盛土の体積計算方法で側溝背面の土量を別に拾う6項目

目次

• 盛土の体積計算で最初に整理する基本条件

• 1項目目：側溝背面土の計算範囲を明確にする

• 2項目目：側溝背面の断面形状を正しく分解する

• 3項目目：側溝本体や基礎材の体積を控除する

• 4項目目：延長方向の変化点で計算区間を分ける

• 5項目目：締固め後の体積と搬入土量を区別する

• 6項目目：本体盛土と側溝背面土を別に集計する

• 側溝背面土量の具体的な計算例

• 平均断面法を使うときの注意点

• 盛土の体積計算で起こりやすい間違い

• 盛土数量を正確にまとめる実務手順

• まとめ

盛土の体積計算で最初に整理する基本条件

盛土の体積計算は、単純な形状なら幅、長さ、高さから求められます。しかし、道路、造成地、駐車場、外構、排水施設などの工事では、横断方向や縦断方向に地盤高が変化し、法面、側溝、擁壁、集水施設、舗装、路盤なども配置されます。計算対象を曖昧にしたまま数量を拾うと、同じ範囲の二重計上や必要部分の計上漏れが起こります。

特に注意したいのが、側溝周辺に入る土の扱いです。完成形の形状を対象とする「盛土」と、側溝施工のために掘った空間を戻す「埋戻し」は、見た目が近くても数量項目や施工工程が異なることがあります。本稿では便宜上「側溝背面土」と呼びますが、正式な工種名、数量区分、算出範囲は、対象工事の設計図書、数量計算書、特記仕様書、発注者の数量算出要領を優先してください。

一定断面の区間では、断面積をA、施工延長をL、体積をVとすると、基本式は次のとおりです。

V＝A×L

例えば、盛土断面積が8平方メートルで、同じ断面が25メートル続く場合は200立方メートルです。

8×25＝200立方メートル

始点と終点の断面積が異なる区間では、両端の断面積の平均に区間延長を掛ける平均断面法が代表的です。令和8年度の国土交通省「土木工事数量算出要領」でも、体積計算の原則的な方法として平均断面法が示されています。国土交通省CGR

V＝（A1＋A2）÷2×L

始点断面積が10平方メートル、終点断面積が14平方メートル、延長が20メートルなら、体積は240立方メートルです。

（10＋14）÷2×20＝240立方メートル

ただし、計算式が正しくても、断面積として囲んだ範囲が違えば数量も正しくなりません。計画地盤線、現況地盤線、路床面、路盤面、舗装面、法面、側溝外面、床掘り線、基礎材の範囲を区別し、どの線とどの線の間を計算するのかを先に固定します。

また、図面から求めた幾何学的な体積と、現場へ搬入する土の量は同じとは限りません。地山状態、掘削後のほぐし状態、締固め後の状態では体積が変わります。どの状態の体積を設計数量や施工計画数量として扱うかは、適用基準と計算目的を明記して判断します。

側溝背面は施工幅が狭く、本体盛土と異なる機械や施工手順になる場合があります。一方で、必ず独立した契約数量にするとは限りません。設計図書で別区分が指定されている場合はその区分に従い、指定がない場合でも、施工管理用の内訳として分けると重複や不足を確認しやすくなります。

側溝背面土を整理するときは、計算範囲、断面形状、控除対象、区間延長、体積の状態、集計区分という六つの項目を順番に確認します。

1項目目：側溝背面土の計算範囲を明確にする

最初に確認するのは、側溝背面土として拾う範囲です。「側溝背面」という言葉だけでは対象範囲は決まりません。側溝外面から床掘り線までの埋戻しを指す場合もあれば、側溝外側から計画法面までの完成形の土部を指す場合もあります。

道路側と外側でも周囲の構成は異なります。道路側には路床、路盤、舗装、路肩、歩道などがあり、外側には法面、小段、植栽帯、境界、擁壁などがあります。道路側の埋戻しと外側の土部を一括すると、材料区分や施工範囲が分からなくなることがあります。

計算範囲は、次のどちらを求めるのかによって設定が変わります。

• 完成形として、現況地盤線と計画地盤線の間に新たに形成される土の体積

• 側溝設置のための床掘り後に、構造物周囲へ戻す埋戻しの体積

完成形の盛土量を求める場合は、現況地盤線、計画地盤線、本体盛土の境界、側溝外形などを確認します。床掘り後の埋戻し量を求める場合は、床掘り線、基礎上面、側溝外面、路盤材や舗装材の境界などを確認します。

計算範囲の上端を側溝天端と決めつけてはいけません。舗装や路盤が側溝側面まで接する構造では、上部は土ではなく舗装材料や路盤材が占めます。反対に、法面や植栽基盤まで土が連続する構造もあります。

下端も計算目的によって異なります。埋戻しを求めるなら、実際に土が入る基礎上面や床掘り底面が基準になります。完成形の盛土を求めるなら、現況地盤線との関係を確認します。基礎材の厚さを土の高さに含めないようにします。

造成地全体を先に盛土し、その後に側溝予定位置を掘削して側溝を設置する施工順序では、完成形の盛土量と、工程上の床掘り・埋戻し量は別の数量です。両方を同じ「盛土」として加算すると、同じ土部を重複して扱うおそれがあります。

本体盛土との境界も図面上で確認します。本体盛土断面が側溝外側まで含んでいるなら、その範囲を側溝背面土として再加算できません。本体盛土断面が路床端部や路肩端部で止まっているなら、その外側を別に算出する必要が生じる場合があります。

実務では、横断図の写しやCAD上で、本体盛土、側溝背面土、路床・路盤、構造物、基礎材を色やハッチで分けます。境界寸法と高さを併記すると、別担当者による照査がしやすくなります。

左右両側に側溝がある場合は、左右を別々に確認します。側溝規格が同じでも、現況地盤高、法面形状、歩道の有無、路肩幅、曲線半径などが異なることがあります。片側断面積を二倍できるのは、左右の形状と延長が同一であることを確認できる場合に限ります。

2項目目：側溝背面の断面形状を正しく分解する

計算範囲を確定したら、横断方向の断面積を求めます。実際の断面は、長方形だけでなく、三角形、台形、段差のある形状が組み合わされるため、重複しない基本図形に分解します。

長方形の面積は「幅×高さ」、三角形は「底辺×高さ÷2」、台形は「（上辺＋下辺）×高さ÷2」で求めます。複雑な形状を一つの式で処理するより、図形ごとに名称と寸法を対応させた方が照査しやすくなります。

例えば、側溝外面から床掘り線までの幅が0.40メートル、土が入る高さが0.80メートルで、上下の幅が同じなら、断面積は0.32平方メートルです。

0.40×0.80＝0.32平方メートル

側溝外側から法面へ接続する部分が三角形で、底辺が0.60メートル、高さが0.50メートルなら、断面積は0.15平方メートルです。

0.60×0.50÷2＝0.15平方メートル

側溝直近に一定幅の埋戻しがあり、その外側が法面につながる場合は、長方形と三角形に分けます。長方形部分が0.30平方メートル、三角形部分が0.15平方メートルなら、合計は0.45平方メートルです。

材料の境界でも断面を分けます。下部が土による埋戻し、上部が路盤材なら、同じ盛土断面として合算せず、それぞれの材料数量を算出します。

高さを拾う基準にも注意が必要です。側溝天端、内底、外底、基礎上面、基礎底面、路床面、計画地盤面は別の高さです。土が実際に入るのが基礎上面から計画地盤面までなら、その二点間を使用します。計画地盤高から基礎底面までを使うと、基礎材の厚さまで土として計上する可能性があります。

縦断勾配がある区間では、側溝底面と周辺地盤面が延長方向に変化します。側溝の深さや周辺構成が一定なら断面が一定になる場合もありますが、側溝底勾配と道路縦断勾配が異なる場合や、途中で側溝の深さが変わる場合は断面積も変化します。

側溝の規格が変わる位置では断面を分けます。外幅が広くなると、同じ床掘り幅でも背面に入る土の幅は狭くなります。深さ、基礎幅、舗装との取り合いが変わる場合も同様です。

図面に必要寸法がない場合は、標準断面図、構造詳細図、土工定規図、舗装構成図などを照合します。印刷図面の縮尺から測る方法は、印刷倍率や画像変形の影響を受けます。やむを得ず図上測定する場合は既知寸法で縮尺を確認し、測定値であることを記録します。

不整形な断面は、対象空間全体から土が入らない部分を差し引く方法でも計算できます。この場合は、控除する図形同士の重なりを除き、差し引く順序を図面上で確認します。

3項目目：側溝本体や基礎材の体積を控除する

実際に土が入る空間を求める場合は、対象空間の全断面積から、側溝外形、基礎材、均し材、路盤材、地盤改良材、管路など、土が入らない部分を整理して差し引きます。

埋戻し断面積＝対象空間の全断面積－側溝外形の占有断面積－基礎材などの非土部断面積

例えば、床掘り幅が1.20メートル、対象高さが0.90メートルなら、全断面積は1.08平方メートルです。

1.20×0.90＝1.08平方メートル

側溝外形の占有断面積が0.50平方メートル、側溝外形と重ならない基礎材の張り出し部分が0.10平方メートルなら、土部は0.48平方メートルです。

1.08－0.50－0.10＝0.48平方メートル

重要なのは重複控除をしないことです。基礎材全体の断面積に側溝下の部分が含まれているのに、側溝外形も別に全量控除すると、重なる部分を二度差し引きます。側溝外形と基礎材の張り出しを、重ならない図形として整理します。

床掘り空間のうち土が入る部分を求めるなら、側溝のコンクリート実体積ではなく、通常は側溝の外形が占める包絡範囲を差し引く方が形状を把握しやすくなります。側溝内部の水路空間にも土は入らないためです。ただし、契約上の数量算出では、構造物数量から控除しない項目や別の算出条件が定められていることがあります。国土交通省の数量算出要領にも「構造物の数量から控除しないもの」という共通条件があるため、物理的な空間計算と設計計上数量を混同せず、適用要領の該当工種を確認します。国土交通省CGR

基礎材は側溝本体より幅広いことがあるため、張り出し部分の見落としに注意します。道路側に路盤材が接する場合も、舗装構成図で土との境界を確認します。

集水桝や特殊部がある位置では、標準側溝断面をそのまま適用できません。桝区間を独立して計算するか、標準側溝区間から桝延長分を除外し、桝周辺の埋戻しを別に算出します。

接続管などの小さな構造物を控除するかどうかは、一律に決められません。物理的な必要土量を求める施工計画と、発注者の数量算出ルールに基づく設計数量では扱いが異なる場合があります。何を差し引いたかを項目名付きで記録します。

4項目目：延長方向の変化点で計算区間を分ける

側溝背面土の体積は、断面積に側溝位置での施工延長を掛けて求めます。ただし、全延長に同じ断面積を適用できるとは限りません。現況地盤高、計画地盤高、側溝深さ、床掘り幅、法面位置、構造形式などが変わると断面積も変わります。

代表的な変化点は、横断測点、縦断勾配の変化点、側溝規格や深さの変更位置、床掘り幅の変更位置、桝、法面勾配の変更位置、歩道や擁壁の始終点、交差点、乗入れ部などです。

区間内の断面積が一定なら、断面積に延長を掛けます。断面積が0.45平方メートル、延長が30メートルなら13.5立方メートルです。

0.45×30＝13.5立方メートル

始点と終点で断面積が異なり、その間が連続的に変化すると判断できる場合は、平均断面法を使います。始点が0.30平方メートル、終点が0.50平方メートル、延長が20メートルなら8.0立方メートルです。

（0.30＋0.50）÷2×20＝8.0立方メートル

区間を分ける細かさに一律の数値基準を置くのは避けます。必要精度、測点間隔、地形の変化、適用する数量算出要領に合わせて設定し、数量に影響する急変点は必ず分けます。

区間延長は、道路中心線の測点差ではなく、側溝が実際に設置される線に沿った延長を確認します。曲線区間では内側と外側で延長が異なるため、中心線延長をそのまま左右側溝へ使うと数量差が生じます。

交差点、乗入れ、横断構造物、開口部など、側溝が途切れる場所も確認します。始点から終点までの測点差をそのまま使用すると、側溝がない区間まで計上する場合があります。

桝区間を別計算するなら、通常側溝区間との延長重複や空白を確認します。区間始点、終点、延長、始点断面積、終点断面積、区間体積を一覧にし、全区間の延長合計を施工延長と照合します。

左右両側を計算する場合は、左右ごとに区間を設定します。桝や乗入れの位置、曲線半径、地盤条件が異なれば、同じ測点区分を使えないことがあります。

5項目目：締固め後の体積と搬入土量を区別する

土量には、主に次の三つの状態があります。

• 地山土量Vn：掘削前の自然な状態の体積

• ほぐし土量Vl：掘削してほぐれた状態の体積

• 締固め後土量Vc：敷き均して締め固めた後の体積

この三つを同じ数値として扱うと、土量収支や搬入計画に誤差が生じます。国土交通省の数量算出要領でも、埋戻しから地山土量へ換算するときに土量変化率Cを用いる考え方が示されています。国土交通省CGR

土量変化率を次のように定義する場合、

L＝ほぐし土量Vl÷地山土量Vn C＝締固め後土量Vc÷地山土量Vn

換算式は次のようになります。

地山土量Vn＝締固め後土量Vc÷C ほぐし土量Vl＝締固め後土量Vc×L÷C

公的資料の換算表でも、締固め後の土量から地山土量へは1÷C、ほぐし土量へはL÷Cを用いる関係が示されています。国土交通省CGR

したがって、締固め後体積を0.90で割った値を、そのまま「搬入土量」と断定するのは安全ではありません。0.90がCなら、求まるのは地山換算量です。搬入量をほぐし土量で管理するならLも必要です。

例として、締固め後体積が30立方メートル、仮定した変化率がC＝0.90、L＝1.20なら、地山換算量は約33.33立方メートル、ほぐし状態の体積は40.00立方メートルです。

30÷0.90＝約33.33立方メートル 30×1.20÷0.90＝40.00立方メートル

ここで用いたLとCは計算方法を示すための仮定値であり、どの工事にも使える基準値ではありません。適用する積算基準、土質区分、材料試験、現場条件、施工実績などに基づいて設定します。また、材料を質量で手配する場合は、含水状態や単位体積質量も別に確認します。

側溝背面は作業幅が狭く、本体盛土と同じ締固め機械を使えない場合があります。構造物の隣接箇所や狭い箇所では、適用する仕様書や施工計画に基づき、構造物への影響、偏土圧、含水状態、締固め方法を管理します。国土交通省の共通仕様書にも、狭い箇所の十分な締固めや、埋設構造物へ偏土圧を作用させない埋戻しが示されています。国土交通省 釧路開発建設部

現場発生土を流用する場合は、材料としての適否を確認します。床掘りで発生した土を無条件に背面へ戻せるとは限りません。土質、粒径、含水状態、有機物や異物の混入、設計図書で要求される品質を確認します。

設計数量、施工計画数量、実搬入数量は別に管理します。設計数量は適用要領に基づく数量、施工計画数量は換算や施工条件を考慮した手配量、実搬入数量は実績です。数値とともに、地山・ほぐし・締固め後のどの状態かを記載します。

6項目目：本体盛土と側溝背面土を別に集計する

各区間の側溝背面土量を求めたら、本体盛土との関係が分かる形で集計します。ただし、側溝背面土を必ず独立した設計項目にするとは限りません。設計図書や数量算出要領で別区分が指定されている場合はそれに従い、同一区分に含める場合でも、照査用の内訳として分けておくと重複を防げます。

別集計が有効なのは、施工幅、使用機械、材料、締固め方法、品質管理、施工時期などが本体盛土と異なる場合です。本体盛土に現場発生土を使い、側溝背面に別材料を使う計画なら、材料手配のためにも数量を分ける必要があります。

集計表では、少なくとも左右区分、測点区間、始終点断面積、延長、締固め後体積、使用図面、数量区分を追えるようにします。換算量を示す場合は、L、Cなどの定義と根拠も記載します。

丸め処理は、適用する数量算出要領の単位と数位に従います。途中計算で大きく丸めると、延長が長いほど誤差が拡大するため、必要な桁数を保持し、所定の段階で丸めます。

例えば、実際の断面積が0.364平方メートルなのに0.4平方メートルへ丸め、100メートルを掛けると40立方メートルです。元の断面積なら36.4立方メートルで、差は3.6立方メートルになります。

集計後は、本体盛土、側溝背面土、その他の埋戻し、路床・路盤、構造物、基礎材の関係を確認します。全体外形から求めた概算体積と比較し、差の理由を説明できる状態にします。

計算書には、使用図面番号、改訂記号、算出日、対象区間、計算条件を残します。設計変更があったときに、変更前後の数量差を追えるようにするためです。

側溝背面土量の具体的な計算例

ここでは、道路右側に設置する側溝について、測点0から測点50までの背面土量を計算します。側溝背面土は、床掘り対象空間から、側溝外形と、側溝外形に重ならない基礎材の張り出し部分を差し引いた範囲とします。

測点0では、床掘り幅を1.20メートル、土が入る対象高さを0.80メートルとします。全断面積は0.96平方メートルです。

1.20×0.80＝0.96平方メートル

側溝外形の占有断面積を0.52平方メートル、基礎材の張り出し部分を0.06平方メートルとすると、測点0の背面土断面積は0.38平方メートルです。

0.96－0.52－0.06＝0.38平方メートル

測点20では、対象高さが1.00メートルになり、床掘り幅は1.20メートルのままとします。全断面積は1.20平方メートルです。

1.20×1.00＝1.20平方メートル

側溝外形と基礎材の条件が同じなら、測点20の背面土断面積は0.62平方メートルです。

1.20－0.52－0.06＝0.62平方メートル

測点0から測点20までは、両端断面積の平均に20メートルを掛けます。

（0.38＋0.62）÷2×20＝10.00立方メートル

測点20から測点50までは、断面積0.62平方メートルが一定で、延長30メートルとします。

0.62×30＝18.60立方メートル

測点0から測点50までの合計は28.60立方メートルです。

10.00＋18.60＝28.60立方メートル

測点35付近に延長1.00メートルの集水施設があり、その範囲を通常側溝区間から除外するとします。標準断面積を0.62平方メートルとすれば、除外する体積は0.62立方メートルです。

0.62×1.00＝0.62立方メートル

通常側溝区間の締固め後体積は27.98立方メートルです。

28.60－0.62＝27.98立方メートル

集水施設周辺に別途埋戻しが必要なら、その数量を独立して計算します。通常区間から除外しただけで終えると、必要土量の計上漏れになります。

仮に、適用する計画条件としてC＝0.90、L＝1.20を用いるなら、地山換算量は約31.09立方メートル、ほぐし状態の体積は約37.31立方メートルです。

27.98÷0.90＝約31.09立方メートル 27.98×1.20÷0.90＝約37.31立方メートル

これらの係数は計算例です。設計数量が締固め後体積を基準とする工事なら27.98立方メートルを設計数量として扱い、施工計画では適用基準に基づく換算値を別欄に示します。

左側にも側溝がある場合は、左側の床掘り幅、対象高さ、構造形式、設置延長を確認し、同じ手順で算出します。右側と条件が同じことを図面上で確認できた場合に限り、同一断面を適用します。

平均断面法を使うときの注意点

平均断面法は、盛土や埋戻しの体積計算で用いられる代表的な方法ですが、区間途中の急な形状変化を自動的に反映するものではありません。

始点と終点の間で、高さや幅が連続的に変化する区間では実用的な算出ができます。一方、途中で側溝形式が変わる、桝が入る、法面が急に切り替わる、舗装構成が変わる場合は、その位置で区間を分けます。

始点と終点の断面積が同じでも、区間中央だけ大きくなる場合は、両端の平均だけでは中央部を反映できません。必要に応じて中間断面を追加します。

測点間隔が長い場合も、地形変化を見落とさないようにします。必要な断面間隔は、地形、設計精度、適用基準によって決めます。

平均断面法で使う延長は、断面間の正しい距離です。曲線部では側溝線に沿った延長を使い、中心線延長との違いを確認します。

断面積を平方メートル、延長をメートルで計算すれば、体積は立方メートルになります。ミリメートルやセンチメートルの寸法を換算せず入力すると、桁が大きくずれます。

始点断面積が0.4平方メートル、終点が0.6平方メートル、延長が20メートルなら、平均断面積は0.5平方メートル、体積は10立方メートルです。結果が100立方メートルなら、単位や数式を見直します。

盛土の体積計算で起こりやすい間違い

最も起こりやすいのは、本体盛土と側溝背面土の重複です。本体盛土断面が側溝外側まで含んでいるのに、同じ範囲を別加算すると二重計上になります。

反対に、本体盛土が路床端部や路肩端部で終わっているのに、外側の土部を拾わないと計上漏れになります。図面上で数量区分ごとの範囲を囲み、空白と重複を確認します。

側溝外形だけを控除し、基礎材や路盤材の張り出しを見落とす間違いもあります。逆に、側溝外形と基礎材の重なる部分を二重控除するケースもあります。

高さの基準の取り違えにも注意します。内底高、外底高、基礎上面高、基礎底面高は異なります。どの二点間を土の高さにしたかを計算書へ記載します。

道路中心線延長を側溝延長として使う、桝や乗入れの中断区間を除外しない、左右の条件が違うのに片側を二倍する、といった延長上の間違いもあります。

締固め後体積をCで割った値を、ほぐし状態の搬入体積と誤認することもあります。Cで割ると地山換算量であり、ほぐし体積への換算には、定義上L÷Cが必要です。

設計体積と搬入計画量を同じ欄に記載するのも避けます。設計数量、施工計画数量、実績数量を分け、各数値の体積状態を明記します。

途中計算での丸めすぎ、古い改訂図の使用、表計算式の参照範囲ミスも確認します。式が成立していても、左右区分や区間参照が違えば結果は正しくなりません。

盛土数量を正確にまとめる実務手順

まず平面図を確認し、側溝の左右、始点、終点、桝、交差点、乗入れ、曲線区間、構造形式の変更位置を把握します。

次に縦断図で、道路計画高、側溝底高、縦断勾配、深さの変化を整理します。周辺地盤高と側溝底高の勾配が異なれば、背面土の高さは変わります。

標準横断図、構造詳細図、土工定規図、舗装構成図を照合し、本体盛土、側溝背面土、路床、路盤、基礎材、構造物の境界を確定します。同じ範囲を異なる数量項目へ重複して入れないようにします。

計算目的が、完成形の盛土量、床掘り後の埋戻し量、材料手配量のどれかを明記します。正式な数量区分は、設計図書と適用する数量算出要領で確認します。

変化点ごとに断面積を求め、不整形部分を長方形、三角形、台形などへ分けます。全体から控除する場合は、控除範囲同士を重ねません。

断面積が一定の区間は「断面積×延長」、連続的に変化する区間は平均断面法で算出します。急変点では区間を分割します。

区間延長の合計を側溝施工延長と照合し、空白と重複を確認します。桝や乗入れを別計算した場合は、通常区間から確実に除外します。

左側、右側、本体盛土、側溝周辺埋戻し、その他材料を、設計上の区分と照査用内訳が分かる形で集計します。換算を行う場合は、LとCの定義、採用値、根拠資料を残します。

詳細計算後は概算で検算します。平均断面積が0.5平方メートル、延長が100メートルなら、体積はおおむね50立方メートルです。詳細結果が5立方メートルや500立方メートルなら、単位、延長、断面積、式を見直します。

計算担当者以外の照査では、数式だけでなく、計算範囲、使用図面、区間設定、控除対象、左右区分、単位、体積状態を確認します。

施工前には、現況地盤が設計条件と一致しているか確認します。施工時の余掘りなどで実埋戻し量が増えた場合も、設計数量へ無条件に加えず、設計数量と実施工数量を分けて記録します。

完成後の数量説明に備え、計算書、使用図面、設計変更資料、測量記録を対応させます。どの断面、延長、図面、換算条件を使ったか追跡できる状態にします。

まとめ

盛土の体積計算では、一定断面なら断面積に延長を掛け、断面が連続的に変化する区間では平均断面法を用いるのが基本です。ただし、側溝がある区間では、本体盛土と側溝周辺の土部の境界を確認しないと、重複や計上漏れが起こります。

側溝背面土を別に拾うときは、最初に計算目的と対象範囲を明確にします。完成形の盛土量と床掘り後の埋戻し量を区別し、側溝外面、床掘り線、計画地盤線、路床面、法面などの境界を図面上で固定します。

断面は長方形、三角形、台形などへ分解し、土が入らない側溝外形、基礎材、路盤材などを整理します。ただし、契約上の控除条件や数量区分は、適用する数量算出要領と設計図書を優先します。

延長方向では、側溝規格、深さ、地盤高、法面、桝、乗入れなどが変わる位置で区間を分けます。曲線部では側溝線に沿った延長を使用します。

締固め後体積、地山土量、ほぐし土量は別の数値です。Cで割った値は地山換算量であり、ほぐし体積へ換算する場合はL÷Cの関係を確認します。係数を根拠なく一律に使わないことが重要です。

最終集計では、本体盛土、側溝背面土、構造物周辺埋戻し、路床・路盤などの関係を追えるようにします。判断に迷う場合は、対象工事の設計者、発注者、監督職員または数量算出に詳しい技術者へ、適用基準と図面範囲を示して確認してください。