盛土の体積計算方法で親杭横矢板跡の埋戻しを分ける6確認

目次

• 盛土と親杭横矢板跡の埋戻しを分ける理由

• 確認1　盛土本体と埋戻しの数量境界を決める

• 確認2　親杭と横矢板の撤去・残置条件を確認する

• 確認3　撤去跡の幅・深さ・延長を区間別に整理する

• 確認4　構造物や残置部材の控除範囲を確認する

• 確認5　材料区分と土量の状態を統一する

• 確認6　施工順序を踏まえて重複計上を防ぐ

• 親杭横矢板跡の埋戻し体積を求める基本式

• 断面が変化する区間の計算方法

• 盛土数量と埋戻し数量を分ける実務手順

• 数量計算で起こりやすいミス

• 数量根拠を現場で残す方法

• まとめ

盛土と親杭横矢板跡の埋戻しを分ける理由

盛土の体積計算では、基準とする現地盤面や掘削後の面と計画面との差から、完成形を構成する体積を求めます。ただし、施工中に親杭横矢板を設置し、構造物完成後に部材を撤去または残置する現場では、完成断面だけを見ても、盛土、構造物背面の埋戻し、仮設材引抜き跡の充填などの施工数量を適切に区分できないことがあります。

親杭横矢板は、一定間隔に設置した親杭の間へ横矢板を入れ、掘削面を保持する仮設土留めの一形式です。構造物の基礎や躯体を施工するための作業空間を確保し、施工の進行に応じて横矢板や親杭を撤去する場合があります。一方、周辺地盤や近接構造物への影響、地下水、施工条件などを踏まえ、部材の一部または全部を残置する計画もあります。

親杭や横矢板を撤去したときに、部材の引抜きや付着土の持ち上がりなどによって空隙が生じる場合は、地盤沈下や周辺への影響を防ぐため、設計図書や承認された施工方法に従って充填または埋戻しを行います。ここで重要なのは、部材の幾何学的な体積が、そのまま埋戻し数量になるとは限らないことです。実際の対象範囲は、引抜き方法、地盤条件、周辺地盤の乱れ、指定材料、施工記録などによって変わります。

この復旧数量を盛土本体と区別せずに扱うと、同じ空間を二重に計上したり、反対にどの項目にも含めず計上漏れを起こしたりする可能性があります。完成後には連続した土の範囲に見えても、施工上は盛土本体、構造物背面埋戻し、親杭引抜き跡の充填、横矢板撤去に伴う局部復旧など、発生原因や材料、施工方法が異なる場合があるためです。

たとえば、構造物背面から横矢板面までの空間を背面埋戻しとして計上した後、その同じ範囲を親杭横矢板跡として再び加算すれば、数量は過大になります。一方、盛土または背面埋戻しの外形から仮設部材や施工不能範囲を控除しておきながら、撤去後に実施した充填や復旧をどの項目にも加えなければ、数量が不足します。

また、親杭を引き抜かず、所定の位置で切断して地中に残す場合や、地盤への影響を考慮して横矢板を残置する場合もあります。撤去部と残置部では、部材が占める体積、周囲の埋戻し範囲、別材料による充填範囲が異なります。ただし、残置したからといって、その周囲の背面埋戻しまで不要になるわけではありません。残置部材そのものと、その周囲に施工する土や他材料を分けて考える必要があります。

盛土の体積計算方法を実務へ適用する際は、完成形の幾何学的な体積だけでなく、契約上の数量区分と施工段階ごとの空間を対応させることが重要です。盛土本体、構造物背面埋戻し、親杭引抜き跡充填などを必要に応じて別項目にしておけば、発注数量、材料搬入量、施工管理数量、出来高数量を照合しやすくなります。設計変更や現場条件の変更が生じた場合も、影響する区間だけを切り分けて再計算できます。

確認1　盛土本体と埋戻しの数量境界を決める

最初に確認するのは、どこまでを盛土本体として計算し、どこからを構造物背面埋戻しや親杭横矢板の撤去に伴う復旧として扱うかという数量境界です。体積計算の式が正しくても、計算対象の範囲と工種区分が曖昧であれば、適切な数量にはなりません。

盛土本体は、現地盤面や所定の基準面と計画面との差から求める完成形の土量として整理されることが一般的です。ただし、掘削、構造物、置換材、排水層、背面埋戻しなどの扱いは、設計図書や数量算出条件によって異なります。親杭横矢板跡の埋戻しも、独立した工種として必ず計上されるわけではなく、既存の埋戻し項目に含まれる場合と、引抜き跡充填などとして別途扱う場合があります。

数量境界を決める際は、完成平面図だけで判断せず、横断図、縦断図、構造物一般図、仮設計画図、掘削図、施工手順図、数量算出条件などを重ねて確認します。平面上では細い帯状に見える範囲でも、深さや延長が大きければ体積への影響が無視できないことがあります。また、構造物面と親杭横矢板の設置線が平行でない場合は、埋戻し幅が変化し、くさび状の空間となります。

構造物背面の埋戻し範囲が横矢板面まで設定されている場合は、横矢板撤去後に別途計上すべき空間が本当に生じるのかを確認します。横矢板の部材厚だけを機械的に別計上するのではなく、施工中に実際に生じた空隙、撤去のために追加で掘り返した範囲、指定材料で復旧した範囲を区別します。図面に明示がない場合は任意の幅を想定せず、施工計画、協議記録、承認図、実測記録などに基づいて対象範囲を定めます。

数量境界は、測点、親杭番号、構造物のブロック番号、施工区間など、後から位置を特定できる単位で整理します。「親杭横矢板付近」や「構造物背面の一部」といった表現だけでは、照査する人によって解釈が変わります。起点と終点、上端と下端の標高、構造物面、横矢板面、基準面などを使い、三次元的に範囲を定義します。

盛土本体に含める範囲と別途埋戻しまたは充填として計上する範囲は、同じ断面図上で区分すると分かりやすくなります。同一断面に盛土本体、構造物背面埋戻し、残置部材、引抜き跡充填、他材料の範囲を示せば、重複や空白を視覚的に確認できます。

数量表には、項目名だけでなく、対象区間、算出基準面、材料区分、控除条件、使用図面の版も記載します。合計体積だけを示すのではなく、どの空間をどの工種へ割り当てたか追跡できる状態にしておくことで、設計変更や数量照査に対応しやすくなります。

確認2　親杭と横矢板の撤去・残置条件を確認する

次に、親杭と横矢板がどの範囲まで撤去され、どの範囲が残置されるかを確認します。親杭横矢板は仮設構造物ですが、すべての部材を必ず撤去するとは限りません。地下埋設物、隣接構造物、周辺地盤、地下水、施工機械の作業範囲などの条件により、部分的または全面的に残置される場合があります。

親杭を引き抜く場合は、引抜き後に生じる空隙を適切に処理する必要があります。ただし、埋戻し対象を親杭部材の断面積だけで計算してよいとは限りません。引抜き時には、部材に付着した土が持ち上がったり、周囲の地盤が乱れたりして、部材断面より広い範囲に影響が及ぶ場合があります。反対に、施工方法によっては設計上の充填範囲が明確に定められていることもあります。対象断面、深さ、材料、施工方法は、設計図書、施工計画、承認された施工方法、現場実績に基づいて決めます。

親杭を残置する場合は、残された部材が占める部分へ土を入れることはできません。実際に投入する土または充填材の数量を求める目的であれば、残置部材と重なる体積を必要に応じて控除します。ただし、どの規模の部材を個別に控除するかは、適用する数量算出条件や契約上の取り扱いによって異なります。担当者の判断だけで控除したり省略したりせず、計算ルールを統一します。

横矢板についても、全撤去、一部撤去、残置の区分を確認します。横矢板を下から順番に撤去しながら埋め戻す場合もあれば、地盤への影響を避けるために一定の高さ以下を残す場合もあります。残置された横矢板の部材体積は、その部材と重なる土量には含めませんが、横矢板と構造物の間や周辺に施工する背面埋戻しまで一律に除外してはいけません。また、残置によって通常の土を投入できない空間が生じる場合は、単純に数量から除くのではなく、別材料による充填や空隙処理の要否を確認します。

設計段階の撤去計画と、実際の施工結果が一致しないことにも注意が必要です。施工中に地盤の緩みや湧水が確認され、当初は撤去予定だった部材を残置することがあります。反対に、施工条件が整い、当初より広い範囲を撤去することも考えられます。完成数量を整理する場合は、当初図面だけでなく、変更図、施工記録、現場写真、撤去実績、協議記録などを確認します。

親杭ごとに、引抜き、切断、残置の区分を整理すると、体積計算の根拠が明確になります。横矢板も親杭間ごとに撤去高さや残置高さを記録すれば、区間別の埋戻し断面を設定しやすくなります。

親杭番号と測点を対応させ、数量計算書にも同じ番号を記載しておくと、図面、現場、計算書の照合が容易です。部材の撤去条件が途中で変わる場合は、その位置を新たな計算区間の境界として扱います。

確認3　撤去跡の幅・深さ・延長を区間別に整理する

親杭横矢板の撤去に伴う埋戻しまたは充填量を求めるときは、全区間を一つの直方体として扱えるかを確認します。親杭横矢板が直線状に設置されていても、構造物との離隔、掘削深さ、横矢板の撤去高さ、地盤高、施工方法などが一定とは限りません。

埋戻し幅は、構造物の背面から横矢板面までの距離、撤去時に追加で掘り返した範囲、実際に充填した範囲などによって決まります。構造物の壁面が直線であっても、基礎の張り出し、段差、ハンチ、排水設備などがあれば、高さによって埋戻し幅が変化します。

平面方向でも、親杭横矢板の設置線と構造物面が平行でなければ、起点側と終点側で幅が異なります。一定幅として計算すると、広がる区間では不足し、狭まる区間では過大になる可能性があります。このような区間は、両端断面の面積を求め、断面変化を考慮して体積を算出します。

深さについても同様です。掘削底面や構造物基礎の高さが段階的に変わる場所では、埋戻し深さが一定になりません。縦断方向に傾斜する地盤では、横矢板上端や下端の標高が連続的に変化することがあります。平均深さで一括計算する場合は、その値が対象区間を適切に代表するかを確認し、変化が大きい場合は区間を分けます。

計算区間を分ける位置としては、親杭横矢板の始点と終点、構造物の形状変化点、基礎の段差、掘削底面の変化点、横矢板の撤去条件が変わる位置、材料区分が切り替わる位置などがあります。一定間隔で機械的に分割するだけでなく、体積に影響する変化点を区間境界にします。

親杭間隔が一定の場合でも、各親杭位置の断面が同じとは限りません。親杭位置ごとに構造物までの距離や標高を確認し、断面積を算出すると、数量の根拠を親杭番号と直接対応させられます。形状変化の大きい現場では、親杭間の中間位置にも断面を追加すると、変化を反映しやすくなります。

撤去跡の対象幅は、部材の厚さだけを見て決めないことが重要です。横矢板を抜いた後に生じた局部的な空隙、構造物との間の通常の背面埋戻し、撤去作業で追加掘削した範囲は、それぞれ別の意味を持ちます。計算対象が部材引抜き跡だけなのか、復旧が必要な施工範囲全体なのかを整理します。

現場実績に基づいて数量を求める場合は、埋戻し前に幅、深さ、延長、標高を測定します。埋戻し後には見えなくなるため、施工の進行に合わせて記録する必要があります。断面スケッチと写真を組み合わせ、どの寸法がどの区間に対応するのかを明確にすると、後日の照査に役立ちます。

確認4　構造物や残置部材の控除範囲を確認する

埋戻しまたは充填対象の外形を求めた後は、その中に構造物や他の材料が存在していないか確認します。外形体積をそのまま土による埋戻し量とすると、実際には土を入れられない部分や、別材料で施工する部分まで計上する可能性があります。

控除または別区分の対象として考えられるのは、構造物の躯体、基礎の張り出し、排水管、集水設備、地下埋設物、残置された親杭や横矢板、粒状材による排水層、保護材、モルタル等の充填材などです。埋戻し外形と重なる部分だけを抽出し、土による埋戻し量と他材料の量を分けます。

構造物全体の体積をそのまま控除してはいけません。埋戻し外形と重なるのは、構造物の一部分だけであることが多いためです。平面図、横断図、縦断図を照合し、対象区間内で実際に重なる立体を求めます。

基礎の張り出しがある場合、基礎より上部と下部では埋戻し幅が異なります。断面を高さ方向に分割し、基礎と重なる範囲を除いた面積を求めると、過大計上を防げます。排水管などが断面内を通る場合も、対象となる区間の延長と数量算出上の控除条件を確認します。

親杭を残置する場合は、残置部分が埋戻し外形に含まれているかを確認します。含まれている場合は、必要に応じて部材体積を控除します。ただし、細かな部材をどこまで控除するかについては、数量算出上の取り扱いを統一することが大切です。

横矢板を部分的に残置する場合は、残置部材の体積だけでなく、その前後にどの材料をどの方法で施工する計画かを確認します。通常の土を投入しにくい範囲があるからといって、その空間を根拠なく数量対象外にしてはいけません。設計上、砂、モルタル、流動性を持つ材料などによる充填が必要であれば、土とは別の材料区分として計上します。

土以外の材料で復旧する部分も別に整理します。親杭の引抜き跡に指定された充填材を使用する場合や、構造物背面に排水性を持つ材料を設ける場合は、その体積を通常の盛土材や埋戻し土へ含めません。完成後の空間全体を満たす材料量と、土として必要な量は一致しないためです。

計算書は、最初に対象外形体積を求め、次に構造物や残置部材との重複体積を整理し、最後に材料別の体積へ配分する流れにすると分かりやすくなります。最終数量だけでなく、控除対象、寸法、計算式、数量算出条件も残すことで、再計算や設計変更に対応できます。

確認5　材料区分と土量の状態を統一する

盛土や埋戻しの体積を扱うときは、どの状態の土量を計算しているかを統一する必要があります。土量には、地山状態、掘削してほぐれた状態、運搬時の状態、締固め後の完成状態などがあります。異なる状態の体積を同じ数量として比較すると、搬入量や出来高の確認で差が生じます。

横断図や完成形状から求める盛土体積は、通常、締固め後の完成形を表す幾何学的な体積として扱います。埋戻しについても、設計数量や出来高数量を完成後の空間で求める場合は、締固め後の体積として整理します。ただし、適用する積算基準や契約条件が別に定める場合は、その条件を優先します。

一方、材料の搬入計画では、締固め前の状態を考慮しなければなりません。同じ土でも、掘削直後、運搬中、敷き均し後、締固め後で体積が変化します。この体積変化は土質、含水状態、施工方法などによって異なるため、一般的な値を根拠なく適用するのは避けます。

換算が必要な場合は、適用基準、土質試験、施工計画、試験施工、過去の実績などを基に条件を設定します。数量計算書には、完成体積なのか搬入計画上の体積なのかを明記し、換算を行った場合は使用した係数と根拠を残します。

盛土本体と親杭横矢板の撤去に伴う復旧に、同じ材料を使用するとは限りません。構造物に近接した狭い範囲では、材料の粒度、最大寸法、施工性などに条件が設けられる場合があります。親杭引抜き跡には砂やモルタル等の別材料が指定される場合もあり、下部と上部で材料が分かれることもあります。

材料が異なる場合は、外形が連続していても数量を分けます。材料調達、施工方法、締固め管理、品質確認の単位が異なるためです。親杭横矢板跡の復旧を一つの合計体積だけで表すと、材料別の搬入量や出来高を整理できません。

狭い埋戻し範囲では、大型の締固め機械を使用できないことがあります。小型機械や人力を併用する場合は、一層当たりの施工厚さや作業範囲が周辺盛土と異なる可能性があります。体積そのものは同じでも、施工管理上は別区分として扱う方が分かりやすい場合があります。

また、設計数量と施工計画数量を混同しないことも重要です。施工時のこぼれ、運搬上の余裕、材料の選別などを見込んで搬入量を調整する場合でも、完成形の幾何学的体積へ根拠なく余裕量を加えるべきではありません。設計数量、発注数量、施工計画数量、実搬入量の違いを明確にします。

確認6　施工順序を踏まえて重複計上を防ぐ

親杭横矢板の撤去に伴う復旧数量を正しく分けるには、施工順序を確認する必要があります。完成形の図面だけでは、どの時点でどの空間が生じ、どの材料で埋められたかを把握できないためです。

施工の流れは、親杭の設置、掘削の進行に合わせた横矢板の設置、構造物の施工、構造物背面の段階的な埋戻し、横矢板や親杭の撤去、引抜き跡や局部空隙の充填という順になることがあります。ただし、現場によっては横矢板を下側から順次撤去しながら埋め戻したり、親杭だけを最後に引き抜いたり、部材を残置したりします。

構造物背面の埋戻し範囲が横矢板面まで設定されている場合、横矢板撤去後に新たに生じる空間は、部材引抜き跡や局部的な乱れに限られることがあります。この状態で構造物から横矢板までの全体を親杭横矢板跡として再計上すると、背面埋戻しとの重複になります。

反対に、親杭横矢板を残した状態では施工できなかった空間を、撤去後に初めて埋め戻す場合は、その部分を別途整理する必要があります。施工段階ごとの断面を確認し、いつ、どの材料で、どの範囲を施工したかを整理することが重要です。

重複計上を確認するには、盛土本体、構造物背面埋戻し、横矢板撤去に伴う局部復旧、親杭引抜き跡充填、他材料の範囲を同じ断面へ重ねます。数量表の項目名だけを比較するのではなく、三次元空間のどこを担当する数量なのかを確認します。

親杭引抜き跡を別項目で計上する場合は、帯状の埋戻し外形に親杭位置がすでに含まれていないか確認します。外形体積の中に親杭位置を含めたうえで、親杭引抜き跡の体積をさらに加算すれば、同じ空間を二重に計上する可能性があります。外形から残置部材を控除するのか、引抜き跡を別加算するのか、計算体系を先に決めます。

施工途中で仮設土留めの位置や延長が変更された場合も注意が必要です。当初計画の数量を残したまま変更後の数量を追加すると、変更区間が重複します。変更前、変更後、施工済み、未施工の範囲を分け、増減数量として整理します。

工区境界も重複が発生しやすい場所です。親杭一本分や親杭間の一部分が両方の工区に含まれていないか、起点と終点の扱いを確認します。測点だけでなく親杭番号を併記すると、境界を特定しやすくなります。

最終的には、設計数量、施工計画数量、材料搬入記録、出来形記録を照合します。数値が一致しない場合は、土量の状態、材料区分、控除条件、施工範囲の違いを確認します。単純に搬入量を設計体積と比較するのではなく、それぞれの数量が何を表しているかを整理することが大切です。

親杭横矢板跡の埋戻し体積を求める基本式

対象範囲の幅、深さ、延長が一定で、直方体として扱えることが図面や実測で確認できる場合は、外形体積を次の式で求められます。

対象外形体積＝対象幅×対象深さ×対象延長

この式を使えるのは、構造物面と横矢板面の距離、下端と上端の標高、対象延長が区間内で一定とみなせる場合です。構造物の基礎、排水設備、残置部材などが外形内にある場合は、数量算出条件を確認したうえで、重なる体積を整理します。

土による正味の埋戻し体積は、対象外形体積から、構造物や残置部材と重なる体積、土以外の材料で施工する体積を差し引いて求めます。

土による正味埋戻し体積＝対象外形体積－控除対象体積－他材料の体積

ただし、控除対象体積と他材料の体積が互いに重複していないことを確認します。また、契約上は小規模な部材を控除しないなどの算出条件が定められている場合があるため、幾何学的に差し引けるものをすべて自動的に控除するわけではありません。

親杭の引抜き跡を個別に計算する場合は、一か所当たりの対象断面積に対象深さと本数を掛けます。

親杭引抜き跡の体積＝一か所当たりの対象断面積×対象深さ×本数

ここで使用する対象断面積は、親杭部材の鋼材断面積と同じとは限りません。施工計画で定められた充填範囲、削孔径、ケーシング径、実測した空隙寸法など、採用した施工方法に対応する値を使用します。根拠のない余裕幅を加えたり、部材の外接寸法を自動的に採用したりしないようにします。

横矢板の撤去に伴う数量を個別に計算する場合も、横矢板の厚さ、撤去高さ、撤去延長だけで一律に決めてはいけません。実際の復旧対象が部材の占有体積より広い場合もあれば、通常の背面埋戻しに含まれていて別加算が不要な場合もあります。計算対象が部材引抜き跡なのか、撤去作業後に追加施工した空間なのかを確認する必要があります。

寸法の単位にも注意します。親杭や横矢板の部材寸法がミリメートル、離隔がセンチメートル、延長がメートルで表されている場合は、すべて同じ単位へ換算してから計算します。立方メートルで整理するなら、幅、深さ、延長をメートル単位に統一します。

断面が変化する区間の計算方法

埋戻し断面が区間内で変化する場合は、両端の断面積を求め、平均断面法で体積を近似する方法があります。

区間体積＝両端断面積の平均×区間延長

起点側の断面積をA1、終点側の断面積をA2、区間延長をLとすると、区間体積は次のように表せます。

区間体積＝（A1＋A2）÷2×L

この方法は、断面積が区間内でおおむね直線的に変化するとみなせる場合に適しています。途中に基礎の段差、構造物の張り出し、材料境界、撤去条件の切替えなどがある場合は、その変化点で区間を分けます。断面変化が大きいのに両端だけで計算すると、実際の形状との差が大きくなる可能性があります。

断面が複雑な場合は、長方形、三角形、台形などの単純な形状に分割して面積を求めます。構造物や管路がある部分は、数量算出条件に従って断面積から整理します。各部分の面積を合計し、材料別の正味断面積を算出します。

親杭位置ごとに断面を作成し、隣接する親杭間の体積を順番に求める方法も有効です。親杭番号ごとに断面積を整理すれば、撤去条件や残置条件が変更された場合も、該当区間だけを修正できます。

親杭間隔の途中で形状が大きく変わる場合は、中間断面を追加します。たとえば、構造物基礎の端部、排水設備の設置位置、掘削底面の段差などが親杭間にある場合は、その位置で区間を分けます。

平面方向と高さ方向の両方が変化する場合は、対象範囲を複数の小さなブロックへ分割して計算します。細かく分けすぎると計算表が複雑になりますが、形状変化を無視して一括計算するよりも、数量根拠を説明しやすくなります。

詳細計算が完了したら、平均的な幅、深さ、延長を使った概算値と比較します。詳細計算と概算値に大きな差がある場合は、区間延長、断面積、単位換算、控除条件、材料区分などを再確認します。

盛土数量と埋戻し数量を分ける実務手順

実務では、まず数量計算に使用する資料の版をそろえます。設計変更前後の図面や、計画図と実施図が混在すると、親杭位置や構造物寸法が一致しません。使用する図面番号、改訂日、施工記録の対象日、数量算出条件などを計算書に残します。

次に、完成形の盛土範囲を確認します。基準とする地盤面や掘削面と計画面を比較し、横断ごとの盛土断面積を求めます。この段階で、構造物背面埋戻し、仮設部材引抜き跡、他材料の範囲を盛土本体へ含めるのか、別途計上するのかを決めます。

続いて、仮設計画図から親杭横矢板の設置位置、延長、親杭間隔、上端標高、下端標高を読み取ります。撤去対象と残置対象を区分し、埋戻しまたは充填が必要となる区間を抽出します。

現場実績を反映する場合は、実際の設置位置と撤去結果を確認します。計画位置から移動している場合や、撤去範囲が変更された場合は、実測値、変更図、協議記録などを使って計算します。

対象範囲を断面化し、形状変化点で区間を分けます。各断面で外形面積を求め、構造物、残置部材、他材料との重複を整理し、材料別の正味断面積を算出します。

隣接断面間の体積を求め、区間ごとに集計します。その後、盛土本体、構造物背面埋戻し、横矢板撤去に伴う局部復旧、親杭引抜き跡充填などに分類します。

材料が異なる場合は、材料区分ごとに数量を分けます。高さ方向に材料が切り替わる場合は、材料境界で断面を分割します。施工方法や品質管理区分が異なる場合も、数量表を分けておくと管理しやすくなります。

計算結果は同じ断面図上で照査します。盛土本体、構造物背面埋戻し、残置部材、引抜き跡充填の範囲に重複や空白がないか確認します。数量表だけでは重複を見つけにくいため、図形による確認が有効です。

最後に概算値と比較し、計算結果の妥当性を確認します。平均幅、平均深さ、総延長から求めた概算体積と詳細計算結果が大きく異なる場合は、入力条件、区間分割、材料区分、控除条件を見直します。

数量計算で起こりやすいミス

親杭横矢板跡の計算で起こりやすいのは、撤去対象と残置対象の取り違えです。仮設配置図にはすべての部材が描かれていても、撤去条件が別の注記や施工計画に記載されていることがあります。配置図だけで判断すると、残置部まで引抜き跡の数量に含める可能性があります。

構造物背面埋戻しとの重複も多いミスです。構造物から横矢板までを背面埋戻しとして計上した後、同じ範囲を親杭横矢板跡として加算すると過大になります。工種名が異なるため、数量表だけでは重複に気付きにくい点に注意します。

親杭引抜き跡の二重計上も考えられます。帯状の埋戻し外形に親杭位置が含まれているのに、親杭一か所当たりの体積を別途追加すると、同じ空間を二回計上する可能性があります。

反対に、残置部材があることを理由に、その周囲の背面埋戻しや別材料による充填まで除外するのも誤りです。残置部材そのものと、周囲に施工する材料の範囲を分けて確認します。

親杭横矢板の端部では、主区間とは異なる三角形や台形状の空間が生じることがあります。一定断面の主区間だけを計算すると、端部のすり付けや巻込み部分を拾い漏らす可能性があります。

掘削底面に段差がある区間も注意が必要です。浅い断面を全区間へ適用すれば不足し、深い断面を全区間へ適用すれば過大になります。底面標高の変化点で区間を分けます。

構造物基礎の張り出しを整理し忘れると、基礎部分まで土として計上する可能性があります。反対に、構造物全体の体積を控除すると、埋戻し範囲外の部分まで差し引くことになります。

単位の混在も典型的な原因です。ミリメートルで記載された部材寸法をメートルへ換算せずに使用すると、体積の桁が大きく変わります。計算表には寸法ごとの単位を明記します。

図面の改訂違いにも注意します。構造物図は最新版でも、仮設図が変更前のままであれば、離隔や延長が一致しません。使用した資料の版を計算書に記載し、変更履歴を確認します。

現場で親杭横矢板の位置が移動した場合は、埋戻し幅も変化します。小さな位置差でも長い区間にわたれば数量差が無視できないことがあるため、完成数量を求める際は、必要に応じて実測位置を反映します。

また、親杭の引抜き跡を鋼材の断面積だけで算定することも注意点です。実際の空隙や指定充填範囲は、施工方法や地盤条件によって鋼材断面と一致しない場合があります。承認された施工方法と数量算出根拠を照合します。

数量根拠を現場で残す方法

親杭横矢板の撤去に伴う復旧範囲は、埋戻し後に見えなくなるため、施工中に数量根拠を記録することが重要です。埋戻しが完了してから幅や深さを確認しようとしても、直接測定できません。

記録する内容は、親杭位置、親杭番号、横矢板の撤去範囲、残置範囲、構造物面までの距離、掘削底面の標高、埋戻し上面の標高、対象区間の延長、使用材料、施工方法などです。

現場写真は、撤去前、撤去中、埋戻しまたは充填前、施工中、完了後の段階で撮影します。写真には、撮影位置、撮影方向、親杭番号、対象区間が分かる情報を対応させます。寸法を示すスケールや既知の基準物が写るようにすると、後から形状を確認しやすくなります。

親杭を引き抜いた場合は、引抜き本数、対象深さ、充填材料、充填方法、使用量を記録します。残置した場合は、残置位置、切断高さ、残置理由、承認記録などを残します。横矢板についても、親杭間ごとに撤去高さと残置高さを整理します。

断面スケッチには、構造物面、基礎、横矢板面、親杭位置、掘削底面、埋戻し上面を記載し、それぞれの寸法を示します。数量計算書の断面番号とスケッチ番号を一致させると、計算根拠を追跡できます。

設計変更が生じた場合は、以前の計算書を上書きせず、変更前後の数量を残します。変更理由、対象区間、増減数量、使用した図面、承認日を整理すれば、どこが変わったのかを説明できます。

位置や標高をデジタルデータとして記録すると、平面図や断面図との照合がしやすくなります。親杭位置、構造物面、埋戻し前の形状を同じ座標系で管理する場合は、使用した座標系、標高基準、測定日、機器条件も記録します。測定データは設計図や施工記録と照合し、計測結果だけで施工可否や安全性を判断しないことが大切です。

まとめ

盛土の体積計算方法で親杭横矢板の撤去に伴う埋戻しや充填を正しく分けるには、完成形の盛土断面だけでなく、仮設土留めの設置、使用、撤去、残置、復旧という施工の流れを数量へ反映する必要があります。

最初に、盛土本体、構造物背面埋戻し、親杭引抜き跡充填などの数量境界を、設計図書と数量算出条件に基づいて決めます。次に、親杭と横矢板の撤去範囲、残置範囲、切断位置を確認します。全区間を同じ断面として扱わず、幅、深さ、構造物形状、撤去条件、材料区分が変わる位置で計算区間を分けることが重要です。

対象外形内に構造物、排水設備、残置部材、土以外の材料がある場合は、それぞれの体積を整理します。ただし、残置部材があるからといって、その周囲の埋戻しまで一律に除外してはいけません。通常の土で施工する範囲と、別材料で充填する範囲を分けます。

土量を比較するときは、完成状態、地山状態、ほぐれた状態、搬入状態などを混同しないようにします。設計数量や出来高数量を締固め後の体積で扱う場合でも、搬入計画では土量変化を別に考える必要があります。使用する換算条件は、適用基準や試験結果などに基づいて設定します。

施工順序を確認し、盛土本体、構造物背面埋戻し、横矢板撤去に伴う局部復旧、親杭引抜き跡充填の間に重複がないか照査します。同じ断面上に各範囲を示すことで、数量表だけでは見つけにくい二重計上や拾い漏れを確認できます。

親杭横矢板の撤去箇所は施工後に見えなくなるため、埋戻し前の位置、幅、深さ、標高、撤去状況、使用材料、施工方法を記録することも欠かせません。図面、断面スケッチ、写真、測定結果、協議記録を数量計算書と対応させておけば、発注数量や出来高数量の根拠を説明しやすくなります。

なお、親杭や横矢板の撤去方法、残置の可否、引抜き跡の処理方法は、数量計算だけで決める事項ではありません。周辺地盤や近接構造物への影響を含めて検討し、設計図書、施工計画、発注者との協議、関係基準に従って施工することが前提です。