土として使える発生土量を整理する

盛土総体積を求めた後は、現場内で発生する掘削土のうち、実際に流用できる数量を整理します。掘削土の発生量と流用可能量は同じではありません。すべての発生土を流用できる前提で計算すると、購入土を過少に見積もる原因になります。

現場内で発生する土には、道路や造成地の切土、構造物の床掘り、排水施設の掘削、表土除去、既設構造物撤去後の掘削などがあります。発生場所によって土質や含水状態が異なるため、最初から一つの数量へまとめず、発生場所と掘削区分ごとに整理します。

表土は、植物の根や有機物を多く含むことがあり、一般的な盛土材料として使用しにくい場合があります。著しく軟らかい土、泥状の土、廃棄物や異物を含む土、過大な石を多く含む土も、使用できる場所が限定されます。

発生土を選別して使用する場合は、選別前の掘削量をそのまま流用土量としてはいけません。大きな石、木根、異物などを除去すれば、実際に使える数量は減少します。選別設備や作業方法によって除外される量が変わるため、計画段階では適切な見込みを設定し、施工段階で実績を更新します。

含水量が高い土については、直ちに使用できなくても、乾燥や水分調整によって流用可能になることがあります。一方、調整に必要な時間や場所が確保できない場合は、計画上は流用できない土として扱う判断も必要です。

流用土を整理するときは、まず掘削総量から使用対象外となる土を除きます。その後、選別や品質調整による減少分を反映し、盛土へ使用できる候補量を求めます。ただし、この段階の数量が地山状態である場合は、まだ盛土完成体積と直接比較できません。

発生土の整理では、場外搬出量や他用途への使用量にも注意します。同じ発生土を盛土用の流用土と、仮設道路用の材料などに重複して割り当てると、土量収支が成立しません。発生した土が最終的にどこへ使われるのかを一対一で対応させます。

工区をまたいで流用する場合は、搬出元と受入先を明確にします。ある工区で発生した500立方メートルを別工区の盛土へ運ぶ場合、搬出元では流用土として500立方メートルを差し引き、受入先では同じ数量を材料として計上します。さらに、地山状態と締固め後状態のどちらで数量を示しているかをそろえます。

また、発生土の数量は設計図だけで確定しないことがあります。実際の地層境界が想定と異なれば、流用可能な良質土の量も変化します。施工前の計画数量と施工中の実績数量を分けて管理し、掘削が進んだ段階で更新できるようにします。

流用土量を現実的に設定することは、購入土の不足を防ぐだけでなく、不要な購入を抑えるためにも重要です。使用できる土を過小評価すれば、現場内に利用可能な土が残っているにもかかわらず購入土を搬入し、最終的に余剰土が発生することがあります。

掘削数量、使用不可量、選別除外量、他用途使用量、場外搬出量、盛土流用量の関係が確認できるように整理すれば、発生土側の収支を検証しやすくなります。

3．地山土量と締固め後土量を同じ基準へ換算する

購入土と流用土を正しく分けるうえで、最も重要な点の一つが土量の状態区分です。同じ土でも、掘削前、掘削後、運搬時、締固め後では体積が変化します。単位が同じ立方メートルであっても、状態が異なる数量をそのまま比較することはできません。

掘削前の自然な状態を地山状態とします。地山を掘削すると、土粒子の結び付きや配列が変わり、空隙が増えるため、体積が大きくなることがあります。この状態がほぐし状態です。

ほぐされた土を盛土位置へ運び、一定の厚さで敷きならし、締固め機械で締め固めると体積は再び小さくなります。完成した盛土体積は、この締固め後の状態に対応します。

設計図から求めた盛土量が締固め後の完成体積である一方、切土量は地山状態で算出されることが一般的です。そのため、地山状態の流用土が締固め後に何立方メートルの盛土になるのかを換算しなければなりません。

地山状態の流用土量をQg、地山から締固め後への換算係数をk、締固め後の流用可能量をQrとすると、QrはQgにkを乗じて求める形で整理できます。ただし、換算係数は土質や施工条件によって異なります。

粘性土、砂質土、礫質土、岩塊混じり土では、掘削によるほぐれ方や締固めによる体積減少が異なります。同じ土質名でも、粒度、含水状態、締固め機械、まき出し厚さ、締固め回数によって結果が変化します。

そのため、すべての発生土へ一律の換算係数を使用することは避けます。設計条件、土質試験、試験施工、過去の施工実績などを参考に、土質区分ごとに設定することが基本です。

たとえば、地山状態で800立方メートルの流用可能土があり、締固め後には地山土量の90パーセントに相当する体積になると仮定します。この場合、盛土完成体積として使用できる流用土量は720立方メートルです。

完成盛土量が1,000立方メートルであれば、購入土が負担する完成体積は280立方メートルとなります。地山状態の800立方メートルをそのまま完成盛土量から差し引き、購入土を200立方メートルとすると、完成時に80立方メートル不足する可能性があります。

購入土についても、完成体積と搬入時体積を分ける必要があります。購入土がほぐれた状態で搬入される場合、完成盛土として280立方メートル必要だからといって、搬入量も必ず280立方メートルになるとは限りません。

購入土の締固め後完成体積をQpc、搬入状態から締固め後への換算係数をkp、必要な搬入体積をQpdとした場合、QpdはQpcをkpで割る形で求められます。実際の管理方法が質量基準であれば、密度を用いた換算も必要です。

計算書では、単に「流用土800立方メートル」「購入土280立方メートル」と記載するのではなく、「地山状態」「締固め後完成体積」「搬入状態」といった基準を併記します。これにより、設計担当者、施工担当者、材料手配担当者の間で数量の意味が変わることを防げます。

換算係数には不確実性があるため、計画値だけを固定的に使い続けるのではなく、施工中に実績を確認します。実際の掘削量、運搬量、盛土出来形、残土量を比較し、想定との差が大きい場合は換算条件を見直します。

4．土質と使用箇所ごとに流用可能量を配分する

流用可能な発生土量を締固め後の体積へ換算しても、すべての盛土箇所へ自由に使えるとは限りません。盛土の位置や役割によって、求められる材料の性状が異なるためです。

盛土下部、一般盛土部、上部、法面付近、構造物周辺などでは、締固めやすさ、排水性、強度、粒径などに対する条件が変わります。流用土を一つの材料として扱うのではなく、どこに使用できるかを区分して配分する必要があります。

一般盛土部には使用できても、仕上がり面に近い上部には使用しにくい土があります。含水状態が変化しやすい土や、粒度のばらつきが大きい土は、使用位置を限定したほうがよい場合があります。

構造物周辺や管路周辺は、作業空間が狭く、大型の締固め機械を使用できないことがあります。このような場所では、小型機械でも締め固めやすく、大きな石を含まない材料が求められることがあります。

法面付近では、締固め不足による変形や降雨による侵食に注意が必要です。土質によっては、盛土内部には使用できても、法面近傍への使用を避ける判断が必要になります。

このような条件を反映するため、盛土総体積を材料区分ごとに分けます。たとえば、一般盛土、上部盛土、構造物周辺埋戻しなどの完成体積を別々に算出し、それぞれへ使用できる流用土を割り当てます。

流用土側も、一般盛土に使用できる土、上部にも使用できる土、構造物周辺に使用できる土、使用位置を限定する土などに分けます。品質の高い流用土を、条件の厳しい場所へ優先して配分することが基本です。

たとえば、完成盛土量が1,500立方メートルあり、そのうち一般盛土が1,100立方メートル、上部盛土が300立方メートル、構造物周辺が100立方メートルであるとします。

締固め後の流用可能量が合計1,200立方メートルあっても、上部に使える流用土が150立方メートルしかなく、構造物周辺に使える材料がない場合、購入土は単純な不足量300立方メートルでは済みません。

上部盛土では300立方メートルのうち150立方メートルが不足し、構造物周辺では100立方メートル全量が不足します。残る一般盛土について、一般盛土用の流用土を配分した結果を加えて購入土量を求めます。

仮に一般盛土へ1,050立方メートルの流用土を使用できるなら、一般盛土の不足は50立方メートルです。購入土の必要完成体積は、上部150立方メートル、構造物周辺100立方メートル、一般盛土50立方メートルの合計300立方メートルになります。

一方、一般盛土用の流用土が余っていても、それが上部や構造物周辺の条件を満たさなければ、不足部分を補うことはできません。土量全体の合計だけで判断せず、材料区分別の収支を確認する必要があります。

施工中に土質が変化した場合は、配分計画も見直します。当初は上部に使えると考えていた土が、実際には含水量が高く締固めにくい場合、一般盛土下部へ使用場所を変更し、上部には購入土を充てることがあります。

反対に、想定より良質な土が発生した場合は、購入土の搬入を減らせる可能性があります。掘削場所と盛土使用場所を記録し、流用土の品質と数量を継続的に把握することが重要です。

5．工程と仮置き条件を反映して購入土量を求める

購入土の必要量は、工事完了時の土量収支だけでは決まりません。流用土がいつ発生し、いつ盛土へ使用できるかを確認する必要があります。最終的には流用土が十分に発生する計画でも、盛土施工時点で土がなければ購入土が必要です。

まず、切土や床掘りによる土の発生時期と、各盛土区間の施工時期を工程上で対応させます。掘削と盛土が同時期に進む場合は、発生土を直接盛土場所へ運搬できる可能性があります。

直接流用できれば、仮置きや積み直しが少なくなり、土の含水状態も管理しやすくなります。ただし、掘削量と盛土使用量が日ごとに一致するとは限らないため、一時的な調整場所が必要になることもあります。

掘削が盛土より先行する場合は、発生土を仮置きします。仮置き可能量は、敷地面積だけでなく、積み上げ高さ、法面の安定、排水、周辺への土砂流出、作業車両の動線などを考慮して決めます。

仮置き場所が不足すれば、流用可能な土であっても場外へ搬出しなければならないことがあります。その後に盛土材料が不足すれば、購入土を搬入することになります。この場合、理論上の土量収支と実際の材料収支が異なります。

仮置き中の品質変化にも注意が必要です。降雨を受けた土は含水量が上昇し、締固めに適した状態へ戻すまで時間がかかる場合があります。排水状態の悪い仮置き場所では、当初流用可能だった土の一部が使用しにくくなる可能性があります。

盛土が掘削より先行する場合は、後から発生する流用土を待てるかを検討します。工程上待てない場合は、先行施工分へ購入土を使用します。ただし、後から発生する流用土の使用先がなくなると、余剰土として搬出が必要になるため、工事全体で調整します。

工区間で土を移動する場合は、現場内運搬経路が確保できるかを確認します。同一工事内で発生した土でも、交通規制、道路幅、施工区域の分断、運搬距離などによって実質的に流用できない場合があります。

購入土の必要完成体積は、盛土総体積から締固め後の流用可能量を差し引いて求めることが基本です。ただし、流用可能量には、品質面だけでなく、工程上実際に使用できる数量だけを含めます。

盛土総体積をQt、締固め後の実使用可能な流用土量をQr、購入土が負担する完成体積をQpとすると、基本的な関係はQpがQtからQrを差し引いた値になります。

ここで、工程上使用できない土をQrへ含めてしまうと、購入土量が不足します。反対に、工程調整によって後から使用できる土を最初から除外すると、購入土を過大に見込むことになります。

購入土の手配量を決める際は、完成体積を搬入状態の体積や質量へ換算します。また、一度に全量を搬入するのではなく、施工進捗や流用土の発生状況に応じて段階的に搬入することで、余剰の発生を抑えやすくなります。

盛土施工の序盤では、計画数量に一定の不確実性があります。掘削が進むにつれて実際の土質と土量が分かるため、購入土を必要以上に早く確定せず、確認可能な範囲で調整する管理が有効です。

6．数量計算書で購入土と流用土を分けて管理する

購入土と流用土を正しく計算しても、数量計算書の中で区分が分かりにくければ、施工担当者が同じ結果を再確認できません。計算結果だけでなく、数量の根拠と計算過程が追える構成にする必要があります。

最初に、盛土総体積を工区、測点、材料区分、施工層などに分けて整理します。横断面法を用いる場合は、各測点の断面積、断面間距離、区間体積を記録します。面的な計算を行う場合は、対象範囲と使用した施工基面、計画面を明確にします。

次に、発生土を発生場所と土質ごとに整理します。地山状態の掘削量、使用不可量、選別除外量、他用途使用量、流用候補量を区分し、流用候補量を締固め後の完成体積へ換算します。

換算係数は、どの土質へどの値を適用したのかが分かるようにします。同じ工事の中でも、土質ごとに係数が異なる場合は、別々の計算行で管理します。

流用土を盛土へ配分するときは、発生元と使用先を対応させます。どの掘削区間から発生した土を、どの盛土区間へ何立方メートル使用するのかを記録すれば、同じ土の二重使用を防げます。

購入土についても、一つの合計値だけでなく、使用目的ごとに分けます。一般盛土用、上部用、構造物周辺用、工程調整用などに区分すれば、なぜ購入土が必要なのかを説明しやすくなります。

数量計算書では、盛土総体積と購入土、流用土の収支を確認します。締固め後の基準で、盛土総体積が流用土使用量と購入土使用量の合計に一致することを確認します。

同時に、発生土側の収支も確認します。地山状態の発生土総量が、流用土、場外搬出土、使用不可土、他用途使用土、仮置き残土などの合計と対応しているかを確認します。

状態区分の異なる数量を同じ収支式に入れないことが重要です。地山状態の発生土収支と、締固め後の盛土材料収支は別に確認し、その間を換算係数でつなぎます。

計算途中の丸め処理にも注意します。測点ごとや土質ごとに早い段階で整数へ丸めると、区間数が多い場合に合計値の差が大きくなることがあります。計算途中では必要な桁数を保持し、最終集計時に所定の単位へ丸めます。

当初計画と施工実績を分けることも大切です。設計時点の流用予定量、施工中に見直した数量、完成時の実使用量を同じ欄へ上書きすると、購入土量が変わった理由を追えません。

当初値、変更値、実績値を残せる形にすれば、土質の変化、工程変更、仮置き困難などによる増減を説明できます。特に購入土が当初計画より増えた場合は、どの流用土が使用できなくなったのかを記録しておくことが重要です。

数量計算書を施工中の管理資料として活用する場合は、購入土搬入量、流用土使用量、盛土出来形量、残りの必要量を定期的に更新します。計画数量と実績数量の差を早い段階で確認できれば、急な追加搬入や過剰搬入を防ぎやすくなります。

購入土と流用土を分ける具体的な計算例

ここでは、購入土と流用土を分ける基本的な流れを、簡単な条件で確認します。

ある工事で、締固め後の完成盛土総体積が2,000立方メートルとします。その内訳は、一般盛土が1,500立方メートル、上部盛土が350立方メートル、構造物周辺が150立方メートルです。

現場内では、地山状態で合計1,800立方メートルの土が発生する計画です。ただし、そのうち200立方メートルは表土や使用困難な土であり、盛土へ流用できません。

残る1,600立方メートルが流用候補ですが、土質を確認すると、一般盛土に使用できる地山土が1,300立方メートル、上部にも使用できる良質な地山土が300立方メートルであるとします。構造物周辺に使用できる材料は得られないものとします。

一般盛土用の地山土1,300立方メートルについて、締固め後への換算係数を0.9と仮定します。この場合、一般盛土として使用できる完成体積は1,170立方メートルです。

上部にも使用できる地山土300立方メートルについて、締固め後への換算係数を0.92と仮定すると、完成体積は276立方メートルになります。

品質の高い流用土276立方メートルは、まず上部盛土へ配分します。上部盛土の必要完成体積は350立方メートルなので、上部用購入土は74立方メートル必要です。

一般盛土は1,500立方メートル必要で、流用土を1,170立方メートル使用できるため、一般盛土用購入土は330立方メートルです。

構造物周辺は150立方メートル必要ですが、適した流用土がないため、150立方メートル全量を購入土で施工します。

以上から、品質区分だけを考慮した購入土の必要完成体積は、一般盛土用330立方メートル、上部用74立方メートル、構造物周辺用150立方メートルの合計554立方メートルです。

完成盛土総体積2,000立方メートルに対し、締固め後の流用土使用量は1,446立方メートルです。両者の差も554立方メートルとなり、盛土側の収支が一致します。

次に工程条件を確認します。上部用流用土276立方メートルのうち、100立方メートル分が上部盛土施工後に発生する予定で、仮置き済みの代替土もないとします。

工程を変更できない場合、この100立方メートル分についても購入土を使う必要があります。ただし、後から発生する良質な流用土を一般盛土の別区間へ使用できれば、工事全体の購入土増加を抑えられる可能性があります。

一般盛土がすでに完了しており、後から発生する土の使用先がない場合は、購入土が100立方メートル増え、流用予定土が余剰になります。したがって、購入土量を確定するときは、完成時の数量だけでなく、時期ごとの収支を確認する必要があります。

最後に、購入土554立方メートルまたは工程調整後の必要完成体積を、搬入状態の数量へ換算します。搬入時の土が締固め後にどの程度の体積となるかを確認し、実際の手配数量を決めます。

このように、盛土総量から発生土量を一度だけ差し引くのではなく、使用不可土の除外、締固め後への換算、品質別配分、工程確認、搬入状態への換算という順番で計算します。

盛土の体積計算で起こりやすい間違い

盛土の体積計算で購入土と流用土を分ける際には、複数の段階で間違いが生じます。計算式が正しくても、前提となる範囲や状態区分が異なれば、結果は実際の施工量と一致しません。

最も起こりやすいのは、地山状態の切土量を締固め後の盛土量から直接差し引くことです。どちらも立方メートルで示されるため、同じ基準に見えますが、体積の状態が異なります。

この間違いを防ぐには、数量名に状態を付けます。「発生土量」だけではなく、「地山状態の発生土量」「締固め後換算の流用土量」「購入土完成体積」「購入土搬入体積」と表記します。

次に、発生土の全量を流用可能とする間違いがあります。表土、軟弱土、異物、選別による除外分、他用途へ使用する土を差し引かなければ、流用土を過大に見込みます。

流用できるかどうかを土量だけで判断することも問題です。一般盛土には使用できても、上部や構造物周辺には使えない土があります。材料区分ごとの不足量を確認しなければ、条件の厳しい場所で購入土が不足します。

盛土範囲の設定ミスも数量へ大きく影響します。表土除去前の現況面を使っている、構造物体積を控除していない、別工種の埋戻しを盛土へ含めているなどの違いにより、盛土総体積そのものが変わります。

構造物部分を二重に控除する間違いにも注意します。三次元面の作成時点ですでに構造物部分を除外しているにもかかわらず、集計後に構造物体積を再び差し引くと、盛土量が過小になります。

工程を無視した土量収支もよくある問題です。工事完了時には流用土が足りる計画でも、必要な施工時期に土が発生しなければ使用できません。工程表と土量収支を別々に作成するのではなく、時期ごとに対応させます。

仮置き可能量を過大に見込むこともあります。計画上は全量を仮置きすることになっていても、実際には面積や搬入路が不足する場合があります。仮置き形状、排水、積み上げ高さ、再運搬の作業空間まで確認します。

工区間流用では、同じ土を複数の使用先に割り当てる二重計上が生じることがあります。発生元、数量、使用先、使用時期を対応させ、割当済みの数量が分かるように管理します。

計算途中での丸めも誤差の原因です。断面積や区間体積を早い段階で丸めると、延長が長い工事では合計差が大きくなります。計算途中は十分な桁数を保持し、最終的な数量表示で丸めます。

計画数量を施工中に更新しないことも問題です。実際の掘削量や土質が計画と異なるにもかかわらず、当初の流用率を使い続けると、終盤で購入土の不足や余剰が判明します。

これらの間違いを防ぐには、盛土側の収支、発生土側の収支、工程上の収支を別々に確認したうえで、相互の数量を照合することが重要です。

施工中に購入土量を見直す方法

盛土の購入土量は、着工前の計算だけで完全に確定できるとは限りません。実際の地盤や土質、天候、工程、出来形によって、流用可能量が変化するためです。

施工中は、掘削実績、流用実績、購入土搬入実績、盛土出来形、仮置き残量を定期的に集計します。これらを別々に記録するだけでなく、同じ基準状態へ換算して収支を確認します。

掘削実績では、計画数量との差だけでなく、実際に使用できる土の割合を確認します。掘削量が計画どおりでも、使用不可土が多ければ流用可能量は減ります。

流用実績では、どの場所から発生した土を、どの盛土区間へ使用したのかを記録します。土質区分や使用位置も残しておけば、完成後に材料配置を確認しやすくなります。

購入土については、搬入した数量だけでなく、盛土完成体積としてどの程度施工できたかを確認します。搬入量と出来形量の関係を継続的に把握すれば、当初設定した換算条件が現場に合っているかを判断できます。

盛土出来形は、設計断面や計画面に対してどの程度施工が進んでいるかを確認するために重要です。施工した材料量だけを集計しても、余盛り、沈下、法面整形、施工余幅などによって完成体積との間に差が生じることがあります。

一定の施工量ごとに、残りの盛土完成体積を算出し、残っている流用可能土量を差し引けば、今後必要な購入土量を更新できます。購入土を段階的に手配する計画であれば、更新結果を次回の搬入量へ反映できます。

降雨後は、仮置き土の状態を再確認します。表面だけが湿っているのか、内部まで含水量が高くなっているのかによって、使用可能量や使用時期が変わります。

土質の想定が外れた場合は、単に購入土を増やすのではなく、流用土の使用場所を変更できないかも検討します。上部へ使えなくなった土を一般盛土下部へ回し、一般盛土用に予定していた良質土を上部へ振り替えることで、購入土の増加を抑えられる場合があります。

ただし、材料の振替は、使用箇所の条件を満たす範囲で行います。数量を合わせることだけを優先し、適さない土を使用してはいけません。

最終的には、設計上の盛土体積、実際の流用土使用量、購入土使用量、余剰土量が整合しているかを確認します。計画から変更が生じた場合は、その理由と数量を記録し、完成時の数量根拠を残します。

まとめ

盛土の体積計算方法で購入土と流用土を分けるには、完成盛土量から発生土量を単純に差し引くだけでは不十分です。完成形状、発生土の品質、土量の状態、使用箇所、施工工程、仮置き条件を順番に整理する必要があります。

最初に、施工基面と計画面から締固め後の盛土総体積を求めます。表土除去、段切り、構造物、埋戻しとの区分を確認し、盛土として計上する範囲を明確にします。

次に、現場内で発生する掘削土を、発生場所や土質ごとに整理します。表土、使用困難な土、選別で除外する土、他用途に使う土などを除き、盛土へ使用できる候補量を求めます。

流用候補土は、地山状態から締固め後の完成体積へ換算します。地山土量と完成盛土量を直接比較せず、土質や施工条件に応じた換算条件を用いることが重要です。

さらに、盛土を一般部、上部、構造物周辺などに区分し、それぞれへ使用可能な流用土を配分します。盛土全体では土量が足りていても、特定の品質を必要とする場所では購入土が必要になることがあります。

購入土量を決めるときは、工程も確認します。流用土の発生時期と盛土施工時期が合わない場合、仮置きや工程変更が必要です。仮置きできず、必要な時期に土を使えない場合は、その分を購入土へ置き換えます。

数量計算書では、盛土総体積、地山状態の発生土量、締固め後の流用土量、購入土完成体積、購入土搬入量を分けて記載します。発生元と使用先を対応させ、工区間流用の二重計上を防ぎます。

施工中は、掘削実績、流用実績、購入土搬入実績、盛土出来形を定期的に照合します。実際の土質や工程に応じて購入土量を更新すれば、材料不足や過剰搬入を早い段階で防げます。

盛土数量の管理では、机上の計算と現地の施工状況を結び付けることが重要です。現場で取得した位置情報や地形情報を活用し、施工前後の形状や盛土範囲を確認できれば、購入土と流用土の数量差も把握しやすくなります。

盛土の体積計算、現況確認、出来形記録、関係者との情報共有を効率化する方法として、現場で計測情報を扱えるPhoneの活用を検討するとよいでしょう。