盛土の体積計算方法で控除すべき構造物を整理する6項目

盛土の体積計算では、現況地盤面と計画面の差から求めた総体積の中に、擁壁、カルバート、基礎、排水構造物などが占める空間が含まれることがあります。この場合、計算目的と適用する数量算出基準に照らし、盛土材が入らない部分や別材料として計上する部分を整理する必要があります。

ただし、図面に描かれた構造物をすべて一律に控除する考え方は適切ではありません。適用基準によっては横断構造物の断面積などに控除の閾値が定められ、小規模な構造物を盛土量から控除しない場合があります。また、構造物周囲の埋戻し、裏込め、基礎砕石、保護材などは、一般盛土に含める場合と別工種で算出する場合があります。

正確な数量を求めるには、計画地形と構造物形状の重なりだけでなく、控除前の土量に構造物がすでに反映されているか、どの材料区分で計上するか、完成形数量と施工数量のどちらを求めるかを確認することが重要です。本記事では、「盛土 体積 計算 方法」で情報を探している実務担当者に向けて、控除判断が必要になりやすい代表的な構造物を6項目に分け、計算時の注意点を解説します。

目次

• 盛土体積計算で構造物の控除が必要になる理由

• 控除判断の前に整理する図面と数量条件

• 項目1 擁壁や補強土壁の体積を整理する

• 項目2 ボックスカルバートや暗渠を控除する

• 項目3 橋台や大型基礎の体積を確認する

• 項目4 排水管や側溝などの排水構造物を整理する

• 項目5 マンホールや地下ピットを控除する

• 項目6 既設構造物や仮設構造物の扱いを決める

• 構造物控除量の基本的な計算方法

• 二重控除と控除漏れを防ぐ照合手順

• 現場計測で設計数量との差を確認する方法

• 盛土と埋戻しを分けて数量管理する考え方

• まとめ

盛土体積計算で構造物の控除が必要になる理由

盛土体積の基本は、現況地盤面と計画面の間に形成される土の体積を求めることです。横断図を用いる平均断面法、一定区画に分けるメッシュ法、現況面と計画面の三角網を比較する面間体積計算などが利用されます。

構造物を考慮しない総体積は、計画地形をつくるために必要となる空間の大きさを示します。しかし、その空間の一部をコンクリート構造物や空洞を持つ施設が占める場合、総体積の全量が一般盛土材になるわけではありません。適用基準で控除対象となる構造物については、盛土計算範囲と重なる占有空間を差し引きます。

例えば、現況地盤線より上の盛土内にボックスカルバートが設置される場合、構造物を無視した総体積には、頂版、底版、側壁に加えて内空部分も含まれます。完成後に内空へ盛土材を入れないため、控除が必要な条件では、躯体だけではなく内空を含む外包体積を基準に考えます。一方、コンクリート数量を求める場合は外包体積から内空体積を差し引くため、盛土控除とコンクリート数量では使う体積が異なります。

ただし、小径管や小規模な横断構造物まで必ず個別控除するとは限りません。数量算出要領や発注者独自基準に断面積、規模、計上単位などの条件が定められている場合は、その条件を優先します。基準上は控除しない構造物を独自に差し引くと、設計数量との整合が崩れることがあります。

控除不足は盛土材の過大計上につながる可能性があります。反対に、構造物周囲へ戻す一般土や購入材まで一括して控除すると、必要材料を過小に見積もるおそれがあります。構造物そのもの、別材料の領域、一般盛土または埋戻しとして残す領域を分けることが重要です。

また、設計数量、積算数量、施工計画数量、出来形数量では目的が異なります。完成形の正味体積だけを求めるのか、一時掘削や再埋戻しを含む施工量を求めるのかによって、同じ構造物でも集計方法が変わります。計算を始める前に数量の用途を明確にします。

控除判断の前に整理する図面と数量条件

構造物を控除する前に、計算の基準となる図面、数量算出要領、特記仕様書、工事数量総括表などを確認します。平面図だけでは構造物の高さ、基礎厚、張出し、埋設深さ、現況地盤との位置関係を判断しにくいため、縦断図、横断図、構造一般図、排水系統図、土工区分図も照合します。

最初に確認するのは、控除前の盛土体積がどの面間で計算されているかです。道路土工では、路体上面、路床上面、舗装下面など、計画面の設定によって対象体積が変わります。造成工事でも、仕上がり地盤面までを盛土とするのか、表土、舗装、路盤、基礎材などを除いた面までを対象とするのかを確認します。

次に、控除前の現況面が何を表しているかを確認します。既設構造物の天端や表面を現況面として計測している場合、その上部までの体積には既設構造物自体が含まれていないことがあります。この状態で既設構造物を再度控除すると二重控除になります。反対に、構造物を除去した地表面を想定した地形モデルや、構造物を無視した設計地盤面を使っている場合は、残置構造物との重なりを別途処理する必要があります。

施工順序も数量の意味を左右します。構造物を先行施工して周囲を埋め戻す場合と、盛土後に掘削して構造物を設置し再埋戻しする場合では、完成形の正味土量が同じでも、掘削、仮置き、再搬入、締固めの施工量が異なります。完成形数量と施工段階の数量を同じ表で混在させないようにします。

材料区分では、一般盛土、路床材、裏込め材、管周囲材、基礎砕石、均しコンクリート、保護材、流動性を持つ充填材などを分けます。別材料として積算する領域を一般盛土から除外する場合でも、その体積自体が不要になるわけではありません。別項目として数量を残す必要があります。

体積の状態も統一します。図面から求める構造物控除量は、通常、完成形の幾何学的体積です。地山状態、ほぐした状態、締固め後の状態は同じ体積ではないため、運搬量や購入量に換算するときは、材料と施工条件に応じた土量変化率や換算条件を別途適用します。

最後に、控除の閾値と丸め方法を確認します。横断構造物の控除条件、数量の表示単位、端数処理、最小計上単位は、適用する要領によって異なることがあります。小さいから省略する、細かいから一括するという独自判断ではなく、案件に適用される基準に合わせます。

項目1 擁壁や補強土壁の体積を整理する

盛土区域に設置される擁壁は、壁体、底版、基礎、裏込めなどが接近し、一般盛土との境界が複雑になりやすい構造物です。重力式擁壁、逆T型擁壁、L型擁壁、扶壁式擁壁などでは、壁体だけでなく、底版の前趾、後趾、基礎材、均しコンクリートの位置を確認します。

盛土体積から控除する候補になるのは、控除前の盛土計算範囲に含まれ、完成後に盛土材が入らない部分です。底版が現況地盤線より上の盛土範囲に入る場合は、その重なりを確認します。底版の一部または全部が現況地盤より下にあり、控除前の盛土体積に含まれていない場合は、その部分を同じ盛土量から差し引きません。

擁壁背面には、裏込め材、排水層、フィルター材などが配置されることがあります。これらを一般盛土と別材料で計上する設計では、該当領域を一般盛土から分離します。ただし、擁壁外周を作業掘削線まで大きく囲って一括控除すると、完成後に埋戻す空間まで消してしまうため注意が必要です。

断面が一定の擁壁は、対象断面積に延長を掛けて体積を求められます。壁高、壁厚、底版幅、基礎厚が変化する区間では、変化点ごとに区間を分け、両端断面積の平均に区間長を掛ける方法などを用います。断面変化が急な箇所や形式が切り替わる箇所では、区間を細かく分けます。

曲線区間では、壁前面、壁中心、背面で延長が異なります。どの基準線の延長に断面積を掛けるかを数量計算書に明記し、平面形状との整合を確認します。小半径の曲線や折れ点が多い場合は、単純な直線延長よりも三次元形状による確認が有効です。

補強土壁は、補強領域全体をコンクリート構造物のように一括控除しないことが重要です。壁面材、基礎コンクリート、排水材など盛土材が入らない部分や別材料部分は区分しますが、補強領域内の土は、仕様に応じた盛土材または補強盛土材として数量に残るのが一般的です。補強材そのものの体積は小さいことが多く、控除の要否は適用基準と数量目的で判断します。

擁壁施工の床掘りと埋戻しは、完成形の盛土控除とは別の数量です。施工のために一時的に掘った作業空間を完成形の構造物体積として差し引くと、埋戻し量が不足します。躯体占有体積、別材料体積、埋戻し体積を分けて管理します。

項目2 ボックスカルバートや暗渠を控除する

盛土内部を横断するボックスカルバートや大型暗渠は、控除条件に該当すると数量への影響が大きくなります。道路、水路、通路などを横断する施設では、現況地盤線、計画面、構造物外形、土被りの位置関係を縦断図と横断図で確認します。

控除前の盛土体積に構造物の占有空間が含まれ、適用基準で控除対象となる場合は、躯体と内空を合わせた外包体積のうち、盛土計算範囲と重なる部分を差し引きます。コンクリート躯体体積だけを控除すると、内空部分が土量として残るためです。

一方、現況地盤より下にある底版や基礎部分は、現況面から計画面までの盛土体積に含まれていないことがあります。構造物全体の外包体積を無条件で差し引かず、現況地盤線以上または計算対象面間にある重なり部分を切り分けます。

構造物外側の基礎砕石、均しコンクリート、保護材、裏込め材が一般盛土とは別材料であれば、それぞれの領域を一般盛土から分離します。側部や上部を一般盛土材で埋め戻す場合、その空間は一般盛土または埋戻しとして残します。

道路中心線に対して斜めに横断するカルバートでは、道路横断方向の投影幅と構造物軸方向の実延長を混同しないようにします。斜角がある端部、翼壁、張出し部は単純な直方体にならないことがあるため、本体と端部を分けて計算します。

翼壁は高さや厚さが変化しやすく、平均断面法や基本立体への分割が必要です。翼壁の一部が計画盛土の外側に露出する場合は、その露出部を盛土量から過剰に控除しないよう、重なり部分のみを対象にします。

本体、翼壁、基礎材を別々に計算するときは、接続部の重複に注意します。三次元モデルで本体外形をすでに差し引いている場合、同じ部位を表計算で再度差し引かないよう、構造物番号と計算方法を対応させます。

カルバート上部では、一般盛土、路床材、路盤材、舗装、保護コンクリートなどの層構成を確認します。構造物上面から計画面までの全量を一種類の盛土として扱わず、各層の境界に合わせて数量を区分します。

項目3 橋台や大型基礎の体積を確認する

橋台、橋脚基礎、大型標識基礎、設備基礎、建築物基礎などは、盛土区域内で大きな体積を占めることがあります。特に橋台背面は、躯体、踏掛版、基礎材、裏込めまたはアプローチ部の材料が接近するため、完成形の断面を分解して確認します。

橋台では、胸壁、竪壁、底版、翼壁、踏掛版などの位置を確認します。盛土から控除する候補は、控除前の盛土計算範囲に含まれる部分です。現況地盤より下の基礎を含む構造物全体体積をそのまま差し引くと、盛土量を過小にするおそれがあります。

橋台背面に一般盛土と異なる材料を用いる場合は、その範囲を一般盛土から分離し、裏込めまたは構造物取付け部の材料として別途算出します。材料名や範囲は案件の設計図書によって異なるため、一般的な寸法を流用せず、対象図面を基準にします。

踏掛版は厚さが比較的小さくても平面面積が大きくなることがあります。舗装、路盤、踏掛版、基礎材、盛土の上下関係を確認し、控除前の計画面がどの層までを含むかに合わせて処理します。

大型基礎では、フーチング、立上り、柱状部で平面寸法が異なることがあります。最大幅に全高を掛けると控除過大になるため、段ごとに直方体、台形柱などへ分割します。面取りや小さなテーパーをどこまで反映するかは、要求精度と適用基準に合わせます。

杭基礎の杭体は、現況地盤より下に施工される部分が多く、通常の現況面から計画面までの盛土体積には含まれません。杭頭や立上りが盛土範囲内を通る場合に限り、その重なりを確認します。施工後に杭を打設する場合でも、施工回数と完成形控除量は別の考え方です。

基礎施工のための仮掘削や作業余裕幅は、完成後に土または別材料で埋め戻されます。作業空間まで構造物外形として一括控除せず、完成時に構造物が占める体積と埋戻し体積を分けます。

項目4 排水管や側溝などの排水構造物を整理する

排水管、横断管、縦断管、側溝、管渠、集水桝などは、路線全体に多数配置されます。ただし、すべてを一律に盛土から控除するのではなく、適用基準に定められた構造物の種類、断面積、計上単位などを確認します。

円形管が控除対象となる場合は、管材の実体積ではなく、管内空間を含めた外径側の占有体積を基本に考えます。外径から求めた断面積に管軸方向の対象延長を掛けます。ただし、現況地盤線より下の部分や盛土計算範囲外の部分は除きます。

管周囲に基礎材、砂、保護材などを施工する場合は、一般盛土との区分を確認します。管体だけでなく別材料領域も一般盛土から分ける場合がありますが、施工掘削幅全体を控除すると、完成後に戻す埋戻し土まで消えてしまいます。

側溝が控除対象となる場合も、コンクリート実体積ではなく、水路内空を含む占有空間を確認します。ただし、側溝の一部が路肩や法面の外側に露出する場合は、盛土計画形状と重なる部分だけを対象にします。

管路延長は、数量算出基準に指定された測り方を優先します。急勾配の縦排水管などで実延長を用いる場合は、水平投影長との差を確認します。曲管、分岐、管径変更部は区間を分け、管径ごとの外径と延長を整理します。

管と集水桝が接続する箇所では、管を桝中心まで計算する方法と桝外面まで計算する方法を混在させないようにします。接続部が管体積と桝外形に重複すると二重控除になります。

小径管や小型側溝については、合計延長が長くても、適用基準上は控除しない場合があります。逆に、基準で控除対象となる規模であれば、個数や延長が多いことを理由に省略できません。独自の一律ルールではなく、案件の数量算出条件に従います。

項目5 マンホールや地下ピットを控除する

マンホール、地下ピット、貯留槽、点検口、弁室などは、複数の高さと断面形状を持つことが多く、控除範囲を誤りやすい構造物です。まず、適用基準上の控除対象かを確認し、対象である場合は盛土計算範囲との重なりを求めます。

マンホールでは、底版、側壁、上部スラブ、首部の外形を確認します。控除が必要な条件では、内部空間を含めた占有空間を対象にします。内部が空洞でも完成後に盛土材が入らないためです。

円形マンホールは、外径が一定なら円柱として計算できます。途中で外径が変わる場合は各段に分け、円すい台状や偏心形状の部分は形状に合う計算式または三次元モデルで求めます。

矩形ピットは、外幅、外長、高さから基本体積を求めます。張出し底版や上部スラブの張出しがある場合は、本体と分けて加算します。ピットの一部が現況地盤より下にある場合は、盛土計算範囲内の部分だけを控除します。

地下構造物の上に盛土が載る場合、上部スラブから計画面までの土量は残ります。地下構造物の平面範囲を計画面まで柱状に一括控除すると、上載盛土まで失われるため、構造物が実際に占める高さを反映します。

マンホール周囲の埋戻しは、一般盛土と同じ材料を使う場合もあれば、別材料を使う場合もあります。構造物外周から掘削線までの空間を一括控除せず、完成後に入る材料ごとに区分します。

複数の管がマンホールに接続する場合は、管延長の終点とマンホール外形の境界を統一します。管路を中心間延長で算出する場合は接続部の重複を差し引き、外面間延長を使う場合は隙間がないか確認します。

大型の地下貯留施設では、部材単位で控除すると接合部が重複しやすくなります。盛土控除では完成外包形状を一体として確認し、基礎材、周囲充填材、上部盛土を別領域として整理すると照合しやすくなります。

項目6 既設構造物や仮設構造物の扱いを決める

既設構造物や仮設構造物は、完成形図面だけでは控除要否を判断できません。残置、撤去、部分撤去、施工期間のみの設置などの条件に加え、控除前の現況面に構造物が反映されているかを確認します。

残置する既設構造物でも、現況測量でその天端や表面を現況面として採用している場合は、盛土体積に既設構造物が含まれていないことがあります。この場合、既設構造物を別途全量控除すると二重控除になります。

一方、既設構造物を無視した地盤面から総盛土体積を求めている場合は、残置部分のうち盛土計算範囲と重なる占有空間を確認します。既設図面が古い、位置が不明、形状が変更されている可能性がある場合は、現地調査、試掘、測量記録、施工記録などで確認します。

既設構造物を盛土前に完全撤去し、撤去跡を一般盛土材で満たす場合は、完成形の一般盛土量から原則として構造物体積を控除しません。撤去跡に基礎砕石、改良材、充填材などを入れる場合は、その材料領域を一般盛土から分けます。

一部撤去して地中部を残す場合は、残置部分だけを対象にします。ただし、その残置部分が控除前の現況面より下にあり、盛土体積に含まれていないなら、同じ盛土量から差し引きません。

仮設道路、仮設ヤード、仮設土留め、仮設管などは、完成形に残らない限り、完成形の正味盛土量から通常は控除しません。一方、施工計画数量では、仮設物の設置に伴う一時掘削、仮置き、再埋戻し、再締固めを把握する必要があります。

仮設物の撤去後に同じ場所を再び埋め戻す場合、同じ土が複数回施工されることがあります。完成形体積だけでは実際の施工量や運搬回数を表せないため、純数量と施工数量を分けて管理します。

残置障害物の形状が不明な場合は、推定値を確定値のように扱わず、推定範囲と根拠を記録します。情報が更新された段階で控除量を修正し、旧数量との差分を残します。

構造物控除量の基本的な計算方法

構造物控除の基本は、控除前の盛土体積に含まれている部分だけを対象とし、適用基準で必要とされる控除量を差し引くことです。

概念式は、正味一般盛土体積＝控除前の盛土体積－基準上控除する構造物の占有体積－一般盛土以外の材料として別途計上する体積、と整理できます。ただし、控除前のモデルですでに構造物が除外されている場合や、基準上控除しない小規模構造物がある場合は、この式へ機械的に代入しません。

直方体として扱える基礎やピットは、幅、長さ、高さを掛けます。段付き形状は複数の直方体に分割し、重複しないよう合計します。台形状やテーパー形状は、両端断面積や適切な立体公式を用います。

円柱形の管やマンホールは、控除対象となる外径側断面積に対象延長または高さを掛けます。材料実体積を求めるときのように内径を差し引かない点が、盛土の占有空間計算との違いです。

断面が延長方向に変化する擁壁や翼壁では、区間両端の断面積を求め、平均断面積に区間長を掛ける方法が利用できます。断面形式や高さが不連続に変わる場所は区間を分けます。

計画地形と構造物の一部だけが重なる場合は、構造物全体体積ではなく交差体積を求めます。現況地盤線をまたぐ基礎、法面から一部露出する側溝、計画面より上へ突出する構造物などでは、三次元的な切り分けが必要です。

三次元データを利用する場合は、現況面、計画面、構造物外形を同じ水平座標系と高さ基準で重ねます。計画盛土の立体と構造物の立体の交差部分を求めると、斜め構造物や複雑な端部を確認しやすくなります。

ただし、三次元モデルは材料区分や控除基準を自動的に判断しません。モデル上で差し引けるから控除するのではなく、設計図書と数量算出条件に照らして処理します。モデル名、改訂番号、使用面、計算日、単位、丸め方法を記録します。

二重控除と控除漏れを防ぐ照合手順

構造物控除では、見落としだけでなく二重控除が問題になります。三次元モデルで構造物を差し引いた後に、別の控除一覧でも同じ体積を差し引くと、盛土量が過小になります。

最初に、控除候補を構造物番号ごとに整理します。名称、測点、位置、図面番号、現況地盤線以上の対象範囲、控除基準への該当、計算方法、計算済みかどうかを対応させます。

次に、控除前の土工計算が構造物を含むか確認します。横断図で構造物形状を切り欠いている、現況面が既設構造物天端を通っている、三次元モデルで差し引いているなど、すでに反映済みのケースがあります。

平面図では、盛土区域外の構造物を控除していないか、区域内の構造物を見落としていないかを確認します。縦断図と横断図では、現況地盤線、計画面、構造物上下端の関係を確認します。

管路と桝、カルバート本体と翼壁、擁壁と底版など、接続部の境界を統一します。どちらの構造物に接続部を含めるかを決め、重なりと隙間をなくします。

図面改訂時は、追加構造物だけでなく、位置、高さ、延長、外形、撤去範囲、材料区分の変更を確認します。旧数量に新数量を単純加算せず、改訂前後の差分を整理します。

最後に、控除前体積、基準上の控除量、別材料量、控除後の一般盛土量を照合します。控除率が極端に大きい区間や、隣接区間と比べて土量が急変する箇所は、断面、単位、延長、重複を再確認します。

現場計測で設計数量との差を確認する方法

設計図面から求めた盛土量は、設計時点の現況面と構造物条件に基づきます。施工段階では、起工測量後の地形、床掘り範囲、構造物位置、基礎形状、地盤改良範囲が変更されることがあります。

着工前に現況地盤を計測し、設計時の現況面との差を確認します。現況面が変わっていれば、構造物控除以前に控除前の盛土体積を更新する必要があります。

構造物施工後、埋戻し前に外形の位置、高さ、幅、延長を記録すると、出来形に基づく控除量を確認しやすくなります。埋設後は外形を直接計測できないため、施工写真、出来形図、測量記録、部材寸法などを残します。

面的な計測は、構造物周辺の地形や盛土面の変化を把握するのに有効です。ただし、完成面の点群や表面モデルだけでは、埋設済み構造物の形状を直接確認できません。埋設前の計測結果と構造物モデルを組み合わせて数量を整理します。

比較時には、計測範囲、座標系、高さ基準、境界線、点密度、不要物の除去条件をそろえます。条件が異なるデータを比較すると、構造物控除とは無関係な差が体積差として表れることがあります。

計測した体積差がすべて盛土材の不足や余剰を示すとは限りません。締固めや沈下、地盤変形、表面の凹凸、計測時期の違い、仮設物の有無も結果へ影響します。設計数量、出来形数量、搬入実績を同じ単位と対象範囲で照合します。

盛土と埋戻しを分けて数量管理する考え方

盛土と埋戻しは、どちらも材料を投入して締め固める作業ですが、施工場所、使用材料、作業幅、使用機械、品質管理条件が異なることがあります。積算や施工管理では別工種として扱われる場合があるため、案件の設計図書に従います。

盛土は、道路や造成地などの計画地形を形成する土工です。埋戻しは、構造物施工のために掘削した空間や構造物周囲を材料で満たす作業として整理されます。完成形では連続した土塊に見えても、数量表では区分されることがあります。

構造物外形を盛土から控除するときは、周囲の埋戻し空間まで一括して消さないようにします。埋戻し空間には一般土、選定材、砂、砕石、充填材などが入るため、その材料数量を残します。

一般盛土と同じ材料を使う場合でも、施工数量表では盛土と埋戻しを分けておくと、工程、機械選定、締固め管理、土配計画を整理しやすくなります。全体調達量を確認するときは、同じ体積状態へ換算してから合計します。

別材料を使う場合は、一般盛土量から分離し、裏込め、管周囲材、基礎材などとして個別に集計します。材料ごとに密度、締固め条件、ロス、購入単位が異なるため、搬入量への換算も分けます。

床掘り土を埋戻しへ再利用できるかは、土質、含水状態、粒度、異物、施工性、要求品質などで判断します。幾何学的な埋戻し体積と、新たに購入または搬入する材料量は一致しないことがあります。

土配計画では、正味完成体積だけでなく、掘削土の利用可能量、仮置き量、場外搬出量、場外搬入量、土量変化率、再施工量を整理します。構造物控除は、これらを混同せずに把握するための基礎となります。

まとめ

盛土の体積計算では、現況地盤面と計画面の差を求めた後、構造物や別材料の扱いを適用基準に沿って整理します。図面にある構造物をすべて一律に控除するのではなく、控除条件、計算対象面、現況地盤線との重なり、控除前モデルへの反映状況を確認することが重要です。

代表的な確認対象には、擁壁や補強土壁、ボックスカルバートや暗渠、橋台や大型基礎、排水管や側溝、マンホールや地下ピット、残置される既設構造物があります。

控除が必要な空洞構造物では、コンクリートの材料体積だけでなく、完成後に盛土材が入らない占有空間を考えます。ただし、適用基準に断面積などの閾値がある場合はその条件を優先し、小規模構造物を独自判断で控除しません。

構造物周囲の埋戻し、裏込め材、基礎材、保護材は、一般盛土に残すのか別材料として計上するのかを決めます。現況地盤より下の基礎、構造物上部の盛土、作業掘削の余裕幅まで一括控除しないよう、完成形の領域を分解します。

また、三次元モデルや表計算で同じ構造物を二重に控除しないよう、構造物番号、図面番号、計算方法、改訂履歴を対応させます。既設構造物については、現況面へすでに反映されているかを確認します。

現場では、起工時の現況地形と埋戻し前の構造物出来形を記録し、同じ座標系と高さ基準で比較します。面的な計測結果、出来形図、施工記録を組み合わせることで、設計数量と施工数量の差を追跡しやすくなります。