盛土の横断図から体積計算する方法と7つの注意点

盛土工事の数量を算出する際は、各横断図から盛土断面積を求め、隣り合う断面間の体積を積み上げる方法が広く使われます。ただし、単純にひとつの断面積へ延長を掛ければよいわけではありません。現況地盤線と計画線の読み分け、切土と盛土の区分、測点間距離、表土除去や段切り後の施工基面、構造物の控除、土量変化などをそろえて扱う必要があります。

国土交通省の土木工事数量算出要領では、体積を数学公式または平均断面法で算出し、土工については平均断面法または所定の3次元モデルによる方法を標準としています。ただし、実際の工事では発注図書、適用する数量算出基準、設計変更資料が優先されます。この記事の式をそのまま数量調書へ転記するのではなく、対象工事の基準と照合してください。([国土交通省CGR][1])

計算条件を誤ると、設計数量と施工時に必要な土量の見込みに差が生じます。盛土材の調達・流用計画、運搬計画、施工機械の配置、工程管理にも影響するため、断面積の計算と数量区分を分けて確認することが重要です。

この記事では、「盛土 体積 計算 方法」を調べている実務担当者に向けて、横断図から盛土断面積を求め、平均断面法で区間体積を算出する基本手順を解説します。あわせて、計算精度を保つための7つの注意点、変化が大きい区間の扱い、検算方法まで説明します。

目次

• 盛土の横断図から体積を求める基本

• 計算前に確認する図面と条件

• 横断図から盛土断面積を求める方法

• 平均断面法で区間体積を計算する方法

• 変化が大きい区間で精度を高める方法

• 計算例で確認する一連の手順

• 注意点1 縮尺・単位・測点間距離を統一する

• 注意点2 現況地盤線と計画線の基準をそろえる

• 注意点3 地形や形状の変化点に横断面を追加する

• 注意点4 切土と盛土を混在させず別々に集計する

• 注意点5 表土除去・段切り・置換部分を反映する

• 注意点6 締固め後の体積と搬入土量を区別する

• 注意点7 丸め処理と検算記録を統一する

• 盛土体積計算を効率化する実務フロー

• よくある誤差と修正方法

• まとめ

盛土の横断図から体積を求める基本

横断図とは、道路や造成地などの基準線に対し、通常は横方向に切った地形と計画形状を示す図面です。道路では中心線に直交する断面が一般的ですが、斜交断面や特殊な基準線を使う場合もあるため、断面方向は図面で確認します。横断図には、現況地盤線、計画面、路床・路体の境界、法面、小段、側溝、法尻、基準高などが示されます。

盛土体積を求める基本手順は、次のとおりです。

• 各測点で、数量対象となる盛土領域の断面積を求める

• 隣り合う2断面の平均断面積を求める

• 平均断面積へ区間長を掛ける

• 各区間の体積を合計する

基本式は次のとおりです。

盛土体積 ＝ 平均盛土断面積 × 区間長

ただし、盛土領域の下側境界が常に元の現況地盤線とは限りません。表土除去、段切り、軟弱土の撤去、置換、構造物の設置がある場合は、数量算出上の施工基面や控除範囲を使います。また、上側境界も完成面、路床面、路体上面など、何を数量対象とするかで変わります。

横断図から求める値は、図面で定義された上下の面に囲まれる幾何学的な設計体積です。図面が締固め後の出来上がり形状を示す場合は、完成盛土の体積として扱われます。一方、地山状態の採取量、掘削後のほぐした土量、運搬時の見かけ体積とは一致しません。数量表には、どの状態の体積かを明記しておく必要があります。

計算前に確認する図面と条件

盛土体積の計算を始める前に、横断図だけでなく、平面図、縦断図、標準断面図、造成計画図、土工区分図、構造物図、適用する数量算出基準を確認します。図面一式の改訂番号と作成時点がそろっていることも重要です。

平面図では、基準線、測点、累加距離、曲線区間、施工範囲、構造物、取付道路などの位置を確認します。横断図の測点が平面上のどこにあるかを把握していないと、幅員変更や構造物による形状変化を見落とすおそれがあります。

縦断図では、現況高と計画高の変化、縦断勾配、切土から盛土へ切り替わる位置を確認します。盛土高が急変する地点や、横断図の間に谷・尾根がある地点では、両端断面だけでは変化を表しにくいため、追加断面を検討します。

標準断面図では、天端幅、路肩幅、法面勾配、小段、路床・路体の区分、排水施設、擁壁などを確認します。同じ路線でも区間ごとに標準断面が切り替わることがあるため、変更点を測点一覧へ記録しておきます。

計算対象も先に確定します。完成形全体なのか、路体だけなのか、路床を別集計するのか、置換土や裏込め材を別工種とするのかによって、断面積の取り方が変わります。切土と盛土が同じ断面に存在する場合も、相殺せず別々に集計します。

現況地盤線については、測量日、測量方法、伐採・表土除去の前後など、どの状態を表す線かを確認します。現地が別工事や仮盛土で変化している場合でも、担当者の判断だけで地盤線を差し替えず、数量算出に採用する測量成果と設計変更手続きを確認してください。

横断図から盛土断面積を求める方法

横断図では、数量対象となる上側の計画面と、下側の施工基面または現況地盤線に囲まれた盛土部分を閉じた図形として捉えます。法面と施工基面の交点、構造物との境界、路床と路体の境界などを正しく設定してから面積を求めます。

単純な水平地盤上に、一定幅の天端と左右対称の法面を持つ盛土を築く場合は、断面を台形として計算できます。天端幅をB、盛土高をH、法面勾配を「水平m：鉛直1」とすると、断面積Aは次の式です。

A ＝ B × H ＋ m × H²

中央の長方形部分がB×H、左右の三角形の合計がm×H²です。

左右の法面勾配が異なる場合、左側をmL、右側をmRとすると、次の式になります。

A ＝ B × H ＋ ｛（mL ＋ mR）÷ 2｝× H²

これらの式が使えるのは、施工基面が水平で、左右の法尻高が等しく、小段や段切りがなく、盛土高Hを一意に定められる単純断面です。傾斜地、不整形地盤、小段付き法面、左右で法尻高が異なる断面には、そのまま適用できません。

不整形な断面では、横断方向を複数の区間に分け、三角形や台形として合計します。隣り合う2点の盛土厚をh1、h2、その水平距離をbとし、その区間内で上下の境界線を直線補間できる場合、部分面積は次の式です。

部分面積 ＝（h1 ＋ h2）÷ 2 × b

ここでいう盛土厚は、同じ横断位置における上側計画高と下側基準高の差です。h1またはh2が負になる区間は、切土と盛土の境界をh＝0となる位置で分割し、盛土側だけを計算します。負の厚さをそのまま足して切土と盛土を相殺してはいけません。

座標値がある場合は、盛土領域の外周点を順番に並べ、多角形の座標面積として求める方法もあります。点は外周に沿って時計回りまたは反時計回りに並べ、自己交差や重複がない閉じた多角形にします。現況地盤線と計画線の交点がずれていると、計算方法が正しくても面積は誤ります。

紙図面を定規やプラニメーターで測る場合は、水平縮尺と鉛直縮尺を別々に確認します。横断図では、縦方向だけを拡大して表示することがあります。紙面上の見た目の底辺と高さをそのまま掛けず、それぞれを実寸へ換算してから面積を求めます。画像化された図面や倍率を変更して印刷した図面は、既知寸法で縮尺を検証してから使います。

平均断面法で区間体積を計算する方法

隣り合う2つの横断面の間にある盛土体積は、平均断面法で求めるのが代表的です。始点の盛土断面積をA1、終点をA2、区間長をLとすると、区間体積Vは次の式です。

V ＝（A1 ＋ A2）÷ 2 × L

たとえば、A1が12平方メートル、A2が18平方メートル、Lが20メートルであれば、平均断面積は15平方メートル、区間体積は300立方メートルです。

平均断面法は、区間内の断面積が縦断方向にほぼ直線的に変化するとみなす近似です。面積変化が直線であれば式と整合しますが、区間途中に谷、尾根、幅員変更、法面変更、構造物がある場合は、両端だけで表すと誤差が大きくなることがあります。

国土交通省の数量算出要領では、道路土工の距離は道路中心線上を標準とし、小半径曲線など中心線距離が適切でない場合には、計算断面の図心位置での距離を使う考え方が示されています。したがって、「必ず中心線距離」と固定せず、対象工事の基準線と距離の取り方を確認します。([国土交通省CGR][1])

横断面が基準線に対して斜めである場合や、複数の基準線がある造成工事では、単純に測点差を区間長に使えないことがあります。断面方向と距離の定義を設計資料で確認し、必要なら承認された3次元モデルによる体積計算を用います。

複数区間では、各区間を個別に計算して合計します。

全体体積 ＝ V0－1 ＋ V1－2 ＋ V2－3 ＋ …

測点間隔が同じように見えても、追加測点、曲線主要点、構造物位置などにより距離が異なる場合があります。測点名だけで判断せず、累加距離の差や指定された基準線長を使います。

変化が大きい区間で精度を高める方法

平均断面法の精度を高める基本は、地形や計画形状の変化点で区間を分けることです。盛土高が急変する地点、谷底、尾根、切盛境、幅員や法面勾配の変更点、小段の開始・終了点、擁壁端部、取付道路との交差部などに追加断面を設定します。

国土交通省のBIM/CIM数量算出資料でも、断面は測点ごとの配置を基本としつつ、盛土と切土の境界、幅員や勾配が変化する点にも配置する考え方が示されています。追加断面は、間隔を一律に細かくするより、変化を表現できる位置へ置くことが重要です。

たとえば20メートル区間の中央に谷があり、中央断面の盛土面積が大きい場合、両端だけの平均では過小算出になり得ます。中央に断面を追加し、前半10メートルと後半10メートルへ分けて、それぞれ平均断面法を適用します。尾根で中央面積が小さくなる場合も同様です。

区間中央の断面積Amがあり、中央断面が厳密にL÷2の位置にあり、3断面の数量条件が同一である場合は、断面積の縦断変化を二次式で近似するシンプソン則として、次の式を参考にできます。

V ≈ L ÷ 6 ×（A1 ＋ 4Am ＋ A2）

ただし、この式がすべての工事で採用されるわけではありません。平均断面法が指定されている場合は、中央で区間を二分して平均断面法を適用するほうが計算根拠を追いやすくなります。シンプソン則やプリズモイダル法を使うときは、適用基準、ソフトウェアの算出方法、発注者との合意を確認します。3次元土工数量では点高法、TIN分割、プリズモイダル法なども示されていますが、名称が同じでも実装条件を確認する必要があります。([国土交通省][2])

盛土が区間途中で始まる、または終わる場合は、盛土断面積がゼロとなる切盛境を区間境界にします。切替位置は縦断・横断の幾何形状から求めるのが基本です。両端の面積だけを直線補間してゼロ位置を推定する方法は、断面形状の変化が線形とみなせる場合に限られるため、根拠を記録します。

計算例で確認する一連の手順

ここでは、3つの横断面を使って盛土体積を求めます。測点AからBまでを20メートル、BからCまでを15メートルとします。

各測点の盛土断面積は、次の値とします。

• 測点A：10.4平方メートル

• 測点B：16.8平方メートル

• 測点C：13.2平方メートル

まず、AからBまでを計算します。

VAB ＝（10.4 ＋ 16.8）÷ 2 × 20 VAB ＝ 13.6 × 20 VAB ＝ 272立方メートル

次に、BからCまでを計算します。

VBC ＝（16.8 ＋ 13.2）÷ 2 × 15 VBC ＝ 15.0 × 15 VBC ＝ 225立方メートル

したがって、AからCまでの合計は次のとおりです。

272 ＋ 225 ＝ 497立方メートル

この例でBからCまでを誤って20メートルとして計算すると、300立方メートルとなり、正しい225立方メートルより75立方メートル大きくなります。測点間距離を一律に扱わないことが重要です。

測点Bの断面を横断方向に4区間へ分割し、各部分面積が3.2、4.5、5.1、4.0平方メートルであれば、合計は次のとおりです。

3.2 ＋ 4.5 ＋ 5.1 ＋ 4.0 ＝ 16.8平方メートル

実務の集計表では、測点、累加距離、盛土断面積、次測点までの距離、平均断面積、区間体積、数量区分、控除量を別列にします。断面積の誤りと距離の誤りを切り分けて検算できるためです。

注意点1 縮尺・単位・測点間距離を統一する

最初に、水平縮尺、鉛直縮尺、座標単位、標高単位、距離単位を確認します。横断図の水平縮尺と鉛直縮尺が異なる場合、紙面上の形状は実際の形状と相似ではありません。

たとえば、横方向1センチメートルが1メートル、縦方向1センチメートルが0.5メートルを表す図では、縦方向が相対的に拡大されています。紙面上の三角形の底辺と高さをそのまま掛けず、水平距離と標高差を各縮尺で実寸へ戻します。

電子図面でも、ベクトル図面と画像図面を区別します。座標と作図単位が正しいベクトル図面は、画面表示を拡大しても面積値は変わりません。一方、画像として貼り付けた図面、PDF化や印刷で倍率が変わった図面は、記載縮尺と実寸が一致しないことがあります。既知寸法や座標で校正してから測定します。

断面積を平方メートル、区間長をメートルに統一すれば、体積は立方メートルです。ミリメートル、メートル、キロメートルが混在すると桁違いの誤りになります。計算表の列名にも単位を記載します。

測点間距離は、測点番号の差ではなく、累加距離の差または適用基準で指定された線上距離から求めます。追加測点や曲線主要点がある場合は、通常間隔を手入力で流用しないようにします。

注意点2 現況地盤線と計画線の基準をそろえる

盛土断面積を正しく求めるには、上下の境界線が同じ平面位置、標高基準、設計時点で整合している必要があります。異なる測量時点や座標系の線を重ねると、見かけ上の盛土厚が変わります。

現況地盤線は、測量日、伐採前後、表土除去前後、仮設盛土の有無などを確認します。名称が「現況」であっても、数量算出で採用すべき施工基面とは限りません。

計画線は、完成面、路床面、路体上面、造成仕上げ面など、何を示す線かを確認します。路体数量を求めるのに完成面を使うと上部層まで含めるおそれがあり、完成形全体を求めるのに路床面だけを使うと不足します。

中心線や基準線の位置も重要です。線形変更、幅員変更、偏心、拡幅があると、計画断面が左右へ移動し、法尻位置と地盤との交点が変わります。縦断図の計画高と横断図の中心高、基準面、測点名が一致しているかを確認します。

図面間に不一致がある場合は、都合のよい線を選んで計算せず、採用図面と改訂内容を設計者または発注者へ確認します。数量計算書には、使用図面番号と改訂日を残します。

注意点3 地形や形状の変化点に横断面を追加する

横断面の間隔が広いと、区間途中の地形や計画形状を捉えられず、平均断面法の補間誤差が大きくなります。ただし、断面数を増やすだけで自動的に正確になるわけではありません。追加位置の現況地形と計画形状が正しく作成されていることが前提です。

追加断面を検討する代表的な位置は、谷底、尾根、急斜面の勾配変化点、盛土開始・終了点、法面勾配や天端幅の変更点、小段の端部、擁壁の端部、取付道路や水路との交差部です。

追加断面を作成するときは、現況地盤線だけでなく、追加位置の計画高、横断勾配、幅員、法面勾配、構造物も反映します。縦断図と標準断面を使って補間し、どの条件を採用したかを記録します。

複雑な地形で高密度の測量データと承認された3次元設計データがある場合は、所定の3次元数量算出方法を検討できます。その場合も、モデルの範囲、メッシュやTINの条件、欠測部、構造物控除を確認し、横断図による概算と比較すると異常値を見つけやすくなります。

注意点4 切土と盛土を混在させず別々に集計する

傾斜地の横断図では、同じ測点内に切土と盛土が同時に存在する片切片盛の断面があります。この場合、切土面積と盛土面積を差し引いて「正味面積」にしてはいけません。

たとえば、切土面積が8平方メートル、盛土面積が12平方メートルでも、4平方メートルの盛土として扱うのではなく、切土8平方メートル、盛土12平方メートルとして別系列にします。区間体積も、切土断面積の系列と盛土断面積の系列へそれぞれ平均断面法を適用します。

現場内で切土材を盛土へ流用する場合も、幾何学的な切土体積と盛土体積は別に把握します。切土材には盛土へ適さない土質が含まれる場合があり、地山体積と締固め後体積の状態も異なるためです。

横断方向で計画高と地盤高の差が正から負へ変わる場合は、差がゼロとなる交点で区間を分け、正の部分を盛土、負の部分を切土として面積を求めます。縦断方向の切盛境も同様に区間境界とします。

切土断面から盛土断面へ移る区間でゼロ断面を設定するときは、地形と計画線から切替位置を求めます。面積値だけの比例配分は、断面形状が線形に変化する根拠がある場合に限って使います。

注意点5 表土除去・段切り・置換部分を反映する

盛土前に表土除去、軟弱土撤去、段切り、基礎地盤の掘削がある場合、元の現況地盤線と完成形だけで計算すると、施工基面の変化を反映できません。数量対象の下側境界を、設計で定められた処理後の地盤線へ置き換えて断面積を求めます。

表土除去では、除去範囲と厚さを確認します。一定厚として別途計算する場合でも、傾斜地や法尻付近では対象幅が変わるため、処理後地盤線を横断図へ描くと重複や漏れを確認しやすくなります。

段切りでは、階段状の施工基面と上側計画面に囲まれる盛土面積を求めます。段切りによる掘削量を別工種で計上する場合は、掘削と、その後に充填される盛土を区分して記録します。

軟弱土を撤去して良質土へ置換する場合は、置換土を盛土へ含めるのか、地盤改良・置換工として別集計するのかを確認します。同じ領域を盛土と置換土の両方へ計上すると二重計上になります。

構造物の控除は、見た目の大小ではなく適用基準に従います。たとえば国土交通省の現行要領では、管渠・函渠・樋門などの横断構造物について、現地盤線以上の断面積が1平方メートル以上となる場合は盛土量から控除し、裏込め材を使う場合は盛土から控除して別途算出する取り扱いが示されています。これは適用範囲を持つ基準の一例であり、自治体基準や契約図書が異なる場合は、その規定を優先します。([国土交通省CGR][1])

注意点6 締固め後の体積と搬入土量を区別する

横断図の上下境界が出来上がり形状を示す場合、計算結果は完成形の幾何学的体積です。国土交通省の施工パッケージ型積算基準では、土量を「地山の土量」「ほぐした土量」「締固め後の土量」に区分し、締固め後の土量を出来上がりの盛土量としています。([国土交通省][3])

地山体積をV0、ほぐした体積をVL、締固め後体積をVCとし、土量変化率を次のように定義します。

L ＝ VL ÷ V0 C ＝ VC ÷ V0

この定義で、完成盛土体積VCから必要な地山体積と、ほぐした状態の体積へ換算する式は次のとおりです。

必要地山体積 V0 ＝ VC ÷ C ほぐした体積 VL ＝ VC × L ÷ C

係数LとCは土質や適用基準によって異なります。標準値を使う場合も、その係数が「地山からほぐし」「地山から締固め後」のどちらを表すかを確認してください。国土交通省資料でも、1÷Cは締固め後から地山への換算、L÷Cは締固め後からほぐした土量への換算に使うと明示されています。

実際の搬入管理では、体積係数だけでなく、土質、含水比、乾燥密度、受入条件、運搬車両の積載制限なども影響します。精度の高い材料収支が必要な場合は、試験結果や乾燥質量を用いた管理も検討します。横断図から得た完成体積を、そのまま購入量、運搬体積、運搬回数へ置き換えないことが重要です。

沈下見込みや余盛りも、設計完成形の体積とは分けます。余盛り、載荷盛土、沈下補填土などを計上する場合は、目的、施工時期、撤去の有無、数量区分を明記します。

注意点7 丸め処理と検算記録を統一する

断面積や区間体積を各段階で早く丸めると、区間数が多いほど丸め差が積み重なります。一方で、公共工事の数量算出基準には、計算値の位止め、設計表示単位、内訳数量の丸め方法が定められている場合があります。

したがって、「常に最後だけ丸める」と決めつけるのではなく、適用基準が指定する計算桁、表示桁、丸め段階に従います。指定がない社内検討では、途中計算に十分な桁数を保持し、提出値の段階で統一して丸める方法が安全です。国土交通省の現行要領にも、設計表示単位・数位と数量の丸めに関する規定があります。([国土交通省CGR][1])

検算では、まず測点ごとの断面積を並べ、地形・盛土高・幅員の変化と数値の変化を照合します。隣接測点に比べて極端に大きい、または小さい値は再確認の対象ですが、直ちに誤りとは限りません。谷、幅員変更、擁壁などの理由があるかを図面で確認します。

次に、平均幅×平均高×延長などの概算と比較します。概算と一致する必要はありませんが、桁が違う、差が著しく大きい場合は、単位、区間長、対象範囲、切盛区分、控除、重複集計を確認します。

計算記録には、使用図面、改訂番号、測量時点、断面積の算出方法、測点間距離、追加断面、控除・加算、土量状態、換算係数、丸め方法を残します。最終値だけでは、設計変更時に再計算範囲を特定できません。

盛土体積計算を効率化する実務フロー

盛土体積計算は、条件確認、断面積計算、区間体積計算、数量区分、検算の順に固定すると手戻りを減らせます。

最初に、起点・終点、対象工種、上側境界、下側境界、除外範囲、適用基準を確定します。路体、路床、置換土、裏込め材、余盛りなどを別集計する場合は、この段階で区分を決めます。

次に、全測点の一覧を作り、累加距離から区間長を求めます。平面図と縦断図を見ながら、切盛境、幅員変更、谷・尾根、構造物端部など、追加断面が必要な位置を抽出します。

その後、各横断図で盛土領域を閉じ、断面積を算出します。切土と盛土が混在する断面は別々に計算し、表土除去後地盤、段切り、置換、構造物控除を反映します。

断面積を測点順に並べ、急変箇所を図面と照合します。入力ミス、測点の取り違え、交点の誤りは、区間体積へ進む前に修正します。

次に、平均断面法で各区間の体積を計算します。区間ごとに始点面積、終点面積、距離、平均面積、区間体積を記録し、形状が急変する区間は分割します。

最後に、控除・加算と数量区分を適用して合計し、概算、別計算、3次元モデル、別担当者確認などで検算します。設計変更がある場合は、変更前後を同じ範囲・同じ基準で計算して差を求めます。差分形状だけを直接拾う場合は、端部の重複や欠落に注意します。

施工計画へ使うときは、完成盛土体積を確定した後に、土量変化率、材料適否、含水状態、余盛りなどを反映し、地山量、ほぐし量、搬入量を別項目で管理します。

よくある誤差と修正方法

よくある誤差のひとつは、法面と地盤線の交点を機械的に選ぶことです。地盤線が複雑で複数回交差する場合、「最初の交点」や「最も外側の交点」を一律に採用するのではなく、表土除去・整形後の施工基面と計画法面によって、数量対象の盛土領域が閉じる位置を確認します。

道路幅員や天端幅の取り違えにも注意が必要です。車道幅、路肩、保護路肩、側帯、構造物幅などのうち、どこから法面が始まるかを標準断面と横断図の折れ点で確認します。

測点間距離の入力ミスは、追加測点がある区間で起こりやすい誤りです。累加距離から区間長を自動計算し、区間長の合計が対象延長と一致するか確認します。

同じ断面積を隣の測点へ重複転記する誤りもあります。断面積一覧を作ったら、測点名、盛土高、地形形状を横断図と照合し、同じ値が連続する場合も根拠を確認します。

変更前後の図面を混在させると、中心線、幅員、計画高、地盤線が一致しません。計算に使う図面一式の改訂時点をそろえ、旧図面を使う場合は比較対象であることを明記します。

計算結果が想定より大きい場合は、単位、距離、切土の混入、構造物や置換土の二重計上、同一区間の重複を確認します。曲線部で中心線距離を使うことが適切かも確認します。

反対に小さい場合は、表土除去・段切り後の施工基面、区間途中の谷、切盛境、追加断面、余盛り等の別途数量が漏れていないか確認します。ただし、余盛りや沈下補填を設計盛土へ無条件に加えるのではなく、数量区分に従います。

まとめ

横断図から盛土体積を計算する基本は、各測点の盛土断面積を求め、隣り合う断面積の平均へ区間長を掛けることです。

区間体積 ＝（始点断面積 ＋ 終点断面積）÷ 2 × 区間長

式は単純ですが、正確な数量を求めるには、縮尺、単位、上下の境界線、測点間距離、切盛区分、表土除去・段切り・置換、構造物控除、土量状態、丸め方法をそろえる必要があります。

地形や計画形状が大きく変わる区間では、谷、尾根、切盛境、幅員・法面変更点などに断面を追加し、区間を分割します。中間断面を使う別の近似式や3次元数量算出方法を採用するときは、適用基準と算出条件を確認してください。

また、横断図から求めた完成盛土体積と、地山量、ほぐした運搬土量、実際の搬入量は同じではありません。土量変化率を使う場合はLとCの定義と換算方向を確認し、固定値を無条件に流用しないことが重要です。

計算結果だけでなく、使用図面、測点、断面積、区間長、控除・加算、土量状態、換算係数、丸め方法を残しておけば、設計変更や数量確認にも対応しやすくなります。判断に迷う箇所は、適用する数量算出基準と発注図書を確認し、設計者・発注者・測量担当者と条件を照合してください。