盛土の体積計算方法で仮締切り撤去後の置換土を分ける5確認

河川、排水路、調整池、海岸、橋台、擁壁、ボックスカルバートなどの工事では、施工中の水や土砂の流入を抑え、作業区域を確保するために仮締切りを設けることがあります。仮締切りは施工段階に応じて撤去される仮設構造物ですが、撤去後に生じた空間や乱れた地盤を復旧する際、その土量を本体盛土へ含めるのか、埋戻し、復旧、置換などの別区分で扱うのかを事前に整理しなければなりません。

この区分が曖昧なまま盛土の体積計算を進めると、同じ空間を本体盛土と置換土の両方へ計上する二重計上が起こり得ます。反対に、仮締切り撤去部を本体盛土から控除したまま、復旧に必要な数量を別項目へ計上せず、拾い漏らすこともあります。完成形だけを示した設計図では、仮締切りの施工形状、撤去底面、過掘り、洗掘、地盤の乱れが十分に表現されていない場合があるため、完成断面だけを見て機械的に算定するのは適切ではありません。

なお、「置換土」「埋戻し土」「復旧土」などの名称や計上区分は、発注者の数量算出要領、設計図書、特記仕様書、契約条件によって異なります。本記事では便宜上「置換土」と表現しますが、実務では対象工事に適用される正式な工種名と算出条件を優先してください。

盛土の体積計算方法では、地盤面と計画面の高低差を求めるだけでなく、どの施工時点の面を基準にするのか、どの範囲を本体盛土とするのか、撤去後に投入する材料をどの工種で整理するのかを決める必要があります。ここでは、仮締切り撤去後の置換土を本体盛土から分けるための5つの確認事項と、実務上の計算手順を解説します。

目次

• 仮締切り撤去後の置換土を盛土と分ける理由

• 盛土本体と置換土の区分を計算前に整理する

• 確認1 仮締切りの設置範囲と撤去範囲を特定する

• 確認2 体積計算に使用する地盤面の時点をそろえる

• 確認3 置換土の材料条件と締固め条件を確認する

• 確認4 盛土本体との重複範囲と控除範囲を確認する

• 確認5 図面と数量計算書と施工記録を照合する

• 仮締切り撤去後の置換土を計算する実務手順

• 断面法とメッシュ法を使い分ける考え方

• 置換土の計上で見落としやすい現場条件

• 計測データを活用して土量計算の精度を高める

• まとめ

仮締切り撤去後の置換土を盛土と分ける理由

仮締切りは、施工中に作業区域を確保するため一時的に設けられます。土砂による締切り、鋼製部材を用いた締切り、土のうや袋状資材を用いた締切りなどがあり、工法は水深、流速、地盤、施工期間、周辺環境などに応じて選定されます。土砂を使用した仮締切りは完成形の盛土と外観が似るため、設置に使った土、撤去した土、撤去後に投入した土が数量上混同されやすい点に注意が必要です。

完成後に残る本体盛土は、道路、堤防、造成地、護岸背面、構造物周辺などの計画形状を構成する恒久的な土工です。一方、仮締切り撤去後の置換土は、仮設物の撤去によって生じた空間を埋め、原地盤、設計河床、構造物周辺または完成計画面まで復旧するための材料です。同じ材料を使用する場合でも、施工目的、施工時期、要求品質、出来高管理、契約上の工種区分が異なることがあります。

仮締切りを既設地盤上へ載せ、撤去後に地盤をほとんど乱さない施工であれば、独立した置換土量がほぼ発生しない場合もあります。これに対し、仮締切りの基礎部を河床や軟弱地盤へ根入れし、撤去時に周辺地盤まで掘り取る場合は、復旧が必要な空間が生じます。撤去作業に伴う過掘り、施工中の洗掘、土砂流出、地盤の緩みがある場合も、当初の仮締切り形状だけでは必要数量を判断できません。

完成計画面までの全体を本体盛土として算定しながら、仮締切り撤去後の復旧分を別項目でも加算すると、同じ空間が二重計上されます。逆に、復旧分は仮設工に含まれると考えて本体盛土から控除したものの、仮設工側にも数量がない場合は空白が生じます。

したがって、名称だけで区分を決めるのではなく、どの空間を、どの時点で、何の目的により、どの材料で充填するのかを基準に整理することが重要です。設計図書上の工種名が「埋戻し」「復旧」「置換」「盛土」などのいずれであっても、体積を構成する上面、下面、平面範囲を明確にすれば、重複と欠落を確認しやすくなります。

盛土本体と置換土の区分を計算前に整理する

体積計算を始める前に、施工過程で扱う土量を目的別に分けます。完成後に残る本体盛土、仮締切りとして一時的に設置する材料、撤去して搬出または仮置きする材料、撤去後の空間を復旧する材料、構造物周辺の埋戻し材料は、数量上の意味が異なります。

ここで注意したいのは、工種区分と材料の移動が一対一で対応しないことです。仮締切りに使用した土を撤去し、品質を確認したうえで本体盛土や復旧材として再利用する場合があります。材料が同じでも、仮締切りの設置量、撤去量、再利用量、最終的な完成体積は別々の施工段階を表します。

また、仮締切りの設置体積と撤去後の置換体積が等しくなるとは限りません。設置時と再利用時で締固め状態が異なることがあり、撤去時の含水状態、異物混入、粒度変化、流出などによって全量を再利用できない場合もあります。したがって、撤去体積と必要な完成体積を単純に相殺せず、状態区分と品質条件をそろえて比較する必要があります。

完成形の本体盛土体積は、一般に設計上の上面と採用した下側基準面との間の幾何学的体積として求めます。仮締切り撤去後の置換土は、撤去後の地盤面と、設計図書で定めた復旧面または区分境界面との間の体積として整理できます。ただし、どの面を上面とするかは工事ごとに異なるため、着工前地盤を自動的に境界とみなしてはいけません。

仮締切り撤去後の復旧までが仮設工に含まれる場合と、復旧材を本体土工として計上する場合では、同じ形状でも数量の整理方法が変わります。計算前に適用する数量算出要領、設計図書、特記仕様書、施工条件、変更指示の有無を確認し、各工種の境界を断面図または三次元モデル上へ示しておくことが重要です。

確認1 仮締切りの設置範囲と撤去範囲を特定する

最初に、仮締切りをどこへ設置し、最終的にどこまで撤去するのかを特定します。平面範囲だけでなく、底面標高、天端幅、法面勾配、根入れ、構造物との位置関係、残置の有無まで確認します。

仮設平面図に外周線が示されていても、その線が天端外周、法肩、法尻、施工ヤード境界のどれを示すかは図面によって異なります。平面図の面積だけで体積を求めると、法面、水中部、根入れ部を正しく反映できないことがあります。仮設平面図、縦断図、横断図、施工ステップ図、標準断面図を組み合わせ、三次元的な形状を確認します。

撤去範囲は、仮締切り全体を撤去するのか、一部を完成形に取り込むのかで変わります。陸側の一部が護岸背面や道路盛土と重なり、品質確認後に本体盛土として残す計画であれば、その部分を撤去数量へ含めるのは適切ではありません。反対に、仮締切り周辺の地盤が施工中に乱れ、健全な地盤まで追加撤去する場合は、設計上の仮締切り外形より広い復旧範囲が生じる可能性があります。

置換土の対象範囲は、原則として仮締切りを設置した範囲そのものではなく、撤去後に土などで充填する必要がある実空間を基準に設定します。仮締切りの設置前地盤と撤去後地盤がほぼ一致するなら、原地盤復旧分は限定的です。撤去後地盤が設計上の復旧面より低い場合は、その差分が置換または復旧数量の候補になります。

本体盛土と重なる区域では、高さ方向の境界も必要です。撤去後地盤から所定の復旧面までを置換土とし、その上を本体盛土とするのか、撤去後地盤から完成計画面までを一体の盛土として扱うのかを決めます。境界標高や境界面が不明確なままでは担当者ごとに数量が変わるため、断面図へ区分線を記入し、算定根拠として共有する方法が有効です。

確認2 体積計算に使用する地盤面の時点をそろえる

2つ目の確認は、体積計算に使用する地盤面が、どの施工段階の状態を表しているかをそろえることです。仮締切りを伴う工事では、着工前、仮締切り設置後、構造物施工後、仮締切り撤去後、復旧完了後など、複数の地形面が存在します。

一般的な本体盛土は、採用した現況地盤面と完成計画面との差から算定します。しかし、仮締切り撤去後の置換土を求める場合、着工前地盤だけでは撤去で生じた空間を把握できないことがあります。撤去時に原地盤まで掘り込んだ場合、施工中に河床が洗掘された場合、軟弱地盤が乱れた場合には、着工前地盤と撤去後地盤が一致しません。

基準面を混在させると、重複または欠落が生じます。たとえば、本体盛土を着工前地盤から完成計画面まで算定し、置換土を撤去後地盤から着工前地盤まで算定する整理は、着工前地盤が正式な区分境界である場合に限り、理論上の重複を避けられます。一方、本体盛土を撤去後地盤から完成計画面まで算定したうえで、同じ撤去後地盤から上の空間を置換土として別計上すると、範囲が重なります。

整理方法は一つに限られません。撤去後地盤から指定復旧面までを置換土、その上を本体盛土とする方法もあれば、撤去後地盤から完成計画面までを本体土工として一括算定し、置換土を独立計上しない方法もあります。適切な方法は契約上の工種区分と数量算出条件で決まるため、両方を併用しないことが重要です。

計算書には、各数量について下側面、上側面、平面範囲、施工時点、工種名を明記します。「現況面」「計画面」だけでは複数の面を区別できないため、「着工前現況面」「仮締切り全撤去直後面」「設計河床面」「本体盛土下面」など、施工段階が分かる名称を使用すると確認しやすくなります。

水中や軟弱地盤では、撤去後地盤面の取得方法にも注意が必要です。水面は地盤面ではないため、水底や掘削底の高さを別の方法で把握しなければなりません。濁りや流れで底面を直接確認できない場合は、適用可能な測深、施工機械の管理記録、掘削管理値、出来形記録などを組み合わせ、推定部分と実測部分を区別します。

撤去後に洗掘、堆積、沈下が進む可能性がある場合は、測定時期も数量へ影響します。撤去作業に起因する空間と、その後の自然変化を区別できるよう、可能な範囲で撤去直後に記録し、測定日時、水位、流況、施工状況を対応させます。

確認3 置換土の材料条件と締固め条件を確認する

3つ目の確認は、置換または復旧に使用する材料と施工条件です。本体盛土と同じ土を使用する場合でも、施工位置、要求性能、施工方法が異なれば、材料区分や管理方法も変わります。

復旧範囲が水中、高含水地盤、湧水部にある場合、一般の盛土材料をそのまま使用できるとは限りません。材料と工法は、設計図書、施工計画、環境条件、関係法令、発注者との協議結果に従って決定します。水中へ材料を投入する施工では、流出、濁り、分離、沈下などの影響も考慮し、承認された材料と手順を用いる必要があります。

図面から求める体積は、通常、完成形または施工後形状の幾何学的体積です。一方、搬入量、仮置き量、運搬回数を検討するときは、地山状態、掘削後の緩んだ状態、敷均し後、締固め後などの状態を区別しなければなりません。異なる状態の体積を同じ値として扱うと、材料手配量と出来形数量が一致しなくなります。

体積変化は土質、含水状態、粒度、締固め方法、施工機械、品質基準によって異なるため、一般的な係数を無条件に当てはめるのは適切ではありません。設計図書や施工計画で採用する換算条件、試験結果、現場実績などに基づいて設定し、係数の対象状態を計算書に明記します。

仮締切り材を復旧材として再利用する場合も、撤去材の全量が使用可能とは限りません。高含水、異物混入、材料の混合、細粒分の流出、品質低下などにより、所定の基準を満たさないことがあります。再利用可能量は品質確認後に見込み、撤去体積と完成後体積を単純に差し引かないことが重要です。

下部と上部で材料を分ける場合は、材料境界の標高または面を設定します。下部に粒径の大きい材料を用い、上部に締固め管理を行う盛土材料を用いるなど、設計上の区分がある場合は、それぞれの完成体積を別に算定します。構造物近接部で小型機械による埋戻しが必要な場合も、通常盛土と同じ区分でよいかを確認します。

確認4 盛土本体との重複範囲と控除範囲を確認する

4つ目の確認は、置換土と本体盛土が同じ空間を共有していないかを確認することです。仮締切り撤去後の空間が完成形の盛土内にある場合、上面と下面の設定次第で重複が生じます。

高さ方向の重複は、本体盛土の下側基準面と置換土の上側基準面を照合すると確認できます。本体盛土が着工前地盤から完成計画面までであり、着工前地盤が工種境界として採用されているなら、置換土は撤去後地盤から着工前地盤までと整理できます。本体盛土が撤去後地盤から完成計画面までなら、同じ範囲の置換土を別途加算しない整理が必要です。

平面的な重複にも注意します。仮締切りの一部が完成盛土の内側、別の一部が法面外または河床復旧範囲にある場合、全体を一つの工種として算定すると境界が不明確になります。本体盛土と重なる部分、原地盤または河床を復旧する部分、構造物周辺を埋め戻す部分に分割し、それぞれの上面と下面を設定します。

構造物の床掘り範囲と仮締切り撤去範囲が重なる場合もあります。基礎施工に伴う床掘り、構造物完成後の埋戻し、仮締切り撤去後の復旧を別々に計算すると、共通空間が重複しやすくなります。床掘り底面、構造物外面、埋戻し上面、仮締切り撤去底面を同一断面へ重ね、空間ごとの担当工種を確認します。

盛土全体を完成形の外形から計算する場合、内部の構造物、排水施設、基礎、残置材などの占有体積を控除する必要が生じることがあります。ただし、控除対象と最小寸法の扱いは適用する数量算出要領や契約条件に左右されます。独自判断で一律に控除したり、反対にすべて無視したりせず、対象工事の基準に従います。

仮締切り材の一部を残置する場合は、その占有部分には原則として土が入りませんが、残置材周辺の空隙充填や局部的な埋戻しが必要になることがあります。残置材の外形だけを単純控除せず、実際の施工方法と充填範囲を確認します。

重複確認には、数量区分ごとに色分けした断面図や三次元表示が有効です。本体盛土、置換土、構造物埋戻し、既設地盤、撤去対象、残置対象を別領域として示すことで、重複と空白を視覚的に確認できます。

確認5 図面と数量計算書と施工記録を照合する

5つ目の確認は、設計図面、数量計算書、施工計画、施工記録の整合です。仮締切り撤去後の復旧範囲は完成形図面だけでは把握しにくいため、複数資料を照合する必要があります。

設計図面では、完成計画面、設計河床、構造物形状、着工前地盤、仮締切り位置を確認します。数量計算書では、本体盛土、仮設盛土、撤去、埋戻し、復旧、置換などがどの範囲で計上されているかを確認します。項目名が違っても計算範囲が重なる場合があるため、名称ではなく算出断面、寸法、延長、基準面まで確認します。

施工計画では、仮締切りの設置方法、撤去順序、排水方法、再利用材の扱い、復旧順序、計測時期を確認します。区間ごとに撤去と復旧を繰り返す場合、一度に全域を計測できないことがあります。水位を保ったまま撤去する場合と排水して撤去する場合でも、底面の確認方法は異なります。

施工記録からは、実際の撤去範囲、過掘り、洗掘、地盤の乱れ、投入材料、施工数量などを確認できます。ただし、搬入伝票や車両台数から求めた量は、必ずしも締固め後の完成体積と一致しません。設計数量、実投入量、出来形から求めた体積を区別し、それぞれの用途を明確にします。

計測データを使用するときは、測定日と施工段階を対応させます。仮締切りが一部残った地形データと全撤去後のデータを混在させると、正しい差分になりません。データ名や管理表には、区域、日付、施工段階、座標系、標高基準を記録します。

仮設図と本体図で座標系、標高基準、単位、縮尺が異なる場合は、体積計算前に統一します。小さな標高ずれでも、広い面積へ掛かると大きな体積差になります。既知点や変化していない構造物を用いて位置と高さを照合し、変換内容を記録します。

設計変更があった場合は、使用した図面版と変更日を明確にします。仮締切り形状、構造物位置、完成地盤、法面勾配、復旧範囲が変われば、本体盛土と置換土の境界も変わります。部分的な差し替えで整合しない場合は、変更後の面と範囲をそろえて再計算する方が安全です。

仮締切り撤去後の置換土を計算する実務手順

実務では、最初に計算対象の平面範囲を設定します。対象は仮締切りの設置範囲ではなく、撤去後に材料で充填する必要がある範囲を基本とします。本体盛土、構造物埋戻し、河床復旧など異なる工種へ接する場所では、領域を分割します。

次に、計算の下面となる撤去後地盤面を設定します。実測データがある場合は、測定時期、精度、欠測、異常点を確認して使用します。実測できない部分は、仮締切りの施工形状、撤去計画、掘削記録、施工機械の管理記録などから推定します。推定値は実測値と区別し、根拠と仮定を計算書へ記載します。

続いて、計算の上面となる復旧面または工種境界面を設定します。上面は、着工前地盤、設計河床、造成計画面、本体盛土下面など、対象範囲により異なります。面が平面内で変化する場合は、単一標高で近似せず、領域を分割するか、適切な三次元面として作成します。

断面法を用いる場合は、測点ごとに置換範囲の断面積を求め、隣接断面間の平均断面積など、採用した算定式に従って区間体積を求めます。端部、構造物との交差部、法面勾配の変化点、撤去底面の急変部では、追加断面を設けます。断面間隔は形状変化と要求精度に応じて設定します。

メッシュ法を用いる場合は、対象範囲を格子へ分け、各格子で上面と下面の標高差に格子面積を掛けて合計します。境界部を粗い格子で処理すると、対象外部分まで平均化される可能性があります。格子間隔、境界処理、欠測補間の条件を記録し、断面表示で妥当性を確認します。

三角形網などの地形面同士を比較する方法では、撤去後地盤と復旧面の差分から体積を求められます。ただし、外周線、穴、構造物内部、残置物、欠測範囲、外挿範囲を確認しなければなりません。ソフトウェアが自動で数値を表示しても、入力面や境界が誤っていれば結果は正しくありません。

幾何学的な完成体積を求めた後、材料手配や運搬計画へ使う場合は、締固め後体積と搬入状態の体積を分けて換算します。複数材料を使用する場合は、材料境界ごとに完成体積を分割し、それぞれの条件で必要量を求めます。

最後に、本体盛土、構造物埋戻し、仮設撤去、置換または復旧の各数量を並べ、断面全体に重複と空白がないか確認します。数量ごとの上面、下面、範囲、単位、状態区分が説明できることを確認してから集計します。

断面法とメッシュ法を使い分ける考え方

仮締切り撤去後の空間は、単純な直方体になるとは限りません。撤去底面が不規則で、法面や河床が曲線的に変化することもあるため、形状と利用可能な計測データに合う方法を選びます。

断面法は、道路、堤防、水路など一定方向へ延びる形状に適しています。測点ごとの区分を図面上で説明しやすく、設計数量との照合もしやすい方法です。仮締切りの形状が延長方向に比較的一定であれば、断面法で効率的に計算できます。

一方、仮締切り端部、構造物周辺、曲線部、局部的な洗掘部では、断面間の形状が大きく変わります。断面間隔が広いと凹凸が平均化されるため、変化点へ追加断面を設けることが必要です。

メッシュ法は、面的に広がる範囲や不規則な地形を扱いやすい方法です。撤去後地盤を面的に把握できる場合、局部的な凹凸を反映しやすくなります。ただし、格子が粗すぎると小さな深掘れや狭い空間を表現できず、細かすぎても元データの精度以上の意味は持ちません。格子間隔は測点密度と必要精度に合わせます。

三角形網で地形面を構成する方法は、不規則な測点配置にも対応できますが、測点の少ない場所では実際に存在しない面が補間されることがあります。地形面を作成した後は、断面、等高線、陰影表示などで不自然な形状を確認します。

どの方法でも、計算方式より先に基準面と対象範囲を正しく定義する必要があります。高密度な点群や細かなメッシュを使用しても、本体盛土と置換土の境界が誤っていれば、数量区分は正しくなりません。

置換土の計上で見落としやすい現場条件

仮締切り撤去後の復旧では、設計断面に現れにくい変化が積み重なり、計算数量と実投入量に差が出ることがあります。特に注意したいのは、撤去時の過掘り、洗掘、沈下、土砂流出、材料の分離です。

重機で仮締切りを撤去するとき、締切り材と原地盤の境界を完全に分けて掘削するのが難しい場合があります。仮設材を残さないように撤去した結果、原地盤側まで掘り込むことがあります。この過掘り分は当初の仮締切り形状だけでは算定できないため、実測または施工記録による確認が必要です。

流れのある場所では、撤去直後に流れが集中し、局部洗掘が生じる可能性があります。復旧前に底面形状が変わると必要量が増えるため、可能な範囲で撤去後から復旧前までの状態を記録します。計測が難しい場合は、施工写真、映像、測深記録、重機の作業記録など複数の根拠を残します。

軟弱地盤では、投入材料が地盤内へ沈み込むことがあります。図面上の空間体積を満たす量より多く投入する場合がありますが、その差を設計上の置換体積へ含めるか、施工上のロスや沈下分として扱うかは契約条件によって異なります。設計体積、実投入量、出来形体積を分けて記録し、差の原因を説明できるようにします。

水中施工では、細粒分の流出や材料分離により、搬入量と完成後の地形差分が一致しないことがあります。差を単なる計算誤差とみなさず、材料特性、流況、施工方法、計測方法を確認します。

構造物周辺の狭い空間では、構造物埋戻しと置換土の境界が曖昧になりがちです。構造物から一定範囲を埋戻し、その外側を復旧とするなど、設計図書と施工方法に合わせた区分線を設定します。

仮締切りの一部を残置する場合は、残置材上部や周囲の空隙も確認します。残置体積を一律控除するだけでは、周辺の充填量を拾えない場合があります。残置形状と復旧形状を同じ断面に描き、実際に材料が入る空間を求めます。

計測データを活用して土量計算の精度を高める

仮締切り撤去後の置換土を本体盛土から分けるには、施工段階ごとの地形を同一基準で記録することが有効です。着工前、仮締切り設置後、撤去後、復旧完了後の面を比較できれば、各段階の土量差を確認しやすくなります。

横断測量は計算根拠を説明しやすい方法ですが、端部や不規則な底面を細かく把握するには測点を増やす必要があります。断面間に局部的な凹凸があると、その形状が平均化される可能性があります。

面的な座標計測、写真測量、レーザ計測などを適用できる現場では、撤去後地盤を高密度に記録し、復旧面との差分を三次元で確認できます。ただし、使用できる方法と期待できる精度は、対象物、水面、水中、濁り、反射、視通、足場などの条件で変わります。特に一般的な写真測量や地上レーザ計測では、水面下の底面をそのまま取得できない場合があるため、現場条件に適した測深方法や補助計測を選びます。

点の数が多くても、地盤以外の点が混じれば正しい地形面にはなりません。重機、仮設材、植生、浮遊物、堆積物、反射ノイズなどを確認し、必要なフィルタリングを行います。欠測部を自動補間した場合は、その範囲と補間方法を記録します。

時期の異なるデータを比較するときは、同じ座標系、標高基準、単位、対象範囲を使用します。位置ずれや標高ずれがあると、実際の地形変化でない部分まで差分として算定されます。既知点や変化していない構造物で照合し、必要に応じて再測定または補正します。

携帯型の測量端末や現場用アプリを活用すれば、撤去直後の地盤、区分境界、計画面との高低差を現場で記録しやすくなります。ただし、端末表示や拡張現実表示は確認を支援する手段であり、契約上必要な測量、出来形管理、精度確認を自動的に代替するものではありません。使用機器の精度、測位状態、基準点、座標変換、検証方法を確認し、正式な管理手順に従って利用します。

計測結果は体積算定だけでなく、数量区分の説明資料としても有効です。撤去後地盤、指定復旧面、本体盛土下面、完成計画面を重ねて断面表示すれば、置換土と本体盛土の境界を関係者間で共有しやすくなります。

まとめ

盛土の体積計算方法で仮締切り撤去後の置換土を分けるには、完成断面だけでなく、施工段階ごとの地盤面と契約上の数量区分を整理することが重要です。仮締切りの設置量、撤去量、撤去後の復旧量、完成後に残る本体盛土量は、それぞれ異なる意味を持ちます。

最初に、仮締切りの設置範囲と実際の撤去範囲を確認します。次に、着工前地盤、撤去後地盤、指定復旧面、本体盛土下面、完成計画面のうち、どの二つの面の差から各数量を求めるのかを統一します。さらに、材料条件と締固め状態を確認し、本体盛土、構造物埋戻し、河床復旧などとの重複を除きます。最後に、設計図面、数量計算書、施工計画、施工記録、計測データを照合し、使用した面と範囲を説明できる状態にします。

本体盛土を着工前地盤から完成計画面まで計算し、置換土を撤去後地盤から着工前地盤まで計算する整理と、撤去後地盤から完成計画面までを一体で計算する整理を同時に採用してはいけません。対象工事の数量算出条件に合う一つの方法を選び、高さ方向と平面方向の境界を明確にします。

仮締切り端部、構造物周辺、洗掘部、過掘り部などは不規則になりやすいため、必要に応じて追加断面、メッシュ、三角形網、施工段階ごとの計測を用います。ただし、高密度データや自動計算機能を使う場合でも、基準面、外周、欠測、座標、標高、工種区分の確認が欠かせません。

施工前後の地形を同じ基準で記録し、本体盛土と置換または復旧の範囲を明確に分けることで、二重計上と拾い漏れを抑え、根拠を説明できる体積計算につなげられます。