盛土の体積計算方法で沈下板周りの観測保護土を拾う5点

目次

• 沈下板周りの観測保護土を分けて計算する理由

• 1．設計図書から観測保護土の範囲を確定する

• 2．盛土本体との境界と計算高さを整理する

• 3．平面形状と施工形状に合う計算方法を選ぶ

• 4．段階施工と撤去・再施工の数量を区別する

• 5．重複控除と出来形照合で数量を確定する

• 観測保護土の体積計算で起こりやすい誤り

• 数量計算書に残しておきたい情報

• 沈下板周りの数量確認を効率化する方法

• まとめ

沈下板周りの観測保護土を分けて計算する理由

盛土の体積計算では、施工前の基準面と計画盛土面または施工後の出来形面に挟まれた空間を求めます。道路盛土や造成盛土のように範囲が広い場合は、横断面積を用いる方法、区画ごとの平均厚さを用いる方法、施工前後の三次元地形面を比較する方法などが考えられます。ただし、どの方法を採用する場合も、設計数量、出来形数量、実際に取り扱った材料量を同じものとして扱わないことが重要です。

沈下板は、軟弱地盤上の盛土などで地盤や盛土の沈下を継続的に確認するために用いられる観測設備です。形式や設置方法は工事ごとに異なりますが、地表面に設けるロッド式の沈下計では、沈下板から立ち上げるロッドと、その周囲の保護管を設ける例があります。公的な施工資料でも、沈下板を砂で埋め戻し、立ち上げ部にロッドと保護管を設ける施工例が示されています。

観測設備の周囲へ施工機械を不用意に近づけると、ロッドや保護管の傾き、変形、接触などが生じるおそれがあります。このため、設備の形式、施工機械、盛土材、締固め条件に応じて、周辺を通常部とは異なる手順で施工することがあります。

この記事では、このような沈下板周辺の土を便宜上「観測保護土」と呼びます。ただし、この名称が統一された工種名や数量項目であるとは限りません。工事によっては、保護盛土、計器周辺盛土、人力施工部、小型機械施工部、機械施工制限部など、別の名称や施工区分で示される可能性があります。名称だけで数量区分を決めず、設計図書、数量算出条件、施工計画、協議記録などから対象範囲と取扱いを確認します。

観測保護土が完成盛土の外形内に残る場合、その幾何学的な体積は総盛土体積の一部になるのが一般的です。この場合、観測保護土を別項目として示すなら、同じ範囲、同じ基準面、同じ体積状態で通常施工部分から振り替えます。総盛土量へ単純に上乗せすると、同じ空間を二重に計上するおそれがあります。

一方、完成形の外側へ一時的に盛り立てる保護土や、観測部材の継ぎ足しなどに伴う掘り戻しと再埋戻しは、完成形の体積差だけでは把握できません。完成形内の体積、完成形外の仮設量、掘削量、再埋戻し量、搬出量、再利用量を目的に応じて分ける必要があります。

さらに、図面から求める締固め後の体積と、運搬記録から把握するほぐした状態の土量は、そのまま比較できない場合があります。何立方メートルを求めているのかだけでなく、地山、ほぐし、締固め後のどの状態を基準にしているかまで明確にすることが、盛土の体積計算方法を安全に整理する出発点です。

1．設計図書から観測保護土の範囲を確定する

最初に、沈下板周りのどこまでを観測保護土として扱うのかを確定します。範囲が定まらないまま計算式だけを選んでも、数量の根拠は安定しません。設計平面図、標準横断図、沈下観測計画図、計測設備詳細図、特記仕様書、施工計画、数量計算書などを照合し、計算に使用する外周と高さを確認します。

沈下板本体の寸法と、通常部とは異なる施工を行う範囲は同じとは限りません。沈下板自体が小さくても、施工機械との離隔、観測時の作業空間、小型機械や人力で施工する範囲が別に定められることがあります。体積計算に使う幅や直径は、沈下板の外形寸法ではなく、数量区分として分ける外周寸法を用います。

図面に「沈下板中心から一定距離」とある場合は、その値が半径なのか、全幅なのかを確認します。円形範囲で中心から外周までの距離が示されていれば半径として扱えますが、直径が示されている場合は二分の一にして半径を求めます。正方形の場合も、中心から一辺までの距離と一辺全体の長さを取り違えないようにします。

長方形や不整形の範囲では、沈下板を中心として左右対称になるとは限りません。施工用通路、観測作業スペース、法肩や法尻、排水構造物、近接構造物などの影響で、一方向だけ広くなる場合があります。中心から一律に寸法を広げるのではなく、図面または施工計画で定めた外周を確認します。

図面に明確な寸法がなく、「沈下板周辺は人力施工とする」などの記述だけがある場合は、担当者の感覚で数量範囲を後付けしてはいけません。使用機械、計器の保護方法、締固め方法、施工可能な作業空間などを踏まえ、工事の手続に沿って管理範囲と数量上の取扱いを整理します。設計数量へ反映する範囲と、施工上の安全余裕として現場で確保する範囲が同じとは限らないためです。

沈下板が複数ある場合は、すべてを同じ寸法で一括処理できるか確認します。一般部、法面近傍、構造物近傍では、保護範囲の形状が異なる可能性があります。各沈下板を識別番号で管理し、設置測点、座標、対象図面、平面形状、計算寸法を個別に整理すると、別地点の条件を取り違えにくくなります。

観測保護土の外周を確認するときは、上面と下面の範囲も区別します。側面をほぼ鉛直に施工するなら上下の面積は同じとみなせますが、周囲の盛土へ勾配をつけてすり付ける場合は、上面積と下面積が異なります。図面に示された寸法がどの高さの外周を表しているかを明記します。

完成盛土の法面付近では、保護範囲の一部が完成形の外へ張り出す場合があります。完成形内の部分は総盛土量の内訳となり得ますが、外側の一時的な部分は別の施工数量として扱う可能性があります。平面図だけで判断せず、横断図や詳細図で高さ方向の境界も確認します。

設計図書間で寸法や表現が一致しない場合は、都合のよい値を選んで計算しません。適用する資料の優先関係と変更手続を確認し、採用した寸法と理由を数量計算書へ残します。観測保護土の数量が小さく見えても、計器の保護方法や施工区分に関わるため、根拠を曖昧にしないことが大切です。

2．盛土本体との境界と計算高さを整理する

二つ目の確認点は、観測保護土をどの面からどの面まで計算するかです。平面範囲が同じでも、下端面と上端面の設定によって体積は変わります。沈下板周りでは、原地盤面、表土除去後の面、基礎処理面、敷砂上面、排水層上面、各盛土層の上面、完成盛土面など、複数の高さが関係することがあります。

まず、観測保護土を実際に施工し始める面を下端として確認します。沈下板が原地盤付近に設置されていても、表土除去、段切り、地盤改良、敷砂、排水材施工などが先行していれば、原地盤面から上をすべて観測保護土として扱うことはできません。別材料や別工種が占める範囲を重ねないようにします。

下端面が水平とは限りません。傾斜地盤、段切り面、起伏のある基礎処理面では、同じ平面範囲内でも厚さが変化します。厚さの変化が小さく、上下面がほぼ平行なら平均厚さを使う方法も考えられますが、段差や勾配変化が大きい場合は、境界で範囲を分割するか、複数の高さを使って計算します。

上端高は、完成盛土面まで一括で計算するのか、施工段階ごとに分けるのかを整理します。沈下板のロッドや保護管を盛土の進行に合わせて延長する場合、周辺の保護土も段階的に追加されることがあります。最終形状の幾何学的な体積だけを求めるなら一括計算できる場合がありますが、施工量や出来高を確認するなら各段階の増分を分けたほうが安全です。

たとえば、保護範囲の面積が4平方メートルで、第一段階に0.5メートル、第二段階に0.4メートル、第三段階に0.6メートルを追加した場合、各段階の体積は4に各増分高さを掛けて求めます。第二段階を下端から0.9メートル、第三段階を下端から1.5メートルとして前回数量へ加えると、下部を繰り返し計上してしまいます。

観測保護土と盛土本体の境界は、物理的な境界と数量区分上の境界を分けて考えます。完成後に周囲の盛土と一体化する場合でも、施工方法の違いを示すために別項目とすることがあります。この場合、同じ完成形、同じ基準面、同じ体積状態で求めた総盛土量をV、観測保護土をVpとすれば、通常施工部分はVからVpを差し引いた量として整理できます。

ただし、この関係が成り立つのは、VpがVの空間内に完全に含まれ、両者の基準が一致している場合です。締固め後の設計体積Vから、ほぐした状態の運搬土量Vpを直接差し引くことはできません。国土交通省の数量算出要領でも、掘削や残土処理は地山数量、埋戻し締固めは締固め後の土量とするなど、工種によって数量状態を区別しています。([国土交通省 CGI][1])

計画盛土面より高い位置まで一時的に保護土を盛り、後で取り除く場合は、完成形内と完成形外を分けます。完成形内は総盛土量の内訳になり得ますが、完成形外は仮設的な追加量です。撤去後に再利用する場合は、完成体積へ再び加えるのではなく、掘削、運搬、仮置き、再利用、新規投入などの材料収支と作業数量を分けて記録します。

沈下を観測する現場では、高さの基準時点にも注意します。施工前の地盤高と、沈下が進んだ後の盛土上面高を組み合わせると、純粋な施工厚さとは異なる値になります。設計数量は設計上の面同士、出来形数量は目的に合う実測面同士を比較し、測量日と施工段階をそろえます。

沈下後に所定高まで土を補填した場合、最終形状の体積と累計投入量は一致しないことがあります。設計数量、出来形数量、締固め後の累計施工量、ほぐした状態の搬入量を一つの欄で扱わず、それぞれの目的と単位状態を明記します。

3．平面形状と施工形状に合う計算方法を選ぶ

三つ目の確認点は、観測保護土の形状に合った盛土の体積計算方法を選ぶことです。小さな範囲でも、円形、正方形、長方形、台形状、不整形などがあり、すべてを直方体として扱えるわけではありません。

正方形または長方形で、上下の寸法が変わらず、下端面と上端面が平行とみなせる場合は、平面積に高さを掛けて計算できます。幅をW、長さをL、高さをHとすると、体積VはW×L×Hです。

円形で上下の半径が同じ場合は円柱として計算できます。半径をr、高さをHとすると、Vは円周率×r×r×Hです。図面に直径Dが示されている場合は、r=D÷2として計算します。半径と直径の取り違えは面積に大きく影響するため、計算書へ入力値の意味を明記します。

上面と下面の大きさが異なり、側面が直線的にすり付く円形範囲は、円すい台に近い形状として扱えます。下面半径をR、上面半径をr、高さをHとすると、円すい台の体積は円周率×H÷3×（R×R＋R×r＋r×r）です。

上面と下面が相似な正方形や長方形で、側面が直線的に変化する場合は、角すい台として扱えることがあります。下面積をA1、上面積をA2、高さをHとすると、体積はH÷3×（A1＋A2＋A1とA2の積の平方根）です。ただし、上下面が相似でない場合や、施工形状が段状の場合には、この式を機械的に使いません。

隣り合う水平断面積の平均に区間高さを掛ける方法は、断面積の変化が区間内でほぼ直線的とみなせる場合の計算または概算に向いています。寸法が高さ方向に直線的に変わっていても、面積は必ずしも直線的に変化しません。区間が長いまま上下端面積の単純平均だけで処理すると誤差が出る可能性があるため、中間断面を追加するか、形状に合う台形体の式を使います。

実際の施工が盛土層ごとの段状である場合は、滑らかな勾配面へ置き換えるより、各段を柱体として分けたほうが施工実態に合うことがあります。各層の平面範囲と増分高さを求め、重複しないように合計します。

沈下板が法面付近にある場合、保護範囲の一部が計画法面で切られ、左右対称にならないことがあります。完全な円柱や直方体として計算すると、完成盛土外の空間まで含めるおそれがあります。平面図と横断図を照合し、完成形内と外を分割します。

構造物や排水設備が近接する場合も、保護範囲の一部が欠けることがあります。不整形な平面は、長方形、三角形、台形などへ分割して面積を求める方法があります。外周点の座標が得られる場合は、多角形として平面積を求め、下端面と上端面の関係に応じて体積を計算します。

平面積に平均厚さを掛ける方法は、厚さ変化が緩やかで、代表点が範囲全体を適切に表す場合に限って使います。範囲内に大きな段差や急な傾斜があるなら、単一の平均厚さにまとめず、変化点で区画を分けます。

施工前後の測量データから三次元地形面を作り、同じ外周内にある二つの面の差から体積を求める方法もあります。不整形な外周や起伏のある下端面へ対応しやすい一方、外周、点密度、欠測部の補間、不要点の除去によって結果が変わります。

沈下板のロッド、保護管、囲い、作業員、施工機械などを地表面の点として残すと、不自然な突起や面が形成される可能性があります。計算前に地表面として採用する点を確認し、観測設備そのものの点を適切に除外します。ただし、設備が占める空間を土量から控除するかどうかは別の判断です。

観測設備の体積を控除するかは、設計図書や数量算出条件に従います。細いロッドや保護管が小さいから必ず控除不要と決めるのではなく、控除基準、数量区分、要求精度を確認します。控除しない場合も、その前提を計算書に残すと照査しやすくなります。

計算精度は、小数点以下の表示桁数だけでは決まりません。外周、上下端面、基準時点、体積状態が誤っていれば、細かな桁を表示しても数量は適切になりません。形状と基準を確定した後で、工事に適用される丸め方法に従います。

4．段階施工と撤去・再施工の数量を区別する

四つ目の確認点は、観測保護土を一回で施工するのか、盛土の進行に合わせて複数回施工するのかを整理することです。沈下観測を続けながら盛土を段階的に施工する現場では、計器周辺も周囲の施工高に合わせて追加される可能性があります。

沈下板周りでは、設備の形式や施工条件に応じて、大型機械の接近を制限し、人力または小型機械で施工することがあります。ただし、施工方法を一律に決めるのではなく、設計図書と施工計画に従います。

各段階の数量は、原則として前回上面から今回上面までの増分で管理します。第一段階で下端から0.4メートルまで施工し、第二段階で0.8メートルまで上げた場合、第二段階の追加高さは0.4メートルです。第二段階の数量を下端から0.8メートルとして前回分へ加えると、最初の0.4メートルを二重に数えます。

施工管理資料では、累計体積と当該期間の施工体積を分けます。累計体積は基準下端から現在の上面までの量、当該期間の施工体積は前回上面から今回上面までの増分です。両者を同じ欄で集計すると、出来高や日々の施工量を誤りやすくなります。

保護範囲の平面形状が施工段階で変わる場合は、全高へ一つの面積を掛けません。下部では広い範囲を通常部と分け、上部では保護管周辺だけを分ける場合などは、形状が変わる高さで区間を分割します。

観測用部材の継ぎ足しや点検のために、保護土の一部を掘り戻す場合があります。掘り戻した土を同じ場所へ戻しても、完成形の体積は変わりませんが、掘削と再埋戻しという作業は発生します。完成体積へ再埋戻し量を上乗せするのではなく、作業数量として別に整理します。

掘り戻した土の一部を搬出し、新しい材料で埋め戻した場合は、掘削量、搬出量、再利用量、新規投入量を分けます。このときも、地山、ほぐし、締固め後のどの状態で記録した数量かをそろえます。運搬車両の積載容積と出来形の幾何学体積を直接一致させるのではなく、適用する換算条件を確認します。

観測中だけ完成形の外側へ保護土を設ける場合、その部分は最終的な盛土体積には含めません。ただし、施工、締固め、撤去、運搬、仮置きなどの数量が契約上または施工管理上必要になることがあります。計上の可否や単位は、設計図書と数量算出条件に従います。

完成形内の保護土と完成形外の仮設保護土を一体で施工した場合は、計画盛土面または計画法面を境界として分けます。三次元的に分けにくい場合は、横断面ごとに完成形境界を設定し、内外の面積を求めて体積を算出します。

沈下が進行すると、施工済みの保護土上面も下がることがあります。その後、所定高まで補填すれば、累計投入量は設計上の最終体積より多くなる可能性があります。設計形状の体積、各時点の出来形体積、締固め後の累計追加量、運搬記録上の搬入量を分けて管理します。

段階施工の記録には、沈下板番号、施工日、施工前高、施工後高、増分高さ、平面範囲、施工方法、測量日、観測日を関連付けます。これにより、どの段階でどの範囲へどれだけ追加したかを後から追跡できます。

5．重複控除と出来形照合で数量を確定する

五つ目の確認点は、計算した観測保護土が盛土本体や別材料と重複していないかを確認し、出来形測量や施工記録と照合することです。個々の計算式が正しくても、集計時に同じ空間を二度数えれば総数量は誤ります。

最初に、総盛土量との関係を確認します。施工前の基準面と計画盛土面から総盛土体積を求めている場合、その空間内にある観測保護土は総盛土量に含まれます。別項目で表示するなら、同じ体積状態と同じ範囲を基準に通常施工部分から振り替えます。

たとえば、締固め後の完成盛土体積が1,000立方メートルで、その内数として観測保護土が5立方メートルある場合、通常施工部分は995立方メートル、観測保護土は5立方メートルです。両者の合計は1,000立方メートルになります。総盛土量1,000立方メートルへ5立方メートルを追加すると二重計上です。

次に、基礎処理材、敷砂、排水層、砕石層、地盤改良部などとの重複を確認します。沈下板の下や周囲に別材料がある場合、観測保護土の下端を誤ると、その材料まで土として数えることになります。材料境界を横断図や詳細図で確認し、各区分の体積を重ねません。

沈下板本体、保護管、測定用ロッド、蓋、囲いなどが占める部分は、適用する控除条件を確認します。空洞として残る設備や作業空間がある場合は、土で満たされない体積を控除する必要が生じる可能性があります。小さな部材を控除しない場合も、判断根拠を記録します。

完成形外の仮設保護土では、施工量と撤去量を別の作業数量として整理します。撤去した土を再利用する場合、再利用量は材料収支に反映しますが、同じ土を新規材料として重ねて数えないようにします。

出来形との照合では、設計範囲と実施工範囲が一致しているかを確認します。現場判断で保護範囲を広げた場合、その全量を自動的に設計数量へ反映できるとは限りません。変更理由、変更後寸法、適用する手続や記録と数量計算を対応させます。

出来形数量は、出来形測量の結果を基に、適用される数量算出要領と設計図書に従って算出することが基本です。施工上の投入記録だけで出来形数量を置き換えず、何を数量として提出または管理するのかを確認します。([国土交通省地図情報サイト][2])

三次元測量で出来形体積を求める場合は、施工前後で同じ外周を使います。外周がずれると、周囲の通常盛土や掘削部分が差分に入ります。沈下板周辺は計器への接近制限などから測点が不足しやすいため、外周点、高さ変化点、段差部が十分に取得されているかも確認します。

欠測部を補間した面が実際の施工形状を表しているかを目視で確認します。点が少ないまま自動補間すると、段差が滑らかな斜面として処理され、体積が過大または過小になることがあります。ロッドや保護管を地形点として残していないかも確認します。

測量時点も明記します。保護土施工直後、周囲の盛土施工後、沈下進行後、補填後では上面高が異なります。測量日、施工段階、観測日を対応させ、異なる時点の面を不用意に組み合わせません。

計算結果を確定する前に、概算値と比較することも有効です。おおよその平面積と代表高さから求めた値と詳細計算が大きく異なる場合は、単位、直径と半径、累計高さと増分高さ、外周、体積状態、重複加算を見直します。概算は正式数量の代わりではなく、入力ミスを探すための確認です。

最後に、総盛土量、通常施工部分、観測保護土、別材料、完成形外の仮設土、掘り戻し量、再埋戻し量、搬出量、再利用量の関係を確認します。完成形内の内訳合計は、同じ数量基準で求めた総盛土量と一致させ、完成形外や再施工の数量は別区分にします。

観測保護土の体積計算で起こりやすい誤り

沈下板周りの観測保護土は一箇所当たりの範囲が小さいこともありますが、施工区分と基準面が複雑なら計算ミスは起こります。

よくある誤りは、沈下板本体の寸法をそのまま保護土範囲へ使うことです。数量区分として分ける外周は、設備の外形ではなく、設計図書や施工計画で定めた施工範囲から確認します。

直径と半径の取り違えにも注意が必要です。円形面積は半径の二乗に比例するため、直径を半径として入力すると大きな誤差になります。

累計高さを各施工段階で加算する誤りもあります。段階施工では、前回上面から今回上面までの増分高さを使います。累計数量と期間数量を別に管理します。

完成形内の観測保護土を総盛土量へ追加する誤りも避けます。内数である場合は、同じ数量基準で通常施工部分から振り替えます。

上下面の寸法が異なる形状へ、単純な平均断面積を無条件で使うことも誤差の原因になります。断面積の変化が直線的でない場合は、中間断面の追加、区間分割、台形体の式などを検討します。

施工前と施工後で外周が異なるまま三次元体積を比較すると、保護土以外の範囲が差分へ入り込みます。同じ外周を設定し、使用した座標を保存します。

異なる時点の高さを混在させることも避けます。沈下前の下端高と沈下後の上面高を組み合わせる場合は、その値が何を表すのかを明確にしなければなりません。

締固め後の出来形体積と、ほぐした状態の搬入量を同じ立方メートルとして直接比較する誤りにも注意します。必要な場合は、設計図書や適用基準で定めた土量変化率や換算条件を確認します。

小数点以下の丸めを途中で繰り返すと、沈下板の数や施工段階が多い場合に合計値へ影響します。内部計算では必要な桁を保持し、最終段階で所定の丸めを行います。

数量計算書に残しておきたい情報

観測保護土の数量計算書には、結果だけでなく再計算に必要な前提を記録します。図面変更や施工条件の変更が生じたとき、数値だけでは対象範囲を再現できません。

沈下板の識別番号、設置測点、座標、横断番号など、図面上の位置と結び付く情報を記載します。複数の沈下板がある場合は、番号ごとに計算欄を分けます。

平面形状と使用寸法も記載します。円形なら直径または半径、長方形なら幅と長さ、不整形なら外周座標や分割形状を示します。寸法の根拠となる図面番号や施工計画の版も残します。

下端高、上端高、計算高さを記載します。段階施工では、前回上面高、今回上面高、増分高さ、累計高さを分けます。基準日や測量日も併記します。

観測保護土が総盛土量の内数か、完成形外の追加量かを明記します。内数であれば通常施工部分から振り替えたことを示し、仮設部分であれば撤去や再利用の取扱いを記録します。

体積状態も記載します。設計上の締固め後体積、地山数量、ほぐした状態の搬入量など、どの状態の立方メートルかを区別します。換算を行った場合は、使用した条件と根拠を残します。

計算方法も必要です。直方体、円柱、円すい台、角すい台、断面法、区画分割、三次元地形面比較など、採用した方法と適用範囲を示します。

控除条件も文章で残します。別材料層を除外した、観測設備の小さな体積は控除しない、完成形外を別計上したなど、結果に影響する条件を明確にします。

出来形数量では、測量日、施工前面、施工後面、外周座標、座標系、高さ基準、点密度、欠測部の処理を記録します。施工記録や観測記録と日付を対応させることで、同じ時点の情報を使っているか確認できます。

沈下板周りの数量確認を効率化する方法

沈下板周りの観測保護土は一箇所当たりの数量が小さくても、設置数や施工段階が増えると管理項目が多くなります。計算を効率化するには、最初から記録形式と識別方法を統一します。

沈下板ごとに識別番号を設定し、平面図、観測台帳、施工記録、写真、測量データ、数量計算書で同じ番号を使用します。異なる呼称を混在させると、位置や施工段階を取り違えやすくなります。

施工前に保護範囲の中心と外周を座標または現地表示で明確にします。中心位置、外周寸法、下端面、当該段階の上面高を共有し、担当者によって範囲が変わらないようにします。

施工段階ごとに前回高と今回高を記録し、増分高を確認できる形式にします。累計高だけを入力して期間数量を集計すると、二重計上が起こりやすくなります。平面範囲を変更した場合は、変更した高さと寸法も残します。

写真や測量値は沈下板番号と関連付けます。写真は計器だけでなく、周囲の盛土との高さ関係、外周表示、施工段階が分かるように記録します。

三次元測量を使う場合は、計算に使用した外周、施工前面、施工後面を保存します。広い盛土全体のデータから後で推測して切り出すのではなく、現場で計算範囲と高さ変化点を確認しておくと手戻りを減らせます。

座標、高さ、写真、点群、観測記録、数量計算書を沈下板番号で結び付けて管理すれば、計算根拠を追跡しやすくなります。ただし、計測を効率化しても、数量区分や控除条件を自動的に決められるわけではありません。最終的な計上方法は、設計図書と工事に適用される数量算出条件に照らして確認します。

まとめ

盛土の体積計算方法で沈下板周りの観測保護土を拾うには、最初に設計図書と施工計画から対象範囲を確定します。沈下板本体の寸法ではなく、通常部と異なる数量区分として扱う外周を確認します。

次に、下端面と上端面を整理します。原地盤、基礎処理面、別材料層、各盛土層、完成盛土面を混同せず、何の数量を求めるかに合う面を選びます。段階施工では、累計高さではなく各段階の増分高さから期間数量を求めます。

体積計算方法は、実際の形状に合わせます。上下寸法が同じなら柱体として計算できますが、側面へ勾配がある場合は円すい台や角すい台として扱えるかを確認します。平均断面積を使う場合は、断面積の変化が区間内で適切に表せるかを確認し、必要に応じて中間断面を追加します。

完成形内に残る観測保護土は、同じ数量基準で求めた総盛土量の内数として整理するのが基本です。別項目で示す場合は、通常施工部分から振り替えます。完成形外の仮設土、掘り戻し、再埋戻し、撤去、再利用は、完成体積とは別の作業数量または材料収支として管理します。

数量確定時には、別材料との重複、観測設備の控除条件、外周の一致、測量時点、沈下による高さ変化を確認します。加えて、地山、ほぐし、締固め後の体積状態をそろえ、異なる状態の数量を直接加減しないようにします。

沈下板周りは盛土全体に比べて小さな範囲でも、観測設備の維持と施工区分に関わる重要な部分です。平面位置、高さ、施工段階、体積状態、完成形との関係を一体で管理することで、拾い漏れ、二重計上、累計数量の重複を防ぎやすくなります。