盛土の体積計算方法でガードレール支柱穴の復旧量を分ける6点

目次

• 盛土の体積計算で支柱穴の復旧量を分ける理由

• 復旧量を計算する前にそろえる条件

• 1点目：支柱穴の形状と深さを実測値で決める

• 2点目：撤去量と新たな復旧量を区別する

• 3点目：支柱や根固め材の占有体積を控除する

• 4点目：盛土材と路肩表層の復旧量を分ける

• 5点目：締固め後の体積と搬入量を混同しない

• 6点目：一穴単位の計算記録から全体量を集計する

• 支柱穴の復旧量に使う基本計算式

• 支柱穴一か所当たりの計算例

• 二重計上と計上漏れを防ぐ確認方法

• 現場計測から数量確定までの進め方

• まとめ

盛土の体積計算で支柱穴の復旧量を分ける理由

盛土工事の数量を計算するときは、施工前後の地形や計画断面を比較し、その差から盛土の体積を求める方法が一般的です。一方、道路の路肩や法肩付近へガードレールを設置する工事では、支柱の施工方法によって、穴の掘削、埋戻し、根固め、舗装や砕石層の復旧が発生することがあります。

この記事で扱うのは、主に支柱設置穴を掘削し、その穴へ支柱を建て込んで周囲を埋め戻す場合です。支柱を直接打ち込む方法、コンクリート構造物へ建て込む方法、独立した基礎を設ける方法では、数量区分と計算方法が異なります。支柱穴が存在する全ての工事へ同じ計算を適用できるわけではありません。

公共工事の数量算出では、ガードレール本体を延長で算出し、必要となる土工、コンクリート基礎、根巻コンクリート、舗装版などの穴あけを別途算出する扱いがあります。そのため、支柱穴の体積を計算すること自体が直ちに二重計上になるわけではありません。問題となるのは、支柱穴の体積を盛土の完成体積としてもう一度加えながら、同じ範囲を埋戻しや材料量としても重複して扱うことです。正式な数量区分は、発注者の数量算出要領、設計図書、特記仕様書、契約条件を優先します。

たとえば、盛土と締固めが完了した後に支柱穴を掘削し、支柱を建て込んで周囲を復旧する場合を考えます。最初に算出した盛土の完成体積には、後に支柱穴となる部分も原則として含まれています。その後の掘削は、完成地形を新たに増やす作業ではなく、支柱を設置するための局部的な作業土工です。

掘削した土を再利用できる場合、新たに購入または搬入する材料は不足分に限られます。掘削土が表層材と混ざった、含水状態が変化した、異物が混入した、品質基準を満たさないなどの理由で再利用できない場合は、別の材料による復旧が必要です。

このとき、穴の幾何学的な容積、掘削土量、埋戻しの完成体積、搬入量、使用実績は必ずしも同じになりません。支柱や根固め材が穴の一部を占めるほか、掘削土と締固め後の土では体積の基準が異なるからです。

したがって、盛土の体積計算方法を支柱穴へ応用するときは、穴全体を一つの数字で処理せず、床掘り、支柱の占有、根固め、埋戻し、表層復旧、再利用、新規補充に分けて整理します。この区分により、盛土本体との関係、材料使用量、施工写真、設計数量の根拠を確認しやすくなります。

復旧量を計算する前にそろえる条件

支柱穴の復旧量を計算する前に、数字がどの状態の体積を表しているかをそろえます。同じ立方メートルでも、地山状態、掘削後のほぐれた状態、運搬時の状態、締固め後の状態では意味が異なります。

国土交通省の数量算出要領では、路体盛土や路床盛土、構造物の埋戻しなどについて、締固め後の土量を基準とする区分があります。一方、掘削、土砂運搬、残土処分などは地山土量を基準とする区分があります。したがって、掘削土量と埋戻し量を直接差し引くときは、必要に応じて土量変化率などを用い、同じ状態へ換算しなければなりません。

最初に確認するのは、計算の目的です。設計数量や変更協議に用いるのか、材料発注に用いるのか、施工実績の管理に用いるのかによって、採用する寸法と数量単位が変わります。現場で実際に穴が広がったとしても、その全量が自動的に契約上の増加数量として認められるとは限りません。

次に、支柱の施工形式を確認します。土中へ直接打ち込む方式では、掘削穴の埋戻し量を計算しない場合があります。オーガーなどで先行掘削して建て込む方式、設置穴を掘削して埋め戻す方式、根巻コンクリートを設ける方式、コンクリート構造物へ削孔する方式では、対象となる数量が異なります。

設置穴を掘削して埋め戻す方式では、支柱の沈下を防ぐため、穴底の処理や締固めを設計図書と適用仕様に従って行う必要があります。数量を計算できても、穴底に掘削残土が残り、必要な建込み深さや支持状態を確保できていなければ、適切な施工とはいえません。

さらに、支柱を設置する時期を確認します。盛土完成後に掘削する場合は、盛土の完成数量と支柱施工に伴う作業土工を分けて考えます。盛土施工と支柱施工を一体的に進める特殊な計画では、締固め方法や支柱周囲の品質確保を含め、設計図書や施工計画に基づく整理が必要です。

支柱穴の形状、根固め材の種類と範囲、表層構成、掘削土の再利用条件もそろえます。正式な出来高や変更数量として扱う場合は、現場判断だけで計算条件を変更せず、発注者側の監督職員との協議内容を記録します。

1点目：支柱穴の形状と深さを実測値で決める

復旧量を分ける第一のポイントは、計算に使用する穴の形状と深さを明確にすることです。円形で断面が一定の穴を円柱として扱う場合、穴径をD、深さをHとすると、体積は円周率×D×D÷4×Hで求められます。DとHをメートルで入力すれば、結果の単位は立方メートルです。

ただし、設計上の穴径と実際の掘削径が一致するとは限りません。掘削機械の径、回転時の振れ、地盤の崩れ、再掘削、湧水などによって、穴が広がることがあります。実績材料量を確認する目的では実測寸法が有効ですが、契約数量を算出する目的では、設計寸法を採用するのか実測寸法を採用するのかを先に確認します。

上部と下部で穴径が異なる場合は、一つの径で近似せず、深さ方向を複数区間に分けます。上部と下部の径が連続的に変化し、円すい台として近似できる場合は、上端径と下端径を用いた円すい台の式で計算する方法もあります。

不整形な穴では、最大径だけを使用すると過大になり、最小径だけを使用すると過小になりやすくなります。直交する二方向の全幅をaとbとして楕円に近似する場合、断面積は円周率×a×b÷4です。円形へ置き換えるための面積等価直径は、aとbの積の平方根で求めます。

二方向の幅を単純に足して二で割った値を相当直径として使用すると、楕円の断面積より大きな面積になるため、細長い穴ほど過大計算につながります。簡易計算を行う場合でも、採用した近似方法と測定位置を記録します。

深さは、どの高さを基準としたかを明確にします。盛土の仮仕上げ面、路盤上面、舗装完成面では基準高さが異なります。表層、路盤、盛土材を層別に計算する場合は、穴全体の深さだけでなく、各材料境界までの深さを測定します。

実績管理では、一穴ごとの測定が最も追跡しやすい方法です。ただし、正式数量が標準寸法や施工延長で定められている工事では、実測値をそのまま契約数量へ置き換えるのではなく、適用基準に従います。全数測定が難しい場合は、標準穴と拡大穴、再施工穴などを区分し、代表値を採用した根拠を残します。

2点目：撤去量と新たな復旧量を区別する

第二のポイントは、穴から取り除いた土量と、新たに穴へ入れる材料量を区別することです。支柱穴の幾何学的な容積が〇・一立方メートルであっても、〇・一立方メートル全てが新規材料になるとは限りません。

盛土完成後に穴を掘削した場合、掘削前の範囲には締固められた盛土材が存在しています。この範囲は盛土本体の完成数量に含まれています。支柱施工に伴う穴の容積を、盛土の完成体積としてもう一度加えると、同じ完成断面を重複して扱うことになります。

一方、支柱設置に伴う床掘りや埋戻しを作業土工として別途算出することは、盛土の完成体積を重ねて加算することとは意味が異なります。正式な数量算出で別途計上するかどうかは、数量算出要領や設計図書によって判断します。

掘削土を再利用する場合は、まず穴の空間から支柱、根固め材、残置物などの体積を控除し、必要となる埋戻しの完成体積を求めます。その後、再利用できる土を締固め後の体積に換算し、必要量から差し引きます。

掘削直後の土を山積みにして測った体積は、ほぐれを含むため、締固め後の埋戻し体積とそのまま比較できません。再利用量を差し引くときは、試験結果、適用する土量変化率、過去の施工実績など、確認可能な根拠を用います。

掘削土へ砕石や舗装片が混入した場合、含水状態が大きく変化した場合、必要な粒度や品質を満たさない場合は、全量を再利用できないことがあります。再利用の可否は、見た目だけでなく設計図書、品質基準、施工条件によって判断します。

既設支柱の撤去後に穴を復旧する場合は、新設の場合と考え方が異なります。既設支柱や既設根巻材を撤去すると、それまで構造物が占めていた空間も復旧対象になります。撤去後に残る空間と残置物を実際に確認し、空洞全体から残置体積を差し引いて復旧量を求めます。

3点目：支柱や根固め材の占有体積を控除する

第三のポイントは、穴の全容積をそのまま土砂復旧量とせず、穴の内部に残る支柱、根固め材、既設物などの占有体積を控除することです。

支柱が円形で外径が一定の場合、外径をd、穴内に入る長さをhとすると、外形による占有体積は円周率×d×d÷4×hで近似できます。ただし、支柱の形状が変化する部分、突起、基部材などがある場合は、実際の形状に合わせて分割します。

中空支柱については、支柱内部へ復旧材料が入らない構造なら、外形で囲まれた体積を占有体積として扱えます。支柱内部へ設計上の材料を充填する場合や、開口部から材料が入ることを計算へ反映する必要がある場合は、内部空間を別に扱います。支柱が中空であるという理由だけで鋼材そのものの体積を差し引くと、周囲の復旧空間を過大に計算する可能性があります。

根固め材や根巻材を使用する場合は、その種類と施工範囲を設計図書で確認します。穴底から一定高さまで施工する場合は、その範囲の穴外形体積から、同じ範囲の支柱占有体積と残置物体積を差し引きます。その上部を土砂や砕石で復旧する場合は、上部の空間を別に計算します。

穴全体へ根固め材を充填する場合でも、理論体積と実際の使用量が一致するとは限りません。穴壁の凹凸、局部的な崩れ、施工時のこぼれ、容器や器具への付着などによって、使用実績が理論値を上回る場合があります。理論体積と使用実績は別欄で管理します。

支柱建込み後は、下部や支柱背面の状態を確認しにくくなります。計算上の体積を満たすだけでなく、設計図書で定める施工方法、投入厚、締固め方法、養生条件などを守ることが必要です。

既設根固め材の一部を残置する場合は、残置体積を控除します。不規則な形状は、円柱、直方体、円すい台などの単純形状へ分割して近似すると、計算根拠を説明しやすくなります。

4点目：盛土材と路肩表層の復旧量を分ける

第四のポイントは、支柱穴の深さ方向と平面方向を材料層ごとに分けることです。路肩や法肩付近では、舗装、砕石、路盤材、盛土材などが重なっており、地表から穴底まで同じ材料が続いているとは限りません。

穴全体を盛土材として計算すると、表層や路盤の復旧材料が不足します。反対に、穴全体を砕石や舗装材料として計算すると、必要量を過大に見込むことになります。各層の厚さと復旧範囲を確認し、材料別に計算します。

円形穴の断面が一定の場合、各層の復旧体積は、穴の断面積から支柱の占有断面積を差し引き、その値へ層厚を掛けて求められます。穴径が深さ方向で変わる場合は、各層に対応する径を使用します。

舗装された路肩では、舗装版の撤去範囲と支柱穴の径が一致しない場合があります。施工のために四角形や大きな円形で舗装を切断した場合、舗装復旧量は実際または設計上の復旧面積に舗装厚を掛けて求めます。支柱穴の円柱体積だけでは算出できません。

砕石層や路盤層についても、掘り返した範囲が支柱穴より広ければ、穴径ではなく復旧対象範囲を使用します。設計上の標準復旧範囲を採用するのか、承認された実施工範囲を採用するのかを確認し、写真と寸法記録を対応させます。

表層の復旧量を盛土本体の完成体積へ単純加算するのではなく、舗装工、路盤工、作業土工など、該当する数量区分に分けます。正式な数量項目は工事ごとの設計図書を優先します。

層別計算は品質管理にも役立ちます。穴底から地表まで同じ土砂だけで埋め戻すと、周辺の材料構成と異なり、支持状態、排水性、表面の耐久性などへ影響する可能性があります。計算時に層を分けておけば、施工時の材料取り違えも防ぎやすくなります。

5点目：締固め後の体積と搬入量を混同しない

第五のポイントは、完成形として必要な復旧体積と、現場へ搬入する材料量を混同しないことです。穴の寸法から求める復旧体積は、原則として穴の内部で完成時に占める空間です。一方、搬入時の土砂や砕石には空隙があり、敷きならしと締固めによって体積が変化します。

完成形で〇・一立方メートルの土砂が必要であっても、運搬時に〇・一立方メートルだけ用意すれば必ず足りるとは限りません。必要な搬入量は、材料の種類、粒度、含水状態、締固め方法、管理基準などによって変わります。

設計数量や完成数量は締固め後の体積で整理し、材料発注や運搬計画では、搬入時の状態へ換算します。ただし、根拠のない一律の割増率は使用せず、土質試験、材料資料、試験施工、実績値などを基に設定します。

掘削土を再利用する場合も、山積み状態の体積をそのまま再利用可能な完成体積として扱わないようにします。掘削によるほぐれ、異物除去、こぼれ、乾燥や吸水による状態変化があるためです。

反対に、掘削後の土が大量に余って見えても、その見かけ体積をそのまま残土処分量として扱えるとは限りません。正式な残土量は、適用する数量基準と換算条件に従って整理します。

小規模な支柱穴では、一穴当たりの差が小さくても、支柱本数が増えると累積差が大きくなります。一穴当たりの理論量と実際の使用量を比較し、継続的に差が大きい場合は、穴径、施工時の崩れ、換算条件、材料損失などを見直します。

数量表では、締固め後体積、地山土量、ほぐし状態の体積、搬入実績、使用実績、残材量を分けます。単位が同じ立方メートルであっても、状態が異なる数値をそのまま足し引きしてはいけません。

6点目：一穴単位の計算記録から全体量を集計する

第六のポイントは、施工実績を確認する場合、一穴単位または条件区分ごとの記録を作成してから全体量を集計することです。計画上は全て同じ寸法でも、実際には穴径、深さ、根固め高さ、表層厚、再利用量などに差が生じることがあります。

標準穴の体積に支柱本数を掛ける方法は、施工前の概算や材料計画に利用できます。しかし、崩れ、再掘削、施工方法の変更が発生した場合は、標準穴と例外穴を区別しなければ、実績材料量との差を説明できません。

一穴ごとの記録には、支柱番号、設置位置、施工日、施工形式、穴径、穴深さ、支柱の地中長、根固め範囲、各復旧層の厚さ、再利用の可否、新規材料の使用量などを関連付けます。施工前、掘削後、支柱建込み時、埋戻し途中、完成時の写真番号も対応させます。

位置情報には、測点、起点からの距離、路線の左右、座標などを利用できます。配置変更、追加施工、撤去のみの位置がある場合でも、対象となる支柱を識別しやすくなります。

集計時には、穴容積、支柱占有体積、根固め材体積、土砂埋戻し体積、路盤材体積、舗装復旧体積を分けて合計します。同じ空間を対象としている範囲では、支柱などの占有体積と各復旧材料の理論体積の合計が、穴または復旧対象空間の体積と整合するか確認します。

施工途中で穴径、根固め範囲、表層復旧範囲などが変更された場合は、変更前後を別条件として集計します。変更日と対象支柱を記録し、どの条件を何本へ適用したかを明確にします。

ただし、公共工事などの正式数量は、支柱一穴ごとの実測体積ではなく、設計延長、標準寸法、設置形式などによって算出する場合があります。一穴単位の記録は材料管理や施工実績の追跡に有効ですが、契約数量の算出方法を置き換えるものではありません。

支柱穴の復旧量に使う基本計算式

円形で断面が一定の支柱穴を円柱として扱う場合、穴全体の体積は次の式で求めます。

穴全体の体積＝円周率×穴径×穴径÷4×穴深さ

支柱の外形を円柱として近似する場合は、次の式を使用します。

支柱占有体積＝円周率×支柱外径×支柱外径÷4×穴内に入る長さ

根固め材を使用せず、穴内に残置物がない場合の土砂復旧体積は、次の関係になります。

土砂復旧体積＝穴全体の体積－支柱占有体積

残置物がある場合は、次のように控除します。

土砂復旧体積＝穴全体の体積－支柱占有体積－残置物体積

根固め材を一定の高さまで施工する場合は、根固め範囲とその上部を分けます。

根固め材体積＝根固め範囲の穴外形体積－同じ範囲の支柱占有体積－同じ範囲の残置物体積

上部復旧体積＝根固め範囲より上の穴体積－同じ範囲の支柱占有体積－同じ範囲の残置物体積

断面を楕円として近似し、直交する二方向の全幅をaとb、深さをHとする場合は、次の式になります。

楕円形穴の体積＝円周率×a×b÷4×H

楕円と同じ断面積を持つ円の直径を求める場合は、次の関係を使用します。

面積等価直径＝a×bの平方根

上下で径が異なる円すい台として近似する場合は、上端径をD1、下端径をD2、高さをHとして次の式で求められます。

円すい台の体積＝円周率×H÷12×D1×D1＋D1×D2＋D2×D2

この式は、かっこを補って計算すると、円周率×H÷12×〔D1の二乗＋D1×D2＋D2の二乗〕です。計算表では演算順序を誤らないようにします。

路肩表層の復旧範囲が穴より広い場合は、表層部分を別に計算します。四角形の範囲なら長さ×幅×厚さ、円形なら円周率×復旧径×復旧径÷4×厚さです。支柱が貫通する体積を控除するかどうかは、必要な精度と適用する数量基準によって判断します。

寸法はメートルへ統一します。三百ミリメートルは〇・三メートルです。ミリメートルの数値をメートル用の式へそのまま入力すると、体積では極めて大きな誤差になるため、入力単位を計算表へ明記します。

支柱穴一か所当たりの計算例

ここでは、盛土完成後に円形の支柱穴を掘削し、穴底側を根固め材で固定し、その上を盛土材と砕石で復旧する仮定を用います。以下の寸法は計算方法を説明するための例であり、ガードレールの標準寸法や施工仕様を示すものではありません。

支柱穴の直径を〇・三メートル、深さを一・五メートルとします。穴全体の体積は、円周率×〇・三×〇・三÷四×一・五で、約〇・一〇六立方メートルです。

支柱外径を〇・一四メートル、穴内に入る長さを一・五メートルとします。支柱内部へ復旧材料が入らないものとして外形で近似すると、占有体積は円周率×〇・一四×〇・一四÷四×一・五で、約〇・〇二三立方メートルです。

穴底から〇・五メートルの範囲へ根固め材を施工すると仮定します。この範囲の穴外形体積は約〇・〇三五立方メートルです。同じ範囲の支柱占有体積は約〇・〇〇八立方メートルです。残置物がない場合、根固め材の理論体積は約〇・〇二七立方メートルになります。

根固め範囲より上の深さは一・〇メートルです。この範囲の穴外形体積は約〇・〇七一立方メートル、支柱占有体積は約〇・〇一五立方メートルです。上部の復旧空間は約〇・〇五六立方メートルになります。

上部一・〇メートルのうち、表面側〇・一メートルを砕石で復旧する場合、穴と支柱の断面積の差へ〇・一メートルを掛けます。砕石の理論体積は約〇・〇〇六立方メートルです。残る〇・九メートル分の盛土材復旧体積は約〇・〇五〇立方メートルです。

したがって、穴全体の約〇・一〇六立方メートルを、そのまま新規盛土材の量として計上することはできません。穴の内部には支柱があり、下部には根固め材があり、上部には砕石層と盛土材の区分があります。

さらに、盛土材の復旧体積約〇・〇五〇立方メートルのうち、締固め後相当で〇・〇三〇立方メートルの掘削土を再利用できる場合、新規盛土材の完成体積は約〇・〇二〇立方メートルです。実際の搬入量は、材料の状態に応じて別に算定します。

同じ支柱が百本ある場合でも、全ての穴が同じ径、深さ、根固め範囲、表層構成であることを確認してから集計します。標準条件と異なる穴は別計算し、標準穴の本数から除外します。

二重計上と計上漏れを防ぐ確認方法

支柱穴の数量で注意したいのは、異なる目的の数量を同じ盛土量として合算することです。盛土本体の完成体積へ支柱穴の容積をもう一度加えると、完成断面内の同じ範囲を重複して扱う可能性があります。

一方で、防護柵工に伴う土工、コンクリート、根巻材、舗装版の穴あけや復旧を、設計図書に従って別項目で算出することは、必ずしも二重計上ではありません。盛土本体、床掘り、埋戻し、根固め材、表層復旧が、それぞれ何を表す数量なのかを明記します。

穴全体の空間を根固め材と土砂の両方へ重複して計上しないようにします。根固め範囲と土砂範囲を深さ方向または平面方向に区切り、同じ空間が二つの材料へ含まれていないか確認します。

表層復旧の計上漏れにも注意します。舗装、砕石、路盤などの撤去範囲は、支柱穴より広い場合があります。穴の断面だけで計算せず、表面の切断範囲と層厚を確認します。

既設支柱の撤去工事では、撤去した構造物の体積を誤って控除し続けると、撤去後に生じた空間が計上されません。反対に、残置した根固め材まで撤去したものとして計算すると、復旧量が過大になります。

数量の整合確認では、同じ対象空間について、支柱や残置物の占有体積と、根固め材、盛土材、砕石などの理論体積の合計を確認します。合計が対象空間を大きく超える場合は重複、著しく不足する場合は計上漏れや測定条件の不一致が考えられます。

計算値と使用実績が異なる場合は、実績に合わせて理論値を無条件に書き換えるのではなく、穴の崩れ、材料のこぼれ、施工範囲の拡大、換算条件、残材などを確認します。理論数量と使用実績の差を説明できる記録を残すことが重要です。

現場計測から数量確定までの進め方

支柱穴の復旧量を確定する作業は、施工後の計算だけで完結しません。施工前に必要な記録項目と数量区分を決めておくことで、完成後に見えなくなる寸法や層厚を取り逃しにくくなります。

施工前には、支柱位置、設置形式、標準穴径、標準深さ、支柱寸法、根固め範囲、表層構成を設計図書から整理します。防護柵本体、作業土工、根固め材、舗装復旧がどの数量項目へ含まれるかも確認します。

掘削時には、採用する数量基準に応じて穴径と深さを記録します。崩れ、湧水、既設物、再掘削などが発生した穴は標準穴と分けます。時間の経過によって穴形状が変化する可能性があるため、安全を確保したうえで適切な時点に測定します。

支柱建込み時には、地中長、根固め範囲、穴底の状態などを確認します。完成後に見えなくなる部分は、測定記録と施工写真を残します。設置穴を掘削して埋め戻す方式では、適用仕様に従って穴底を処理し、支柱の沈下を防止します。

埋戻し時には、再利用土と新規材料を区別します。一穴ごとの管理が困難な場合は、同じ施工条件の区間単位で材料収支を整理します。ただし、再利用できなかった土を再利用量へ含めないようにします。

表層復旧時には、穴径だけでなく舗装や砕石の実際または承認された復旧範囲を記録します。完成後の写真だけでは層厚を確認できないため、施工途中の測定結果を残します。

計算では、穴または復旧対象範囲の体積を求め、支柱、根固め材、残置物の占有体積を整理します。その後、盛土材、路盤材、砕石、舗装などの材料別体積へ分けます。必要復旧体積と新規搬入量も分けます。

集計後は、施工した支柱本数と計算表の対象数が一致するか確認します。撤去のみの位置、施工中止位置、追加位置、交換位置を区分し、計上漏れを防ぎます。

最終数量は、計算表だけでなく、設計図、位置図、施工写真、測定記録、材料使用記録、協議記録と対応させます。正式な出来高や変更数量については、発注者が指定する算出方法と承認手続を優先します。

まとめ

盛土の体積計算方法を使ってガードレール支柱穴の復旧量を整理するときは、穴全体の体積を盛土の完成数量へ単純に加算しないことが重要です。ただし、支柱工に伴う床掘り、埋戻し、根固め、舗装復旧などを設計図書に従って別途算出することまで否定されるわけではありません。

第一に、支柱の施工形式を確認し、掘削して埋め戻す方式を対象としているかを明確にします。第二に、穴の形状と深さを設計値または承認された実測値で決めます。不整形な穴を楕円近似する場合は、二方向の幅の単純平均ではなく、楕円の面積または面積等価直径を用います。

第三に、掘削土量、埋戻しの完成体積、再利用量、新規材料量を分けます。第四に、支柱、根固め材、残置物の占有体積を控除します。第五に、盛土材、砕石、路盤、舗装などを層別に計算します。第六に、締固め後の体積と地山状態、ほぐし状態、搬入状態の体積を混同しないようにします。

施工実績を管理する場合は、一穴単位または条件区分ごとに寸法、位置、写真、材料量を関連付けます。ただし、正式数量は一穴ごとの実測値ではなく、施工延長や標準寸法で算出する場合があるため、契約図書と数量算出基準を優先します。

支柱穴一か所の数量は小さくても、本数が増えると計算条件の違いが全体量へ影響します。穴容積、占有体積、材料別復旧量、再利用量、新規搬入量を分けておけば、二重計上、計上漏れ、材料不足を防ぎやすくなります。

位置と計測結果、施工写真を支柱番号ごとに整理すると、数量の根拠を後から追跡しやすくなります。現場で取得した位置情報と計測記録を効率よくまとめたい場合は、次の段階としてPhoneを利用した現場記録と数量管理の方法も確認してみてください。