盛土の体積計算方法で地中梁干渉部の盛土控除を行う5点

盛土の体積を計算するとき、計画地盤面と盛土下端面の差だけを基にすると、地中梁や基礎などが占める部分まで盛土として含めることがあります。ただし、地中梁があるから一律にその全体積を控除するわけではありません。控除の要否と範囲は、盛土数量の算出範囲、契約上の数量区分、施工前地盤、床掘り面、建物範囲の除外条件などを確認して決めます。

造成工事と建築工事の数量を別々の担当者が算出する現場では、同じ空間を造成盛土、基礎掘削、構造物周辺の埋戻しで重複計上したり、反対にどの工種にも計上しなかったりするおそれがあります。盛土控除だけを単独で考えるのではなく、完成後にその空間を占めるものが、構造体、基礎材、埋戻し材、通常盛土のどれであるかを整理することが重要です。

地中梁干渉部の数量を安全に求めるには、地中梁の幅、高さ、延長だけでなく、盛土領域との立体的な重なり、基礎フーチング、捨てコンクリート、基礎砕石、梁交差部、施工時の掘削余幅、埋戻し区分、設計変更を分けて扱います。この記事では、「盛土 体積 計算 方法」を調べている実務担当者に向けて、地中梁干渉部の盛土控除で確認したい5点を解説します。

目次

• 地中梁干渉部で盛土控除が必要になる理由

• 1．盛土範囲と地中梁の重なりを先に確定する

• 2．地中梁と周辺構造物の控除対象を分ける

• 3．断面変化ごとに体積を分割して計算する

• 4．盛土控除と掘削・埋戻し数量を混同しない

• 5．設計変更と出来形を反映して計算根拠を残す

• 地中梁干渉部の盛土控除を進める実務手順

• 盛土の体積計算で起こりやすい間違い

• まとめ

地中梁干渉部で盛土控除が必要になる理由

盛土量は、一般に盛土下端として採用する面と計画面との間に形成される体積として求めます。横断図を用いる場合は各断面の盛土面積を算出し、断面間距離を用いて平均断面法などで体積を求めます。三次元データを用いる場合は、下側の地形面と上側の計画面との差から盛土領域を作成します。

この盛土領域の内部に地中梁、基礎、地下ピット、埋設構造物などが存在し、当初の盛土数量がそれらを含む総体積で算出されている場合は、構造物が占める共通部分を盛土から除く検討が必要です。一方、建物範囲を最初から盛土計算の対象外としている場合や、契約上の数量が別の算定規則で定められている場合は、地中梁を追加控除しないことがあります。

控除対象になるのは、地中梁の全体積ではなく、当初の盛土計算に含まれた空間と地中梁が立体的に重なる部分です。地中梁の一部が盛土下端より下にある場合、その部分はもともとの盛土体積に含まれていないため、盛土から差し引きません。

例えば、盛土上端が標高10.0メートル、盛土下端が標高9.0メートルで、地中梁上端が標高9.7メートル、地中梁下端が標高8.9メートルの場合、地中梁全高は0.8メートルですが、盛土領域と重なる高さは標高9.0メートルから9.7メートルまでの0.7メートルです。地中梁全高をそのまま使用すると、盛土下端より下の0.1メートルまで重複して控除することになります。

また、地中梁を施工するための掘削余幅や作業空間は、完成後に土や指定材料で埋め戻されることがあります。完成後も構造物や別材料が残る部分と、一時的に掘削するだけの部分は区別しなければなりません。

盛土控除は、地中梁の施工に伴うすべての土工量を表すものではありません。完成形として通常盛土が存在しない空間を、当初の盛土数量から除くための整理です。この考え方を先に共有すると、造成盛土、基礎掘削、構造物周辺埋戻しの重複や欠落を防ぎやすくなります。

1．盛土範囲と地中梁の重なりを先に確定する

地中梁干渉部の盛土控除で最初に行うのは、盛土数量の母体となる範囲と上下の基準面を確定することです。地中梁リストの寸法だけを見て計算を始めると、既存地盤内の部分、床掘り範囲、建物除外範囲、切土区域まで控除する可能性があります。

まず、盛土上端として使用する面を確認します。造成計画地盤面、建物周囲の仕上げ地盤面、建物内の床下地盤面、舗装下の路床面などは、同じ高さとは限りません。数量算出の目的に合う面を選び、図面ごとの高さ基準を統一します。

次に、盛土下端として使用する面を確認します。施工前地盤をそのまま使用する場合もありますが、表土除去、軟弱土の置換、段切り、床掘り、地盤改良などを行う場合は、盛土下端が施工前地盤と一致しないことがあります。盛土下端の定義が変われば、地中梁との重複高さも変わります。

地中梁については、梁幅、梁せい、上端高さ、下端高さ、平面位置を確認します。構造図に梁せいだけが示されている場合は、基礎天端、床高さ、設計地盤面などとの関係から上端と下端を同一の標高基準へ換算します。図面によって基準高さが異なる場合は、標高または共通の基準レベルへそろえてから比較します。

ある位置における重複高さは、次の考え方で求められます。

重複高さ＝低い方の上端高さ－高い方の下端高さ

ここでいう上端高さは盛土上端と地中梁上端、下端高さは盛土下端と地中梁下端です。実務上は、計算値が負になる場合を除くため、次のように整理すると明確です。

重複高さ＝最大値0と、最小値「盛土上端、地中梁上端」から最大値「盛土下端、地中梁下端」を引いた値とのうち大きい方

計算結果がゼロなら、その位置では地中梁と盛土領域の重なりはありません。正の値であれば、その高さが控除断面を求める基礎になります。

施工前地盤や盛土下端が傾斜している場合、重複高さは延長方向に変化します。片側では地中梁全体が盛土内に入り、別の位置では梁上部だけが盛土内に入ることもあります。この場合、地中梁全長に同じ重複高さを適用せず、条件が変化する位置で区間を分けます。

区間を分ける候補には、地中梁が盛土領域へ入り始める位置、地中梁下端と盛土下端が一致する位置、地中梁上端と盛土上端が一致する位置、盛土と切土の境界、計画面の勾配変化点などがあります。平面図に区間番号を記載し、各区間の始点と終点で高さ関係を整理すると、計算根拠を追いやすくなります。

平面的な重なりも確認します。地中梁の中心線が盛土区域内にあっても、梁幅の一部が切土区域、建物除外区域、既存構造物区域にはみ出す場合があります。境界が梁を横断する場合は、盛土領域に入る実際の幅または平面形状を用いて控除します。

建物内部を盛土数量に含めているかどうかは、特に重要です。造成数量が建物外周より内側を最初から除いているなら、その範囲の地中梁をさらに控除すると二重控除になります。敷地全体を連続した計画面として算出している場合は、建物内の地中梁や基礎が控除対象になる可能性があります。

最初に盛土計算の母体を明確にし、その母体に含まれる地中梁部分だけを抽出することが、地中梁干渉部の盛土控除を正しく行う出発点です。

2．地中梁と周辺構造物の控除対象を分ける

地中梁周辺には、独立基礎、布基礎、基礎フーチング、柱脚部、耐圧版、捨てコンクリート、基礎砕石、地下ピット、ハンチ、増し打ち部などが配置されることがあります。これらを個別に全寸法で計算して単純に合計すると、立体的に重なる部分を二重控除するおそれがあります。

矩形断面の地中梁で、梁幅と盛土との重複高さが一定なら、基本となる控除体積は次の式で整理できます。

控除体積＝梁幅×盛土との重複高さ×対象延長

ただし、対象延長は他の構造物との重複を除いた有効延長とします。地中梁が基礎フーチングへ取り付く部分では、梁端部とフーチングの体積が同じ空間に入ることがあります。梁を柱芯間または基礎芯間の全長で計算し、さらにフーチングを全寸法で控除すると、接続部が二重控除になる可能性があります。

重複を避ける方法の一つは、フーチングを一つの立体として計算し、地中梁はフーチング外面間の有効延長で計算する方法です。別の方法として各立体を全体計算した後に共通部分を戻すこともできますが、計算過程が複雑になります。どの方法を採用する場合も、最終的な控除形状が重複しないことを図面上で確認します。

地中梁同士の交差部にも同じ注意が必要です。直交する2本の梁をそれぞれ全長で計算すると、交差部の共通体積が二重に差し引かれます。一方の梁を通しとして扱い、もう一方の有効延長から交差幅を除く方法などで調整します。

段差梁や異なる梁せいが交差する場合は、高さ方向の共通範囲も確認します。平面上で重なっていても、上下の標高範囲が完全には一致しない場合があります。二重控除となるのは、平面と高さの両方で実際に重なる立体部分です。

捨てコンクリートや基礎砕石を盛土から除くかどうかは、当初の盛土数量にその空間が含まれているか、別工種として数量化するかによって判断します。地中梁の下に設ける捨てコンクリートは、通常、梁本体とは上下に隣接する別の体積であり、同じ空間を占めるわけではありません。そのため、盛土領域内に位置し、別工種として扱うなら、その厚さと平面範囲に応じて追加控除を検討します。

捨てコンクリートが梁幅より外側へ張り出す場合は、張り出し部分だけでなく、梁直下の部分も梁本体とは異なる高さ帯にあることを確認します。梁、捨てコンクリート、基礎砕石を上下に重ならない層として分ければ、二重控除を避けやすくなります。

基礎砕石や均し材が通常盛土と同じ数量区分に含まれる場合は、別途控除しないことがあります。材料名称だけで判断せず、設計数量、積算区分、契約条件、施工区分を確認します。

地中梁にハンチや増し打ちがある場合は、矩形断面だけで体積を表せません。ハンチは三角形または台形の断面として扱い、対象延長を掛けます。局部的な増し打ちは、その平面範囲と高さ範囲を分けて追加します。

配管用の貫通孔やスリーブについては、孔内が空洞のまま残るか、充填されるか、適用する数量算出基準で控除対象となるかを確認します。小規模な開口を控除しない規定がある場合もあるため、独自の判断で細部を一律に差し引くのは避けます。

地中梁周辺の盛土控除では、構造図に描かれた各部材の体積をそのまま足し合わせるのではなく、完成後の空間を重複しない立体へ分けることが重要です。

3．断面変化ごとに体積を分割して計算する

地中梁の幅、高さ、標高、盛土上端、盛土下端が一定であれば、控除体積は比較的簡単に求められます。しかし、実際の現場では地中梁に段差があり、造成面や施工前地盤も変化します。一つの代表断面を全延長へ適用するより、条件が変わる位置ごとに区間を分割する方が安全です。

基本式は次のとおりです。

控除体積＝控除断面積×対象延長

梁幅0.4メートル、盛土との重複高さ0.6メートル、対象延長10メートルで、条件が全区間で一定なら、控除体積は2.4立方メートルです。

重複高さが区間内で変化する場合は、断面間の変化をどのように近似できるかを確認します。始点と終点の間で盛土下端や地中梁との関係がほぼ直線的に変化すると判断できる場合は、平均断面の考え方を使用できます。

梁幅が一定のときは、次の式で整理できます。

控除体積＝梁幅×「始点重複高さ＋終点重複高さ」÷2×区間延長

梁幅0.4メートル、始点重複高さ0.8メートル、終点重複高さ0.2メートル、区間延長10メートルなら、控除体積は2.0立方メートルです。

ただし、区間内に急な段差、折れ点、基礎との接続、切盛境界がある場合は、始点と終点だけの平均で一括処理せず、その位置で区切ります。断面間隔を細かくするほど近似誤差は小さくなりますが、必要以上の細分化は入力ミスや集計漏れを増やします。形状や基準面が変わる位置を優先して断面を追加します。

代表的な分割位置は、梁幅が変わる位置、梁せいが変わる位置、梁天端または梁下端の段差位置、盛土上端の勾配変化点、盛土下端の変化点、基礎への接続位置、梁交差部、盛土区域と切土区域の境界です。

建物外周などで地中梁が折れ曲がる場合は、平面上の延長の測り方を統一します。中心線長を用いる場合でも、角部や幅の異なる梁の接続部で重複が生じないか確認します。外面間寸法を用いる場合は、一方を通し、他方を梁幅分短くするなど、立体が重ならない延長設定にします。

地中梁が平面上で斜めに配置されている場合は、梁軸に沿った平面上の実延長を使用します。地中梁自体が高さ方向にも傾斜している場合は、部材寸法の定義が梁軸に直角な断面なのか、鉛直・水平寸法なのかを確認したうえで体積を求めます。図面上の水平投影長と三次元の部材長のどちらを使うかを一律に決めるのではなく、断面寸法の定義とモデル形状を対応させることが必要です。

三次元データを用いる場合は、盛土領域を表す立体と完成構造物を表す立体の共通部分を求める考え方になります。複雑な交差形状を処理しやすい一方、入力モデルが正しいとは限りません。

地中梁モデルが躯体外形を表すのか、型枠、掘削余幅、施工ヤードまで含むのかを確認します。掘削範囲を含むモデルをそのまま差し引くと、施工後に埋め戻される部分まで控除する可能性があります。また、盛土立体の下端面や外周が誤っていれば、共通体積も正しくなりません。

計算後は、代表断面積と総延長による概算値と比較します。梁幅0.4メートル、梁全高0.8メートル、総延長100メートルなら、梁全体積は32立方メートルです。盛土との重複が一部だけであれば、通常、控除体積はこの値以下になります。これを大きく超える結果が出た場合は、単位、延長、重複高さ、交差部、基礎との重複を見直します。

4．盛土控除と掘削・埋戻し数量を混同しない

地中梁干渉部で混乱しやすいのが、完成形の盛土控除と、施工途中に発生する掘削・埋戻しの違いです。両者は関連しますが、目的も算定範囲も同じではありません。

盛土控除は、完成後に地中梁や別材料が占めるため、通常盛土が残らない空間を当初の盛土数量から除く処理です。掘削量は、地中梁や基礎を施工するために一時的に取り除く土の体積です。埋戻し量は、構造物施工後の掘削空間へ戻す土または指定材料の体積です。

先に造成盛土を行い、その後で地中梁部分を掘削する施工順序では、盛土材が一度施工された後に掘り返されることがあります。完成形の純数量だけを見れば、地中梁が占める部分を通常盛土から除きます。しかし、施工計画や土運搬計画では、先行盛土、後掘削、仮置き、再利用、残土、埋戻しを別に把握する必要があります。

反対に、地中梁を先行施工し、その周囲へ盛土する場合は、地中梁本体の位置へ盛土材を投入しません。完成後の空間構成が同じであっても、施工途中の掘削量、仮置き量、運搬量は異なります。

設計上の盛土数量が締固め後の完成体積を基準とするか、施工時の搬入体積や地山体積との換算を含むかは、適用する数量算出基準や契約条件によって異なります。搬入量を求める場合は、土質、締固め、含水状態、体積変化率などを別途検討し、完成体積と同一視しないようにします。

地中梁施工の掘削幅は、梁幅より広くなることがあります。型枠設置、作業余幅、土留め、法面、排水などのためです。しかし、その余幅部分が完成後に埋め戻されるなら、恒久的な盛土控除範囲には含めません。

例えば、幅0.4メートルの地中梁を施工するために幅1.2メートルで掘削する場合、掘削数量は施工条件に応じて1.2メートル幅を基に算定します。一方、完成形の盛土控除では、梁本体、捨てコンクリート、基礎砕石、残置型枠、別種埋戻し材など、最終的に通常盛土が存在しない範囲を基にします。掘削幅1.2メートルをそのまま盛土から差し引くと、両側の埋戻し部分まで除外することになります。

地中梁周辺に通常盛土とは異なる埋戻し材を用いる場合は、数量区分を確認します。構造物周辺の埋戻しを別工種として計上するなら、その空間を通常盛土から除き、別途埋戻し材として数量化します。通常盛土から控除せずに別材料も加えると、同じ空間を二重計上します。反対に、通常盛土から控除したのに別材料を計上しなければ、完成形の材料数量に欠落が生じます。

構造物側面の埋戻しは、通常盛土と材料が同じでも、狭い場所での締固め方法、施工層厚、品質管理の区分が異なることがあります。その場合は、体積上は連続していても積算や施工管理上の区分を分けることがあります。

数量整理では、完成後の空間を、地中梁本体、基礎、捨てコンクリート、基礎砕石、通常盛土、構造物周辺埋戻しなどへ重複なく割り当てます。掘削数量は施工時に取り除く範囲、盛土控除数量は完成時に通常盛土が存在しない範囲を基準にすることが重要です。

5．設計変更と出来形を反映して計算根拠を残す

地中梁の位置や寸法は、施工段階で変更されることがあります。柱位置、設備配管、地盤条件、基礎形式、梁せい、梁幅などの変更により、当初設計図と施工図または出来形が一致しない場合があります。

盛土控除を当初設計図だけで算出したままにすると、最終的な構造物形状と数量が合わない可能性があります。数量を算出する時点で、設計数量、変更数量、出来形数量のどれを求めるのかを明確にし、契約上採用すべき図面や測量成果を確認します。

確認資料には、造成平面図、造成断面図、基礎伏図、地中梁リスト、基礎詳細図、施工図、設計変更図、設備埋設図などがあります。図面間で幅、高さ、位置が異なる場合は、発行日、改訂番号、承認状態を確認し、使用した版を計算書へ記録します。

施工前地盤が設計時の地形と異なる場合、地中梁と盛土の重複高さも変わります。特に既存地盤の起伏が大きい現場では、代表断面だけでは実際の重なりを十分に表せないことがあります。

施工前測量、表土除去後や床掘り後の測量、基礎施工時の記録、埋戻し前の写真や測定記録を活用すると、地中梁の実位置と盛土範囲を確認しやすくなります。ただし、測量値を契約数量へ反映できるかどうかは、設計数量精算か出来形数量精算かによって異なるため、契約条件と発注者の確認手順に従います。

地中梁下端は施工後に直接確認しにくくなります。配筋、型枠、コンクリート打設前後の段階で、梁天端、梁せい、段差位置、基礎との接続位置を記録しておくと、後から控除範囲を検証しやすくなります。

計算根拠は、第三者が追跡できる形で残します。計算書には、対象盛土範囲、盛土上端、盛土下端、使用図面、標高基準、区間番号、梁幅、梁上端、梁下端、重複高さ、有効延長、控除体積を記録します。

区間ごとの数値だけでなく、どの位置で区間を分けたかが分かる平面図や断面図を用意します。計算表と図面の区間番号を一致させると、設計変更が生じたときに該当区間だけを再計算できます。

丸め方と単位も統一します。区間ごとに丸めてから合計する方法と、未丸め値を合計して最後に丸める方法では差が生じます。適用する数量算出基準に従い、桁数と丸め位置を明記します。

構造図の寸法がミリメートル、標高と延長がメートルで管理されている場合は、単位換算を確認します。幅400ミリメートルは0.4メートルです。入力表では単位欄を設け、計算式の途中で単位が混在しないようにします。

当初設計、変更後設計、出来形の数量を上書きせず、版ごとに保存します。どの梁の幅、高さ、延長、標高、盛土面が変わったのかを記録すれば、盛土数量の増減理由を説明しやすくなります。

盛土量の変更要因は地中梁だけとは限りません。計画地盤面、盛土下端、表土除去厚、置換範囲、基礎形式が同時に変わることがあります。要因別に差分を整理することで、地中梁控除による増減と他の変更を混同しにくくなります。

地中梁干渉部の盛土控除を進める実務手順

地中梁干渉部の控除を効率よく進めるには、最初から細かな体積計算へ入らず、盛土の母体数量と完成後の空間構成を順番に整理します。

最初に、盛土数量の算出条件を確認します。対象範囲、盛土上端、盛土下端、表土除去や置換の扱い、建物範囲を含むかどうか、構造物を別控除する算定方式かどうかを把握します。

次に、地中梁、基礎、地下ピットなどを平面図上へ重ねます。中心線だけではなく、梁幅や基礎外形を持つ形状として表示し、盛土区域、切土区域、建物除外区域との交差を確認します。

その後、地中梁の上端と下端を共通の標高基準へ換算します。盛土上端と盛土下端を比較し、各位置の重複高さを求めます。地盤、計画面、梁断面が変わる位置では区間を分けます。

各区間について、平面的な重複幅、重複高さ、有効延長から控除体積を計算します。基礎との接続部、梁交差部、段差部、ハンチ部では形状を分割し、立体的な重複を取り除きます。

捨てコンクリート、基礎砕石、残置型枠、構造物周辺埋戻し材については、通常盛土と別に計上するかを確認します。別工種として扱う範囲が当初の盛土数量に含まれている場合は、対応する空間を通常盛土から除きます。

最後に、控除前盛土量、地中梁控除量、基礎などのその他控除量、別種埋戻し量、控除後盛土量の関係を照合します。控除後の数量が、敷地面積と平均盛土厚から求めた概算規模と大きく外れていないかも確認します。

計算結果だけでなく、平面図と断面図へ控除範囲を表示します。数式が正しくても、対象範囲や基準面の選択が誤っていれば数量は正しくなりません。図面上の色分けや区間番号により、盛土内、盛土外、別工種、既存地盤内の区別を確認できる状態にします。

盛土の体積計算で起こりやすい間違い

地中梁控除で起こりやすい間違いは、地中梁の全体積を盛土から差し引くことです。梁下部が盛土下端より下にある場合、その部分は当初の盛土量に含まれていません。盛土領域との共通部分だけを控除します。

建物範囲を最初から盛土数量から除外しているのに、建物内の地中梁を追加控除することも二重控除になります。控除計算の前に、盛土数量の対象範囲を確認します。

基礎と地中梁の接続部を二重に控除する間違いもあります。梁を全長で計算し、基礎も全体積で計算すると、梁端部と基礎の共通部分が重複します。有効延長を調整するか、共通体積を戻します。

地中梁同士の交差部でも同様です。各梁を全長で計算すると、交差部が複数回差し引かれます。一方を通し梁として扱うなど、重ならない形状へ分けます。

施工時の掘削幅を盛土控除幅として使うことも誤りにつながります。作業余幅や法面部分は、完成後に埋め戻されることがあります。掘削数量と完成形の盛土控除数量は分けます。

捨てコンクリートを梁本体と同じ空間として扱うのも不適切です。梁下の捨てコンクリートは、一般に梁本体とは異なる高さ帯を占めます。平面の重なりだけを見て二重控除と判断せず、上下の位置関係を確認します。

基礎砕石や別種埋戻し材を見落とす場合もあります。当初の盛土数量に含まれ、別工種として計上する範囲であれば、通常盛土から除く必要があります。ただし、契約上、通常盛土に含める材料区分なら追加控除しません。

造成計画地盤面と建築仕上げ地盤面を混同すると、盛土上端が変わり、重複高さも変わります。数量算出の目的に対応した基準面を選びます。

施工前地盤や盛土下端が傾斜しているのに、全区間へ一定の重複高さを適用することも避けます。重複高さや梁断面が変わる位置で区間を分割します。

三次元計算を使用したことだけで照査を省略するのも危険です。入力モデルが完成構造物ではなく掘削範囲を表していたり、盛土立体の外周や下端面が誤っていたりすれば、共通体積も誤ります。

計算結果は、代表断面積と総延長による上限概算、平面図上の控除面積、平均重複高さなど、別の方法でも照合します。詳細計算と概算が大きく異なる場合は、単位、対象範囲、重複控除、区間分割を見直します。

まとめ

地中梁干渉部の盛土控除では、地中梁の幅、高さ、延長を掛けるだけで正しい数量が得られるとは限りません。最初に盛土数量の対象範囲、盛土上端、盛土下端を確定し、その盛土領域と完成後の地中梁が立体的に重なる部分を求めます。

地中梁の一部が盛土下端より下にある場合は、梁全体ではなく盛土と重なる高さだけを控除します。建物範囲を当初から除外している場合は、地中梁の追加控除が不要になることもあります。

基礎、地中梁交差部、ハンチ、捨てコンクリート、基礎砕石などを扱うときは、完成後の立体を重複しない単位へ分けます。特に捨てコンクリートは、梁本体と平面が重なっていても、通常は異なる高さ帯を占めるため、上下関係を確認して数量化します。

施工時の掘削範囲と完成形の盛土控除範囲は別の数量です。掘削余幅や法面は埋め戻されることがあるため、掘削幅をそのまま盛土から差し引きません。通常盛土と構造物周辺埋戻しを別工種にする場合は、控除する空間と別途計上する空間を対応させます。

地盤高さ、梁幅、梁せい、基礎形状が変わる位置では区間を分割し、各区間の重複断面積と有効延長から体積を求めます。三次元計算を使う場合も、盛土モデルと地中梁モデルの範囲、基準面、形状の意味を確認します。

設計変更や出来形を反映する際は、契約上採用する数量基準を確認し、使用図面、標高、区間、計算式、丸め方法を記録します。完成後の空間を構造物、通常盛土、基礎材、別種埋戻し材へ重複なく割り当てることが、地中梁干渉部の盛土過大計上と控除しすぎを防ぐ基本です。