14条地図GeoJSONのファイル構成を理解する3つの基本

14条地図GeoJSONは、登記所備付地図データを地理空間データとして確認・加工したいときに役立つ形式です。ただし、ここで注意したいのは、公開されている登記所備付地図データそのものは地図XML形式であり、GeoJSONは配布元や変換ツールによって変換された形式として扱われることがある、という点です。また、登記所備付地図データには、不動産登記法第14条第1項の地図だけでなく、同条第4項の「地図に準ずる図面」に係るデータが含まれる場合があります。

そのため、「geojson 14条地図」で調べている場合でも、単にファイルを開いて地図として表示できるかだけで判断するのは危険です。どの地物が入っているのか、座標がどの前提で扱われているのか、属性に地番や所在がどのように入っているのかを確認する必要があります。この記事では、14条地図GeoJSONを安全に読み解くための基本を3つに整理し、実務で確認すべきポイントまで解説します。

目次

• 14条地図GeoJSONとは何か

• 基本1：ファイルは地図全体ではなく地物の集合として読む

• 基本2：geometryとpropertiesを分けて理解する

• 基本3：分割単位、座標、精度を前提に運用する

• 14条地図GeoJSONを業務で扱うときの確認ポイント

• 現地確認まで見据えた14条地図GeoJSONの活用

• まとめ

14条地図GeoJSONとは何か

14条地図GeoJSONとは、一般には、法務省が公開している登記所備付地図データをGeoJSON形式で閲覧・加工できるようにしたデータを指して使われることが多い表現です。厳密には、元データは地図XML形式であり、GeoJSONとして扱うには、変換済みデータを利用するか、変換ツールなどでGeoJSONに変換する必要があります。したがって、業務で使うときは「どの配布データなのか」「どの変換方法で作られたGeoJSONなのか」を最初に確認します。

不動産登記法第14条第1項の地図は、土地の区画を明確にし、地番を表示するために登記所に備え付けられる地図です。一方で、登記所備付地図データには、第14条第1項地図が備え付けられるまでの間に備え付けられる第14条第4項の「地図に準ずる図面」に係るデータも含まれる場合があります。実務上は、どちらのデータを見ているのかによって、地図への重ね合わせや精度の扱いが変わります。

GeoJSONは、点、線、面などの形状と、それに付随する属性情報をJSON形式で表現する地理空間データ形式です。14条地図GeoJSONでは、筆を表す面、地番や所在に関する属性、変換時に付与された識別情報などが含まれることがあります。ただし、すべてのGeoJSONに筆界線、筆界点、基準点が含まれるとは限りません。特に変換済みデータや変換ツールによっては、筆のポリゴンと必要な属性だけを出力し、筆界線や筆界点を出力しない場合があります。

実務担当者が最初に押さえるべきことは、14条地図GeoJSONが「見た目の地図」であると同時に、「地物と属性を処理するためのデータ」でもあるという点です。画面上に筆の形が表示できても、対象地番を正しく特定できているとは限りません。逆に、属性で目的の地番が見つかっても、座標の前提やファイルの範囲を誤ると、現地や他の地図データとの照合で誤解が生じます。

また、公開データは法務局で交付される地図証明書や図面証明書の代替ではありません。登記所備付地図データは利活用のために公開されるデータであり、特定時点の情報を抽出したものとして扱います。権利関係の確認、境界に関する最終判断、リアルタイムの登記情報の確認が必要な場合は、登記情報、証明書、測量成果、現地状況、関係資料と合わせて確認する必要があります。

14条地図GeoJSONを扱うときに混乱しやすい理由は、ファイル名、地物、属性、座標、精度、行政区域、地番といった複数の要素が同時に関係するためです。紙の地図を見る感覚では、地番の表示や線の見た目に注目しがちですが、GeoJSONでは、見た目よりもファイル内部の構造を理解することが重要です。対象地の抽出、隣接筆の確認、現地調査の準備に使う場合は、どの情報がどこに格納され、どこまで利用できるのかを確認してから作業を進めます。

基本1：ファイルは地図全体ではなく地物の集合として読む

14条地図GeoJSONを理解する最初の基本は、ファイルを「一枚の地図」としてではなく、「地物の集合」として読むことです。GeoJSONでは、地図に表示される土地や線、点などの一つひとつの要素を地物として扱います。地物とは、地図上で意味を持つ個別の対象のことです。14条地図GeoJSONでは、筆を表す面、変換方法によっては筆界線や補助的な情報、または管理上の区分に関する情報などが地物として扱われる場合があります。

多くのGeoJSONファイルでは、全体がFeatureCollectionというまとまりになっています。FeatureCollectionは複数のFeatureを束ねる入れ物で、Featureは個別の地物を表します。たとえば、筆ポリゴンのGeoJSONであれば、一つのFeatureが一筆分の面を表し、そのFeatureの中に形状情報と属性情報が入っている、という読み方が基本になります。

この考え方は、紙の地図や画像地図とは大きく異なります。紙の地図では、利用者は全体を目で見て、地番や線を読み取ります。一方、GeoJSONでは、ファイル内に複数の地物が格納され、それぞれに形状と属性が割り当てられています。そのため、対象地番を持つFeatureだけを抽出する、一定範囲に含まれる筆を取り出す、周辺筆との関係を確認する、といった処理が可能になります。

ファイルを開いたときに最初に見るべきなのは、全体の表示結果だけではありません。どのようなFeatureが含まれているのか、各Featureのgeometryが面なのか線なのか点なのか、propertiesにどのような属性が入っているのかを確認します。地図としてきれいに表示されていても、属性が期待どおりに読めていない場合や、対象とする地物の種類が違っている場合があります。

特に注意したいのは、GeoJSONだからといって、筆界線や筆界点が必ず独立した地物として入っているわけではない点です。筆ポリゴンだけのデータでは、筆の外周から境界の見た目を確認できる場合がありますが、それは独立した筆界線レイヤーを見ていることとは同じではありません。筆界線や筆界点を業務上の確認対象にする場合は、利用しているGeoJSONにそれらの地物が含まれているか、別ファイルや元データの確認が必要かを確かめます。

対象地の地番を探す場合は、地図全体を眺めるだけでなく、地番に関係する属性を持つFeatureを検索します。隣接関係を確認する場合は、対象Featureの周辺にあるFeatureを確認します。筆の形状を確認する場合は、面の外周として読むのか、線データとして読むのかを切り分けます。このように、地物単位で読むことが、14条地図GeoJSONを実務データとして扱う第一歩です。

さらに、同じ地域を扱うデータであっても、配布元、年度、変換ツール、変換設定によって、格納される地物や属性の内容が異なる場合があります。あるデータでは筆ポリゴンが中心で、別のデータでは追加の属性や別形式のレイヤーが用意されていることがあります。業務で取り込む際は、「このファイルには何が入っているのか」を確認する習慣が必要です。

ファイル名や保存場所も、地物の集合として理解するうえで重要です。登記所備付地図データやその変換済みデータは、広域を一つの巨大なファイルとして扱うのではなく、区域やデータセット単位で分かれていることがあります。実務では、対象地の所在や地番区域に対応するファイルを選び、その中から必要な地物を確認します。ファイルの選定を誤ると、対象地が見つからなかったり、隣接区域が欠けて見えたりします。

この基本を押さえると、14条地図GeoJSONを「開けるかどうか」ではなく、「目的に合う地物を正しく取り出せるか」という視点で扱えるようになります。実務で必要なのは、単に地図を眺めることではなく、対象となる土地や周辺関係を根拠ある形で確認することです。そのためには、ファイルの中身を地物の集合として読み、Feature単位で確認する姿勢が欠かせません。

基本2：geometryとpropertiesを分けて理解する

14条地図GeoJSONを理解する二つ目の基本は、geometryとpropertiesを分けて考えることです。GeoJSONの各Featureは、大きく見ると形状情報と属性情報から成り立っています。形状情報がgeometryで、属性情報がpropertiesです。この二つを混同しないことが、ファイル構成を正しく理解するうえで非常に重要です。

geometryは、地図上でどこにどのような形があるかを表します。点であれば座標の一点、線であれば複数の座標をつないだ線、面であれば閉じた座標列によって表現されます。14条地図GeoJSONで中心になることが多いのは、筆を表す面です。面の場合は、土地の外周を構成する座標列が格納されます。線データが含まれる場合は、線形を示す座標列が格納されます。

propertiesは、その地物が何であるかを説明する情報です。14条地図GeoJSONでは、所在、地番、行政区域に関する情報、地図の種類、管理上の区分、変換時に付与された識別情報などが属性として入ることがあります。ただし、属性項目の名称や内容は、配布元や変換方法によって異なる場合があります。項目名を見ただけで意味を決めつけず、データの説明資料や変換仕様を確認することが大切です。

ここで重要なのは、geometryだけを見ても地番は分からず、propertiesだけを見ても地図上の形は分からないということです。geometryは場所と形を示し、propertiesは意味を示します。両方を結び付けて初めて、対象地を正しく理解できます。地図上に表示された面があっても、その面のpropertiesを確認しなければ、どの地番に対応するかは判断できません。逆に、属性の中に目的の地番が見つかっても、geometryを確認しなければ、その筆がどこにあり、どのような形状をしているかは分かりません。

実務では、propertiesの検索とgeometryの確認を往復することが多くなります。まず所在や地番などの属性で対象候補を絞り込み、その後、地図上で形状や周辺関係を確認します。対象地が複数の筆にまたがる場合や、同じような地番表記が複数の区域に存在する場合、属性の読み方を誤ると対象地の抽出を間違える可能性があります。そのため、地番だけでなく、所在、区域、周辺筆との関係を合わせて確認します。

地番検索を行うときは、表記ゆれにも注意が必要です。親番、枝番、符号、全角・半角、ハイフンの有無などによって、同じように見える地番でもデータ上は別の文字列として扱われる場合があります。検索で見つからないときは、完全一致だけで判断せず、区域名や親番から絞り込む、表記の違いを確認する、といった手順を取ります。ただし、部分一致で似た地番を拾った場合は、誤選択を防ぐためにpropertiesとgeometryの両方で再確認します。

geometryを確認する際には、面の形状にも注意が必要です。土地の形状は必ずしも単純な四角形ではありません。細長い形、不整形な形、穴を持つ形、飛び地のように見える形、細かな折れ点を多く持つ形などがあります。GeoJSONでは、これらの形状が座標列として表現されます。地図画面で見ると一本の境界線に見えても、内部的には多数の座標点で構成されている場合があります。データ処理を行うときには、この座標列の扱いが結果に影響します。

propertiesを確認する際には、項目名の意味を推測だけで決めないことも重要です。地番に見える属性、区域コードに見える属性、名称に見える属性があっても、業務で利用する前に、その項目が何を表しているのかを確認します。複数のデータを統合する場合、同じような名称の属性でも意味や表記ルールが異なることがあります。14条地図GeoJSONを台帳データ、現地調査記録、管理区域データと照合する場合は、属性の対応関係をあらかじめ整理しておくと、後工程のミスを減らせます。

geometryとpropertiesの分離は、トラブル対応の観点でも重要です。対象地が表示されない場合は、ファイルの選定、座標の扱い、geometryの形式、読み込み設定に問題があるかもしれません。地番検索で見つからない場合は、propertiesの項目名、表記ゆれ、文字コード、検索条件に問題があるかもしれません。表示の問題なのか、属性検索の問題なのかを切り分けられると、原因を特定しやすくなります。

また、geometryの種類によって表示や処理の方法は変わります。面として扱うべきデータを線として処理すると、面積や包含関係の確認ができません。線として扱うべきデータを面の外周だけで代替しようとすると、必要な情報が不足する場合があります。14条地図GeoJSONを使う目的が、地番検索なのか、隣接確認なのか、区域管理なのか、現地調査の準備なのかによって、注目すべきgeometryとpropertiesは変わります。

このように、14条地図GeoJSONのファイル構成を読むときは、geometryが形を担当し、propertiesが意味を担当するという役割分担を意識します。画面上では一つの筆として見えるものも、内部では形状と属性が別々に格納され、それらがFeatureとして結び付いています。この構造を理解することで、検索、抽出、重ね合わせ、現地確認のすべてが進めやすくなります。

基本3：分割単位、座標、精度を前提に運用する

14条地図GeoJSONを理解する三つ目の基本は、ファイルの分割単位、座標、精度を前提に運用することです。GeoJSONの中身を理解していても、この前提を見落とすと、実務で誤った判断につながることがあります。対象地の選定、周辺筆の確認、現地調査との照合では、ファイルがどの範囲を対象にしているのか、座標がどのように表現されているのか、地図としてどの程度利用できるのかを把握しておく必要があります。

まず、ファイルの分割単位を確認します。14条地図GeoJSONは、広い範囲の情報を扱うため、区域やデータセット単位でファイルが分かれていることがあります。市区町村、町丁目、大字、字、地番区域、元データの図面単位など、実際の分割単位はデータの提供方法や変換方法によって異なります。実務担当者は、対象地の所在や地番から該当するファイルを選び、その中に目的の地物が含まれているかを確認します。

分割単位を意識しないと、対象地が存在しないと誤解することがあります。実際には隣の区域ファイルに含まれているのに、手元のファイルだけを検索して「該当なし」と判断してしまうケースです。特に、行政界、字界、地番区域の境付近では注意が必要です。対象地そのものは一つの区域にあっても、隣接地や接道状況を確認するには周辺区域のファイルが必要になる場合があります。

次に、座標の扱いです。GeoJSONでは、位置情報が座標で表現されます。標準的なGeoJSONでは、座標は経度、緯度の順で扱われます。ただし、登記所備付地図データを変換したGeoJSONでは、元データの座標系、変換仕様、配布元の説明によって扱いが変わることがあるため、座標の順序や座標参照系の前提を必ず確認します。座標の順序を誤って解釈すると、位置が大きくずれて表示されます。

特に重要なのは、公共座標系のデータと任意座標系のデータの違いです。実世界の位置座標を持つ地図は、GeoJSONに変換した後にGIS上で背景地図と重ね合わせられる場合があります。一方、地図に準ずる図面のように相対的な座標を持つデータは、GeoJSONに変換しても、そのまま背景地図上の正しい位置に重ねられない場合があります。表示できることと、現実の位置に正しく重なることは同じではありません。

実務上は、14条地図GeoJSONを単独で表示するだけでなく、他の地図データ、現地調査データ、台帳データ、工事計画図、管理区域図などと重ねる場面があります。このとき、座標の前提が合っていないと、見た目には近いものの微妙にずれる、あるいは大きく離れた位置に表示されることがあります。ずれが発生した場合は、データの精度だけでなく、座標系、変換処理、読み込み設定、表示縮尺、利用している背景地図の前提を確認します。

さらに、精度の考え方も欠かせません。14条地図GeoJSONは、地図情報をデジタルで扱える便利なデータですが、現地の境界や権利関係を最終判断するための唯一の資料ではありません。地図上の線や面は、登記に関する地図情報を表すものであり、現地の杭、境界標、測量成果、関係者確認、過去資料などと合わせて検討する必要があります。数センチ単位の位置判断が必要な業務では、GeoJSONの表示結果だけで判断するのは避けます。

この点は、14条地図GeoJSONの価値を否定するものではありません。むしろ、ファイル構成と精度の前提を理解することで、より安全に活用できます。対象地の概略位置を把握する、周辺筆との関係を確認する、現地調査の候補範囲を整理する、事前に関係する地番を洗い出す、といった用途では大きな効果を発揮します。一方で、境界確定や権利判断に直結する場面では、必要な資料や手続きを組み合わせる必要があります。

精度の前提を理解するには、地図の種類や地域差にも注意が必要です。同じ登記所備付地図データに関係するGeoJSONであっても、14条第1項地図に係るデータなのか、地図に準ずる図面に係るデータなのかによって、地図上の重ね合わせや位置判断のしやすさが異なります。都市部、山間部、農地が多い地域、古い図面が残る地域などでは、筆の形状やデータの扱いやすさにも差が出る可能性があります。

分割単位、座標、精度を前提に運用するという基本は、14条地図GeoJSONを「正しく疑いながら使う」姿勢ともいえます。データを信用しないという意味ではなく、データの性質を理解したうえで、目的に合った範囲で活用するということです。ファイルがどの区域を含むのか、座標はどう扱われるのか、現地確認ではどの程度まで使えるのかを意識すれば、14条地図GeoJSONは実務にとって有用な基礎資料になります。

14条地図GeoJSONを業務で扱うときの確認ポイント

14条地図GeoJSONを実務で扱う際は、まず対象地をどの情報で特定するのかを明確にします。住所表記で探すのか、地番で探すのか、区域名で探すのかによって、確認すべき属性が変わります。住所と地番は必ずしも同じ体系ではないため、住所だけを手がかりにすると対象筆の特定で迷うことがあります。登記上の所在や地番を確認し、それに対応するpropertiesを探す流れを作ることが重要です。

次に、ファイルの選定を確認します。対象地の所在に対応するファイルを読み込んでいるか、周辺確認に必要な隣接区域のファイルも含めているか、年度や抽出時点の異なるデータを混在させていないかを確認します。ファイル数が多い場合は、保存フォルダや命名ルールを整理し、対象案件ごとに参照したファイル名、取得元、取得日、変換方法を記録しておくと、後から確認しやすくなります。

地番検索を行う場合は、表記ゆれにも注意が必要です。地番には親番、枝番、符号、表記上の区切りなどが関係することがあります。人が読むと同じ地番に見えても、データ上は異なる文字列として扱われることがあります。検索で見つからない場合は、完全一致だけでなく、部分一致や関連する区域名からの絞り込みを行うと発見しやすくなります。ただし、似た地番を誤って選ばないよう、所在情報や周辺筆との関係も合わせて確認します。

地図として表示した後は、対象筆だけを見るのではなく、隣接筆、道路、水路、公共用地、区域境界などとの関係も確認します。業務では、対象地の単独形状よりも、周辺との関係が重要になることが多いからです。たとえば、接道確認、越境の可能性、管理区域との重なり、工事予定範囲との関係を検討する場合、対象筆の面だけを見ても十分ではありません。周辺の地物を含めて確認することで、事前調査の精度が高まります。

データを加工する場合は、元データと加工後データを区別して管理します。14条地図GeoJSONから対象筆を抽出したり、属性を追加したり、他のデータと統合したりすると、元のファイルとは異なるデータになります。後で確認したときに、どこまでが元データで、どこからが社内処理や担当者の編集なのかが分からなくなると、判断根拠が曖昧になります。案件管理では、元ファイル、抽出ファイル、編集ファイル、現地確認後の記録を分けて保存することが望ましいです。

また、14条地図GeoJSONを使った確認結果を関係者に共有する場合は、表示画面だけでなく、確認条件も伝える必要があります。どのファイルを使ったのか、どの地番を検索したのか、どの縮尺で確認したのか、他の資料と重ねたのか、現地確認は済んでいるのかといった情報がなければ、受け手が同じ判断を再現できません。実務では、地図の見た目よりも、確認手順と根拠を残すことが重要です。

さらに、14条地図GeoJSONを現地作業に持ち出す場合は、表示環境や位置合わせの方法にも注意します。机上で見ていた地図と現地での位置確認は、同じように見えても条件が異なります。現地では周囲の建物、道路形状、境界標、植栽、フェンス、段差など、地図データに表れない要素が多くあります。GeoJSON上の筆界らしき線を現地の目印と照合する際は、表示された線だけでなく、現場の状況を総合的に確認する必要があります。

業務での活用を安定させるには、担当者ごとの見方のばらつきを減らすことも大切です。14条地図GeoJSONの構成を理解している担当者と、単に地図として見ている担当者では、同じデータを見ても判断が変わることがあります。社内で確認手順を定め、geometryとpropertiesの確認方法、対象地の抽出方法、座標や精度の確認方法、現地資料との照合方法を共有しておくと、作業品質を一定に保ちやすくなります。

現地確認まで見据えた14条地図GeoJSONの活用

14条地図GeoJSONは、机上調査だけで完結させるよりも、現地確認まで見据えて使うことで効果が高まります。土地や境界に関する業務では、事前に地図データで対象範囲を把握し、現地で実際の状況を確認し、必要に応じて記録を残す流れが基本になります。GeoJSONのファイル構成を理解していれば、この流れの中でデータを無理なく活用できます。

事前準備では、対象地のFeatureを抽出し、周辺筆や関連する道路、水路、区域情報を確認します。propertiesで地番や所在を確認し、geometryで形状や隣接関係を把握します。この段階で、対象地の形が複雑であるか、隣接筆が多いか、道路との関係が分かりにくいか、境界付近に注意すべき箇所があるかを整理できます。現地に行く前に確認ポイントを絞り込めるため、調査の効率が上がります。

現地確認では、地図データと現場の状況を照合します。地図上では明確に見える筆界らしき線でも、現地では境界標が見つからないことがあります。逆に、現地には塀や舗装の切れ目があっても、それが登記上の筆界と一致するとは限りません。そのため、14条地図GeoJSONを現地で参照する場合は、地図上の線を絶対的なものとして扱うのではなく、確認すべき候補や参考情報として利用することが実務的です。

現地で得た情報は、後から机上データと照合できる形で記録することが重要です。確認した場所、写真、メモ、境界標の有無、周辺状況、関係者から得た情報などを、対象地の地物と結び付けて整理できると、後工程の判断がしやすくなります。14条地図GeoJSONのpropertiesに含まれる地番や所在と、現地記録を対応させることで、案件ごとの管理もしやすくなります。

ここで課題になるのが、机上のGeoJSONデータと現地の位置情報をどのように結び付けるかです。紙に印刷した地図を持っていくだけでは、現地で自分がどの筆の近くにいるのかを即座に判断しにくい場合があります。広い土地、山林、農地、造成予定地、道路沿いの細長い筆などでは、現地での位置把握が特に難しくなります。事前にファイル構成を理解していても、現地で正しく参照できなければ、データの価値を十分に活かせません。

そのため、14条地図GeoJSONを活用する実務では、現地で地図データを確認できる環境を整えることが重要です。対象筆や周辺筆を現地で見られるようにし、現在位置や記録地点と照合できるようにすれば、机上調査と現地調査のつながりが強くなります。ただし、携帯端末や測位機器の位置表示にも誤差があり、背景地図や通信環境の影響を受ける場合があります。現地で確認した内容は、位置表示だけに依存せず、写真、メモ、周辺状況、既存資料と合わせて記録します。

14条地図GeoJSONのファイル構成を理解することは、単にデータを読むためだけではありません。どの地物を対象にしているのか、どの属性で確認しているのか、どの座標を現地と照合しているのかを理解することで、現場での判断にも一貫性が生まれます。複数の担当者が同じ案件に関わる場合、データ構造を共通理解として持っておくことは、確認漏れや認識違いを防ぐうえで役立ちます。

今後、土地関連業務では、地図データと現地記録を一体的に扱う場面が増えていくと考えられます。14条地図GeoJSONは、その基礎となるデータの一つです。ファイルを開いて表示するだけでなく、Feature、geometry、properties、分割単位、座標、精度という構成要素を理解し、現地確認まで含めて運用することで、実務上の価値をより高めることができます。

まとめ

14条地図GeoJSONのファイル構成を理解するためには、三つの基本を押さえることが大切です。第一に、ファイルを一枚の地図としてではなく、地物の集合として読むことです。GeoJSONでは、筆などの地物がFeatureとして格納され、それらがFeatureCollectionとしてまとめられることがあります。対象地を正しく探すには、地図全体を眺めるだけでなく、Feature単位で確認する視点が必要です。

第二に、geometryとpropertiesを分けて理解することです。geometryは形状と位置を表し、propertiesは地番や所在などの意味を表します。業務で対象地を特定するには、属性で候補を探し、形状で場所や周辺関係を確認する流れが基本になります。この二つを混同せずに扱うことで、検索、抽出、重ね合わせ、現地照合の精度が高まります。

第三に、分割単位、座標、精度を前提に運用することです。14条地図GeoJSONは、区域やデータセット単位で分割されている場合があり、対象地や隣接地を確認するには適切なファイルを選ぶ必要があります。また、座標の扱いを誤ると位置ずれが発生します。公共座標系のデータと任意座標系のデータでは、背景地図への重ね合わせの可否も変わります。さらに、公開データは地図証明書や図面証明書の代替ではなく、現地境界や権利関係を最終判断するための唯一の根拠でもありません。

14条地図GeoJSONは、土地や境界に関する業務を効率化する有用なデータです。しかし、その価値は、単に地図として表示できることではなく、ファイル構成を理解し、目的に応じて正しく読み解けることにあります。対象地の抽出、周辺筆の確認、現地調査の準備、記録の整理まで見据えて活用すれば、実務のスピードと確認品質を高めやすくなります。

机上でGeoJSONを確認するだけでなく、現地での位置確認や記録までつなげたい場合は、現場で地図データを扱える環境づくりが重要です。特定の画面表示や測位結果をそのまま最終判断にせず、データの出所、変換方法、座標、精度、現地状況を組み合わせて確認することが、14条地図GeoJSONを安全に活用するための基本です。