盛土の体積計算方法で既設舗装撤去厚を土量から除く6点

目次

• 盛土の体積から既設舗装撤去厚を除く理由

• 1．盛土と既設舗装の数量区分を明確にする

• 2．既設舗装の撤去範囲を平面上で確定する

• 3．舗装厚を一律とせず層別に把握する

• 4．縦横断勾配と不陸を体積計算へ反映する

• 5．重複控除と控除漏れを防ぐ

• 6．締固め前後の土量区分と計算根拠を残す

• 実務で使いやすい盛土体積計算の進め方

• 既設舗装撤去部で起こりやすい計算ミス

• まとめ

盛土の体積から既設舗装撤去厚を除く理由

盛土の体積計算で既設舗装撤去厚を扱うときは、舗装面積に厚さを掛け、その値を機械的に盛土量から差し引けばよいわけではありません。ここでいう「土量から除く」とは、既設舗装が占める体積を盛土材の体積と混同せず、別の数量区分として整理することを意味します。実際の計算で加算になるか、控除になるか、調整不要になるかは、どの面を計算の上限面と下限面に設定したかで変わります。

現況舗装面から計画路床面までの差分だけを盛土量として求めた場合、舗装を撤去して生じる舗装厚分の空間は、その差分に含まれていません。撤去後の空間を盛土材、路床材、路盤材などで埋めるなら、材料別の計画に従って必要体積を追加する方向になります。

一方、舗装下面または撤去後の仕上がり面を下限面として計算している場合は、舗装撤去によって生じる空間がすでに面間体積へ含まれています。この条件で舗装面積と厚さの積をさらに加算したり控除したりすると、二重計上や二重控除につながります。

計画舗装天端までの造成空間を先に求め、そこから土以外の材料が占める体積を分離する方法もあります。この場合は、新設舗装、新設路盤、構造物、置換材などを区分し、最後に盛土材が占める空間だけを取り出します。既設舗装の撤去量と新設舗装の体積は意味が異なるため、同じ「舗装厚」として相殺しないことが重要です。

国土交通省の令和8年度土木工事数量算出要領では、舗装版破砕量は破砕前の体積として算出する扱いが示されています。したがって、撤去前の原位置体積、破砕後の積込体積、運搬量、処分量、撤去後に充填する材料体積は、同じ立方メートルで表す場合でも区別して管理する必要があります。([cgr.mlit.go.jp][1])

また、実際の数量算出では、対象工事の契約図書、特記仕様書、発注者が定める数量算出要領、設計変更の協議内容を優先します。一般的な計算方法は整理の土台になりますが、工種区分や端数処理、控除対象、測定単位まで一律に決まるわけではありません。

この記事では、既設舗装撤去厚を盛土の体積から安全に分離するための確認事項を6点に整理します。基準面、撤去範囲、舗装厚、勾配、不陸、重複、土量状態、記録方法を順番に確認することで、計算結果の意味を説明しやすくなります。

1．盛土と既設舗装の数量区分を明確にする

最初に決めるのは、今回求める「盛土量」が何を表すかです。現場では、路体盛土、路床盛土、埋戻し、置換土、改良土、路盤材、舗装材が近接して施工されることがあります。これらを一つの体積へまとめると、材料区分と工種区分の境界が分からなくなります。

盛土の幾何学的な体積は、原則として計画面と施工前または施工途中の基準面との差から求めます。ただし、現況舗装面を基準とする場合と、舗装撤去後の面を基準とする場合では、同じ計画面でも結果が異なります。そのため、計算書には数値だけでなく、上限面と下限面の名称を明記します。

例えば、上限面を計画路床面、下限面を既設舗装面とした場合、求めた体積は舗装が残った状態を基準とする差分です。舗装を全面撤去して路床まで土質材料で造成するなら、舗装厚分の空間を別途考慮します。ただし、その空間をすべて盛土材で埋めるとは限りません。計画断面によっては、上部を路盤材や置換材が占めます。

上限面を計画路床面、下限面を舗装下面とした場合は、舗装撤去後の空間が最初から盛土側の面間体積に含まれます。この条件では、既設舗装撤去体積は撤去工の数量として別に算出しますが、同じ体積を盛土量へ再度加減しません。

上限面を計画舗装天端とする場合は、求めた総体積をそのまま盛土量と呼ばない方が安全です。計画舗装、路盤、路床材、盛土、構造物などが占める体積を分け、材料ごとの体積へ展開します。計画舗装天端までの総造成体積と、土質材料だけの盛土体積は別の値です。

数量区分を明確にするには、断面図上で現況舗装面、既設舗装下面、撤去後整形面、計画路床面、計画路盤面、計画舗装面を並べます。その上で、どの二面間を何の数量として集計するかを記載します。文章だけで「舗装厚を控除」と書くよりも、空間の境界を図示した方が誤解を防ぎやすくなります。

既設舗装の撤去体積と、撤去後に必要となる土質材料の体積は、数値が一致する場合でも同じ数量ではありません。撤去量は既設物の原位置体積であり、盛土量は完成形の空間を占める土質材料の体積です。材料の種類、施工方法、締固め状態、運搬条件も異なります。

したがって、最初に加算か控除かを決めるのではなく、完成断面内の各空間を重ならない数量区分へ分けることが重要です。基準面と材料区分が決まれば、既設舗装撤去厚をどこで扱うべきかが自然に整理できます。

2．既設舗装の撤去範囲を平面上で確定する

既設舗装撤去体積は、基本的に撤去面積と対応する厚さから求めます。厚さが正しくても、平面範囲が誤っていれば体積は合いません。施工区域と舗装撤去区域が必ず一致するとは限らないため、撤去境界を独立して確認します。

施工区域内に既設舗装を残す場所がある場合、区域全体を撤去面積にすると過大計上になります。反対に、すり付けや舗装切断のために施工区域外まで撤去する場合は、造成範囲だけを面積にすると不足します。出入口、交差点、路肩、曲線部、構造物取付部、仮設切替部は、標準幅から外れやすい場所です。

平面図では、撤去外周だけでなく残置部分も確認します。マンホール、桝、側溝、縁石、基礎、植樹帯などが範囲内にある場合、それらの占有面積に舗装が存在するかを見ます。ただし、微小な部分をすべて個別控除するかどうかは、契約図書と必要精度に応じて判断します。

一定幅の直線区間であれば、撤去面積は延長と幅の積で求められます。区間の始点幅をB1、終点幅をB2、区間長をLとし、幅がほぼ直線的に変化するなら、概算面積はL×（B1＋B2）÷2で求められます。幅が急変する場所や曲線部では、変化点で区間を分けます。

複雑な範囲は、三角形、台形、矩形などへ分割する方法や、座標から多角形面積を求める方法が使えます。どの方法でも、同じ範囲を重複して拾っていないか、島状の残置部を除外したか、境界線が閉じているかを確認します。

図面から面積を拾うときは、印刷物の見かけの縮尺だけに頼らないことが大切です。印刷倍率や画像化の過程で縮尺が変化することがあるため、記載寸法、座標、測点間距離、既知の幅員などと照合します。

多層舗装では、表層と下層で撤去範囲が異なる場合があります。表面の切断線は同じでも、下層が広く残っていたり、段差状に撤去されたりすることがあります。層ごとに面積が違う場合は、それぞれの面積と厚さを組み合わせます。

仮設通路などを一時撤去して復旧する範囲は、恒久的な完成盛土量と分けます。施工段階の撤去、仮復旧、本復旧を一つの数量へまとめると、同じ場所を複数回計上するおそれがあります。

現地で撤去線が変更された場合は、当初図面の面積をそのまま使わず、実施範囲へ更新します。舗装切断線、撤去境界、測定日、変更理由を記録し、当初数量と実施数量を区別します。

撤去範囲を確定したら、計算図に外周線、除外範囲、区間境界、層区分、面積を記載します。数値だけを残すのではなく、どの範囲へどの厚さを適用したかを追跡できる状態にすることが重要です。

3．舗装厚を一律とせず層別に把握する

既設舗装の厚さは、標準断面と実際の施工厚が一致しない場合があります。供用後のオーバーレイ、切削、部分打換え、埋設工事の復旧、交差点補強、路肩補修などにより、同じ路線内でも構成が変わることがあるためです。

最初に、何を既設舗装厚へ含めるかを決めます。表層だけなのか、基層や瀝青安定処理層まで含むのか、コンクリート版を含むのか、既設路盤は別工種とするのかを整理します。舗装層と路盤層の境界が曖昧なままでは、撤去体積と土工量の境界も曖昧になります。

設計図書や完成図に舗装構成が示されていても、対象位置と作成時点を確認します。建設当初の標準断面には、その後の補修履歴が反映されていないことがあります。補修図、掘削復旧記録、切削履歴などがあれば、平面位置と照合します。

現地の厚さを確認する方法には、撤去端部の観察、試掘、コア採取、開削調査などがあります。国土交通省の舗装点検要領でも、切取りコアによる各層厚の確認や、開削調査による各層厚の測定が示されています。限られた測定点を全区間へ適用するときは、代表性を検討する必要があります。

厚さが異なる区域は、一般部、交差点部、路肩部、補修部、構造物取付部などに分けます。区域iの面積をAi、対応する厚さをtiとすると、撤去体積Vは、各区域のAi×tiを合計して求めます。

複数区域を一つの平均厚へまとめる場合は、単純平均ではなく面積加重平均が適切かを確認します。面積加重平均厚は、各区域の体積合計を総面積で割って求めます。狭い補強部の厚さを単純平均へ同じ重みで入れると、全体の平均厚を過大にすることがあります。

厚さの測定位置も統一します。鉛直方向の厚さを使うのか、舗装面に直角な厚さを使うのかを混在させないようにします。また、端部の欠け、付着した路盤材、局所的な最大厚だけを代表値にしないよう注意します。

測定点は、一般部だけでなく、構成が変化しそうな場所へ配置します。舗装補修跡、車線境界、路肩、交差点、橋梁や函渠の取付部、埋設物復旧部などは、厚さが変わる可能性があります。

舗装厚を細かく区分しても、境界位置の根拠がなければ計算精度が高まるとは限りません。確認できる資料と実測結果の範囲で区分し、不明部分は仮定であることを明記します。見かけ上の桁数を増やすより、適用範囲と不確かさを示す方が安全です。

既設路盤まで撤去する場合は、舗装撤去体積と路盤撤去体積を分けます。撤去後の空間を新設路盤、路床材、盛土材のどれで復旧するかは計画断面で決まるため、既設舗装厚と盛土材の必要厚が一致するとは限りません。

厚さの根拠には、測定位置、測定日、測定方法、採用値、適用範囲を残します。複数の厚さを使う場合は、区域図と対応させ、どの面積にどの厚さを掛けたかを再現できるようにします。

4．縦横断勾配と不陸を体積計算へ反映する

舗装撤去体積を平面面積と平均厚の積で求められるのは、厚さと撤去範囲の変化が小さく、求める精度に対して単純化の影響が許容できる場合です。道路やヤードには縦断勾配、横断勾配、わだち、不陸、すり付け、局部補修があるため、必要に応じて立体形状を反映します。

舗装上面と下面が平行で、厚さを鉛直方向で定義している場合は、水平投影面積と鉛直厚から体積を求められます。厚さを舗装面に直角な方向で測った場合は、勾配面の面積との関係を整理します。緩い勾配では差が小さくても、厚さの定義を統一することが重要です。

縦断方向に断面が変化する場合は、平均断面法で区間体積を求める方法があります。始点断面積をA1、終点断面積をA2、区間長をLとすると、区間体積は（A1＋A2）÷2×Lで求めます。令和8年度土木工事数量算出要領でも、土量は平均断面積と延長から求める方法が示されています。([国土交通省のCGR][1])

横断内で厚さが変化する場合は、一つの矩形として扱わず、台形または複数の小断面へ分けます。中心側の厚さをt1、路肩側の厚さをt2、幅をBとし、厚さが直線的に変化する単純な断面なら、断面積はB×（t1＋t2）÷2で近似できます。

交差点、出入口、切削深さの変化点、構造物取付部、舗装端部では、短い区間へ分けます。一般部で形状変化が小さい場合は長い区間を使用し、変化が大きい場所だけ区間を細かくする方が、作業量と精度のバランスを取りやすくなります。

わだちや局所的な凹凸をすべて三次元モデルへ入れれば、必ず正確になるわけではありません。測定間隔より細かな凹凸を補間しても、実形状を再現できているとは限らないためです。必要精度に応じて測点間隔、格子間隔、補間方法を設定します。

既設舗装上面と下面を三次元面として作成できる場合は、二面間の体積を求める方法もあります。ただし、下面を一律厚で生成しただけなら、結果はその仮定に依存します。三次元計算を使っても、実厚や境界の不確かさが自動的に解消されるわけではありません。

施工実績を確認する場合は、可能であれば舗装撤去後の面を測定します。撤去前面と撤去後面の差から、実際に失われた空間を把握できます。ただし、撤去後面に泥、滞水、仮置材、重機のわだち、路盤の乱れがあると、舗装撤去以外の変化が体積差へ混入します。

撤去後の測定面を使用するときは、その面が数量算出の基準として適切な施工状態かを確認します。追加掘削を行った場合は、舗装撤去厚の増加としてまとめず、路盤撤去や土砂掘削などの別数量へ分けます。

縦横断勾配や不陸を反映する目的は、計算を複雑にすることではありません。体積へ大きく影響する変化を優先し、使用断面、測点、区間長、補間方法、厚さの定義を明示することが重要です。

5．重複控除と控除漏れを防ぐ

既設舗装撤去厚の計算で起こりやすいのは、同じ空間を二度差し引く重複控除と、必要な空間をどの数量にも入れない控除漏れです。多くは計算式そのものではなく、図面、数量表、三次元モデルの基準面が一致していないことから生じます。

舗装下面を現況面として面間体積を計算した後、舗装面積×厚さをもう一度盛土量へ加算または控除すると、同じ空間を二度処理します。反対に、既設舗装表面を下限面としているのに、撤去後に生じる空間をどの材料区分にも入れないと、必要体積を過小に見積もる可能性があります。

重複を防ぐには、計算ごとに使用面を一覧化します。現況舗装面、舗装下面、撤去後面、計画路床面、計画路盤面、計画舗装面のうち、どの二面間を計算したかを記録します。その差分から何を分離し、何を追加したかも併記します。

横断図による平均断面法と、平面面積×舗装厚による補正を併用するときは特に注意します。横断図の現況線が舗装下面を表していれば、舗装厚はすでに盛土断面へ反映されています。現況線が舗装表面を表していても、計画線の位置や材料区分によっては単純な一括補正ができません。

既設舗装撤去量と土工量を別の担当者が算出する場合は、舗装層、路盤層、路床掘削の境界を事前に決めます。舗装撤去側と土工側が同じ層を計上すると重複し、双方が相手側の数量だと考えると漏れます。

構造物周辺でも重複が起こります。既設舗装範囲内に新設側溝や基礎を設置する場合、総造成空間から構造物体積を分離し、既設舗装撤去量も別に算出します。このとき、既設物の撤去体積と完成形の構造物占有体積を同じ控除として扱わないようにします。

設計変更で撤去範囲が広がった場合は、全体を再計算する方法と追加部分だけを計算する方法があります。追加部分だけを拾う場合は、旧範囲との重なりを管理します。全体再計算を行う場合は、旧数量との差分と変更条件を残します。

計算チェックでは、撤去面積、平均厚、撤去体積の関係を確認します。詳細計算の撤去体積を総撤去面積で割ると換算平均厚が求められます。この値が実測厚や想定構成から大きく外れる場合は、単位、面積範囲、層区分を見直します。

単位換算も典型的な誤りです。10センチメートルは体積計算では0.10メートルです。ミリメートル、センチメートル、メートルを混在させず、途中式にも単位を付けます。面積についても平方ミリメートル、平方センチメートル、平方メートルを混同しないようにします。

完成断面を材料別の空間へ分け、各空間が一度だけ分類されているかを確認すると、重複と漏れを見つけやすくなります。盛土、路床材、路盤材、舗装、構造物、空洞として残す部分のいずれにも入らない空間があれば漏れの可能性があり、複数区分に入れば重複の可能性があります。

6．締固め前後の土量区分と計算根拠を残す

面間計算で求めた完成形の体積が、そのまま搬入土量や運搬量になるとは限りません。土量には、地山状態、ほぐした状態、敷き均した状態、締め固めた状態などがあり、材料の状態によって体積が変化します。

計画面と基準面の差から求める盛土体積は、通常、完成形の幾何学的な空間を表します。搬入する材料はほぐれた状態であり、敷均しと締固めによって体積と密度が変化します。そのため、完成盛土体積と搬入時体積を同じ数値として扱うと、材料手配や運搬計画にずれが生じる可能性があります。

既設舗装撤去量も、破砕前の原位置体積と、破砕後に積み込んだ体積を分けます。撤去前体積をそのまま運搬車両の積載計画へ使うのではなく、対象材料と現場条件に応じた計画を別に立てます。

盛土材料の換算係数は、土質、含水状態、施工方法、締固め条件などで変わるため、一般値を根拠なく固定しないことが重要です。設計条件、試験結果、施工実績、発注者の基準など、採用根拠を明示します。

計算書には、数量がどの状態を表すかを書きます。単に「盛土量」とするのではなく、計画形状上の完成体積、搬入時のほぐし土量、既設舗装の破砕前原位置体積など、数量の意味が分かる名称を使います。

端数処理の方法も統一します。区間ごとに丸めてから合計する方法と、未丸め値を合計して最後に丸める方法では結果が変わることがあります。対象工事の数量算出要領に従い、途中計算では必要な桁を保持します。

計算根拠として、使用図面、図面の版、測定日、基準点、測定範囲、舗装厚の根拠、区間分け、面積算出方法、体積計算式、土量状態、換算条件を残します。国土交通省の施工管理基準でも、測定結果を記録し、適切に保管することが求められています。

当初計算、変更計算、実施数量は混在させません。ファイル名だけで区別するのではなく、対象範囲、基準日、使用面、変更理由を計算書に記載します。測定データを更新した場合は、現況面、撤去範囲、舗装厚、計画面のどれを変更したかを残します。

施工中に想定より舗装が厚かった場合、舗装厚の差だけを更新します。路盤まで一体的に撤去した場合や、軟弱部を追加掘削した場合は、舗装撤去量、路盤撤去量、土砂掘削量、置換材または盛土材の増減へ分けます。異なる工種を一つの舗装厚変更として処理すると、数量内訳が不明確になります。

最終値だけでなく、再計算できる過程を残すことが重要です。既設舗装撤去厚は基準面によって加算、控除、調整不要のいずれにもなり得るため、計算条件の記録が数量の信頼性を支えます。

実務で使いやすい盛土体積計算の進め方

実務では、式を作る前に計算目的を決めます。設計数量を求めるのか、変更数量を確認するのか、完成形の盛土体積を求めるのか、搬入土量を計画するのかによって、必要な面と精度が変わります。

次に、計算対象範囲を平面上で閉じます。施工区域、舗装撤去区域、盛土区域、仮設区域が同じとは限らないため、それぞれの境界を分けます。撤去区域内の残置物や除外部分も明示します。

その後、上限面と下限面を決めます。上限面が計画路床面、計画路盤面、計画舗装面のどれかを確認し、下限面は既設舗装面、舗装下面、撤去後面のどれを使うかを決めます。この二面の名称を計算書に記載します。

面が決まったら、最初に幾何学的な差分体積を求めます。横断図を使う場合は、形状変化点に測点を配置し、平均断面法で区間体積を集計します。三次元面を使う場合は、上下の面が同じ外周範囲を持つか、欠測部や不自然な補間がないかを確認します。

次に、既設舗装撤去体積を別数量として求めます。区域ごとの撤去面積と厚さを掛け、厚さや撤去範囲が異なる区域を合計します。ここで求めた撤去体積を盛土量へ加減する前に、面間体積へ舗装厚がすでに含まれているかを断面で確認します。

計画断面を材料別に分けます。計画路床面までがすべて盛土材とは限らず、置換材、路床改良材、路盤材が含まれる場合があります。計画舗装面までの総体積を求めた場合は、舗装、路盤、構造物などの体積を分離します。

体積収支を確認し、完成断面の各空間が一度だけ数量区分へ入っているかを見ます。詳細計算の結果は、総面積×概略平均厚などの簡易計算とも比較します。両者に大きな差がある場合は、範囲、単位、厚さ、断面区分を再確認します。

施工後の実績を反映するときは、当初数量を上書きせず、実施数量を別に保存します。撤去後面や完成面を測定した場合は、測定時の現場状態も記録します。

最後に、完成盛土体積、搬入土量、既設舗装撤去体積、路盤撤去体積を別々に表示します。同じ立方メートルでも、状態と工種が異なる数量を一つの数値へまとめないことが重要です。

既設舗装撤去部で起こりやすい計算ミス

最も注意したいのは、既設舗装厚を必ず盛土量から減算すると考えることです。既設舗装面を下限面とする差分計算では、撤去後に生じる空間がまだ含まれていないため、完成断面によっては材料体積を追加する方向になります。

反対に、舗装下面や撤去後面を下限面としているのに、舗装厚をもう一度加減すると重複します。基準面を確認せず、表計算の最後で一律補正する方法は避けます。

標準断面の舗装厚を全区間へ適用することも誤差の原因になります。補修部、交差点、路肩、埋設復旧部などの構成差を確認し、数量への影響が大きい区域を分けます。

撤去面積を道路幅と延長だけで求め、交差点の拡幅部、隅切り、出入口、曲線部を落とすこともあります。形状変化点で区間を分け、外周と除外部分を図示します。

マンホールや側溝の占有面積を舗装面積から除外した後、別の数量表でも同じ範囲を控除する重複にも注意します。各控除がどの総体積に対して行われたかを確認します。

厚さの単位を誤ると、結果が桁違いになります。ミリメートルやセンチメートルで記載された値は、体積計算で使う単位へ統一します。面積、延長、体積の単位も途中式で確認します。

測点間隔が広すぎると、撤去幅や厚さの急変を捉えられません。反対に、根拠のない細分化は見かけの精度だけを高めます。形状と舗装構成の変化点を基準に区間を設定します。

三次元面間体積では、上下の面の外周が一致していない、欠測部が自動補間されている、端部が不自然に閉じられているといった問題が起こります。計算結果だけでなく、面の有効範囲と境界を確認します。

撤去後面を測定しても、泥、滞水、仮置材、重機走行跡を含む状態では、舗装撤去以外の変化が体積へ混入します。測定時の状態を写真や記録で残します。

舗装殻の発生量と新たな盛土材の必要量を同じ数量表で相殺することも避けます。撤去物の原位置体積、運搬対象量、完成形の材料体積は別の数量です。

計算結果だけを保存し、使用図面、厚さ測定値、撤去範囲を残さないことも大きな問題です。変更時にどこを更新したか分からなくなるため、入力条件と計算過程を一体で保存します。

まとめ

盛土の体積計算方法で既設舗装撤去厚を土量から除くときは、「除く」を単純な減算と考えないことが重要です。既設舗装が占める体積を盛土材の体積から区分し、計算に使用した基準面に応じて処理を決めます。

既設舗装表面を下限面とした場合は、撤去後に生じる空間が面間体積へ含まれていないことがあります。舗装下面や撤去後面を下限面とした場合は、その空間がすでに含まれているため、同じ舗装厚を再度加減しません。

正確な数量整理には、盛土、路床材、路盤材、舗装、構造物を重ならない空間へ分ける考え方が有効です。既設舗装撤去体積は、撤去範囲と層別厚さから求め、原位置体積として管理します。

舗装厚が変化する区域、縦横断勾配、不陸、すり付けが数量へ影響する場合は、区間分け、平均断面法、三次元面間体積などを必要精度に応じて使います。ただし、計算方法を高度にしても、厚さや範囲の根拠が不正確であれば結果の信頼性は上がりません。

計算後は、重複控除、控除漏れ、単位換算、面の範囲、材料区分、土量状態を確認します。完成盛土体積、搬入土量、舗装撤去体積、破砕後の運搬量は意味が異なるため、別々に管理します。

施工前後の面、撤去境界、舗装厚、測定日、計算式、変更履歴を残しておけば、数量の増減理由を説明しやすくなります。現地確認には、対象工事で求められる精度を満たす測量機器や三次元計測手段を使用し、図面上の想定と実際の施工範囲を照合することが大切です。

最終的な数量算出方法と計上区分は、契約図書、特記仕様書、発注者の数量算出要領、協議結果に従って確定します。一般的な計算式だけで判断せず、基準面と数量の意味を一貫して管理することが、既設舗装撤去部を含む盛土体積計算の基本です。