擁壁背面の裏込め材を一般盛土と分ける5つの体積計算法

擁壁を含む造成工事や道路土工では、設計図書で擁壁背面の裏込め材と、その外側の一般盛土が異なる材料・数量区分として指定されている場合、両者の体積を分けて管理します。まとめて盛土量として扱うと、材料数量、搬入計画、積算、出来形確認、土量収支の対応関係が分かりにくくなり、二重計上や控除漏れにつながるためです。

裏込め材は、擁壁背面の排水性を確保し、背面に水が滞留しにくい状態をつくる目的などで配置されます。公的な技術資料でも、擁壁背面の排水をよくするための裏込め、透水層、水抜き穴などの考え方が示されています。ただし、裏込め材の有無、材料、範囲、締固め方法は擁壁形式や設計条件によって異なり、すべての擁壁に同じ仕様を適用できるわけではありません。([国土交通省][1])

国土交通省の令和8年度土木工事数量算出要領では、コンクリートブロック積工に関して、ブロック積、胴込め・裏込めコンクリート、胴込め・裏込め材などが区分して示されています。これは、一般盛土を含むすべての工事で同じ計上方法を強制するものではありませんが、異なる施工要素を同じ体積に混在させず、設計図書と適用する数量算出基準に沿って整理する必要性を示す参考になります。([国土交通省土地総合研究所][2])

裏込め材の厚さ、設置高さ、外側境界の勾配、下端処理、端部形状は現場ごとに異なります。体積計算では、標準図だけで決めつけず、設計図、標準断面図、数量計算書、特記仕様書、適用する数量算出要領、施工条件を照合します。

この記事では、「切土 盛土 体積 計算」で検索する実務担当者に向けて、擁壁背面の裏込め材を一般盛土から分離する5つの体積計算法と、二重計上や控除漏れを防ぐ確認方法を解説します。

目次

• 擁壁背面の裏込め材と一般盛土を分ける理由

• 計算前に固定する範囲と数量区分

• 計算法1 横断面積平均法で区間ごとに求める

• 計算法2 台形や三角形に分解して求める

• 計算法3 標準断面の単位長さ数量から求める

• 計算法4 三次元面と境界線から立体計算する

• 計算法5 施工段階の出来形差分から施工量を確認する

• 一般盛土との二重計上と控除漏れを防ぐ方法

• 締固めや土量変化率を混同しない考え方

• 横断面積平均法による体積計算例

• 計算結果の精度を高める現場計測とデータ管理

• まとめ

擁壁背面の裏込め材と一般盛土を分ける理由

裏込め材と一般盛土を分ける第一の理由は、使用目的と材料条件が異なる場合があるためです。一般盛土は、計画地盤、道路、造成面などを形成するために施工されます。一方、擁壁背面の裏込め材は、擁壁に近接する指定範囲に配置され、排水や背面部の施工条件に関係します。

裏込め材には砕石などの粒状材料が指定されることがありますが、一般盛土には現地発生土、流用土、購入土など、別の材料区分が設定されることがあります。同じ完成体積であっても、調達方法、運搬条件、敷均し方法、施工層厚、締固め機械、品質確認項目が同一とは限りません。そのため、総盛土量だけでは、材料別の必要数量や施工数量を説明できないことがあります。

ただし、裏込め材が必ず独立した購入材料になるとは限りません。擁壁形式、現地盤や盛土材の性状、設計条件によっては、別材料としての裏込め材を設けない場合や、数量を別計上しない場合もあります。最初に設計図書と適用基準を確認し、対象工事で区分が必要かを判断することが重要です。

第二の理由は、工事数量の重複を防ぐためです。計画地盤と現況地盤の差から算出した総盛土体積には、擁壁背面の裏込め材範囲が含まれていることがあります。その状態で裏込め材を別途加算すると、同じ空間を一般盛土と裏込め材の両方に計上することになります。

反対に、総盛土モデルから擁壁周辺を一括して控除した後、裏込め材を加算し忘れる場合もあります。このときは、一般盛土が減っている一方で、裏込め材がどの数量にも含まれず、数量全体に空白が生じます。

第三の理由は、設計数量と施工記録を比較しやすくするためです。裏込め材と一般盛土を別々に管理しておけば、設計変更により擁壁高さや延長が変わったとき、影響を受ける数量を追跡しやすくなります。擁壁延長の変更は裏込め材量に、造成面の変更は一般盛土量に反映するなど、変更内容と数量差を対応させられます。

数量を分ける目的は、単に項目数を増やすことではありません。同じ空間を重複して数えず、設計図書で求められる材料区分と施工範囲を再現できるようにすることが目的です。

計算前に固定する範囲と数量区分

体積計算を始める前に、裏込め材を囲む境界を確定します。確認する境界は、擁壁側、一般盛土側、上端、下端、延長方向の始点と終点です。境界が閉じていなければ、断面積でも三次元体積でも一意に求められません。

擁壁側の境界は、擁壁躯体の背面なのか、裏込めコンクリートの背面なのかを確認します。ブロック積擁壁などでは、ブロック、胴込めコンクリート、裏込めコンクリート、裏込め材が連続して配置されることがあります。裏込め材の体積にコンクリート部分を含めると、材料区分が重複します。

一般盛土側の境界は、裏込め材と一般盛土が接する面です。この面は鉛直とは限りません。壁高、擁壁形式、切土部と盛土部の違い、排水計画などにより、上端と下端で厚さが異なる場合があります。設計図に外側境界の勾配が示されているときは、その勾配を計算へ反映します。

裏込め材の寸法が、水平距離、鉛直距離、擁壁面に直角な距離のいずれで示されているかにも注意します。斜面に直角な厚さを水平幅として扱うと、断面形状が変わります。寸法値だけでなく、寸法線の向きと基準面を確認します。

上端については、擁壁天端付近まで裏込め材を設置するのか、上部を別材料や舗装構成で覆うのかを確認します。下端についても、基礎上面、基礎底面、前面地盤線、排水層など、設計条件によって位置が異なります。下端に基礎材や排水材が配置される場合は、その部分を裏込め材へ含めるのか、別項目にするのかを区別します。

延長方向では、擁壁全長を一律断面として扱えるとは限りません。壁高の変化点、端部、折れ点、曲線部、階段状の基礎、排水構造物との交差部、既設構造物との取り合い部では形状が変化します。断面形状が変わる位置を測点または区切り位置として設定します。

数量区分は、設計図書と適用基準に合わせて、裏込め材、一般盛土、裏込めコンクリート、基礎材、排水材、構造物本体などを必要に応じて分けます。吸い出し防止材や遮水材がある場合は、体積ではなく面積など別の単位で算出することもあります。すべてを一つの盛土モデルへまとめず、重なりのない領域として整理することが基本です。

計算法1 横断面積平均法で区間ごとに求める

横断面積平均法は、擁壁延長方向に複数の横断面を設定し、各断面の裏込め材面積から区間体積を求める方法です。壁高や裏込め材厚が延長方向に変化する場合に使いやすい方法です。

測点iの裏込め材横断面積をA(i)、次の測点の横断面積をA(i＋1)、測点間距離をL(i)とすると、区間体積V(i)は次の式で求めます。

V(i)＝｛A(i)＋A(i＋1)｝÷2×L(i)

全体の裏込め材体積Vは、各区間体積の合計です。

V＝ΣV(i)

国土交通省の令和8年度土木工事数量算出要領でも、体積は数学公式のほか、両断面積の平均数量に距離を乗じる平均断面法で算出する考え方が示されています。CADによる算出結果を用いる場合も、結果を確認した上で適用することが求められています。([国土交通省土地総合研究所][3])

横断面では、擁壁側境界、裏込め材外側境界、上端、下端を結び、裏込め材だけの閉じた形を作ります。擁壁躯体、裏込めコンクリート、一般盛土、基礎材が入り込まないよう、各境界線を分けます。

この方法の利点は、計算根拠を断面図で追跡しやすいことです。各測点の裏込め材形状と面積が表示されていれば、計算担当者以外でも範囲を確認できます。設計変更で一部の壁高が変わった場合も、該当断面と区間を更新できます。

一方、測点間で断面形状が急変する場合は、始点と終点の平均だけでは途中形状を十分に表せないことがあります。壁高の変化点、基礎段差、端部、折れ点、切土部と盛土部の境界などに追加断面を設けます。

測点間隔を狭くすれば自動的に正確になるわけではありません。一定断面が続く区間では断面を増やしても結果はほとんど変わりませんが、短い区間でも形状が急変する場合は中間断面が必要です。形状変化を捉える位置に断面を置くことが重要です。

曲線擁壁では、測点間距離をどの基準線で測るかを統一します。擁壁前面、背面、天端、中心線では延長が異なります。設計図や数量計算書で採用された基準線に合わせ、区間長と断面位置の対応を保ちます。

計算法2 台形や三角形に分解して求める

裏込め材の断面形状が比較的単純な場合は、台形、三角形、長方形などへ分解して求められます。一定断面の直線擁壁や、概算数量を照合する場合に使いやすい方法です。

裏込め材の上端幅をb1、下端幅をb2、両者に直交する高さをHとし、断面を台形として扱える場合、断面積Aは次の式です。

A＝（b1＋b2）÷2×H

断面形状が延長Lにわたって一定であれば、体積Vは次の式です。

V＝A×L

裏込め材が等厚で、厚さをb、高さをHとみなせる場合は、長方形として計算できます。

A＝b×H

V＝b×H×L

ここで重要なのは、b1、b2、Hが同じ断面座標系で定義され、台形の面積式を適用できる関係になっていることです。厚さが擁壁面に直角な寸法で示されているのに、鉛直高さをそのまま乗じると、対象形状によっては正しい断面積になりません。

斜壁や複雑な断面では、図面上の頂点座標から閉じた多角形面積を求める方法が安全です。水平成分と鉛直成分へ変換する場合も、設計図に示された境界点を維持し、計算を簡単にするためだけに寸法方向を変更しないようにします。

下端側だけが広がる場合は、長方形と三角形に分けると確認しやすくなります。

A＝b1×H＋（b2－b1）×H÷2

この式は台形の面積式と同じ結果になりますが、基本厚の部分と追加部分を分けて説明できます。

擁壁端部で裏込め材が徐々に狭くなる場合は、延長方向にもくさび形ができます。端部の断面積がA1からA2へ直線的に変化し、変化区間の長さがLであれば、次の式で近似できます。

V＝（A1＋A2）÷2×L

ただし、断面積が延長方向に直線的に変化しない場合は、中間断面を追加するか、三次元モデルで求めます。

平面上で擁壁が折れる箇所では、隣接区間の裏込め材領域が重なる場合があります。各直線区間を単純に延長して計算すると、隅角部を二重計上する可能性があります。平面図上で外側境界を閉じ、重複部分を控除するか、隅角部を独立した立体として計算します。

この計算法は手計算で確認しやすい反面、複雑な曲線、段差、不規則な地山面には向きません。単純化による差が無視できない場合は、横断面積平均法または三次元計算へ切り替えます。

計算法3 標準断面の単位長さ数量から求める

擁壁の標準断面図、数量表、設計計算書などに、延長1メートル当たりの裏込め材量が示されている場合は、単位長さ数量に適用延長を乗じて求められます。

単位長さ当たりの裏込め材量をq、対象延長をLとすると、基本体積Vは次の式です。

V＝q×L

例えば、裏込め材量が1メートル当たり1.30立方メートルで、同一断面の適用延長が20メートルであれば、基本体積は26.0立方メートルです。

この方法は、同一形式、同一壁高、同一断面が連続する区間で効率的です。標準図から毎回断面を作図する必要がなく、採用した単位長さ数量が明確であれば再計算もしやすくなります。

ただし、標準断面の適用条件を確認せずに全延長へ乗じることはできません。壁高、前面勾配、裏込め材厚、根入れ、基礎形状、切土部と盛土部の区分が変われば、単位長さ数量も変わる可能性があります。

壁高が複数ある場合は、高さ区分ごとに単位長さ数量を分けます。高さ区分jの単位長さ数量をq(j)、適用延長をL(j)とすると、全体体積は次のように求めます。

V＝Σ｛q(j)×L(j)｝

壁高が連続的に変化する区間で、近い標準断面を一律適用すると差が大きくなることがあります。始点と終点の単位長さ数量を平均する方法は、断面積が区間内でおおむね直線的に変化すると判断できる場合に限ります。変化が複雑な場合は中間断面を追加します。

標準図には、根入れ、基礎材厚、裏込め材の上端と下端、端部処理などの前提条件が設定されていることがあります。実際の設計値が前提と異なる場合は、その差分を別途計算します。

端部、小口止め、曲線部、構造物交差部、排水施設周辺なども補正対象になります。計算関係は次のように整理できます。

確定体積＝単位長さ数量×適用延長＋追加量－控除量－重複量

単位長さ数量を使う方法は迅速ですが、計算の中身が見えにくくなる点に注意が必要です。採用した標準断面番号、適用条件、延長範囲、補正内容を数量計算書へ残します。

計算法4 三次元面と境界線から立体計算する

壁高が頻繁に変わる現場、平面線形が曲がっている現場、地山面が不規則な現場では、三次元モデルから裏込め材の体積を求める方法が有効です。

三次元計算では、裏込め材を囲む境界を定義します。擁壁側には擁壁背面または裏込めコンクリート背面、外側には一般盛土との境界面を設定し、上端面、下端面、始点面、終点面を加えます。ソリッド体積を求める場合は、面の向きと接続をそろえ、閉じた立体にします。

土工のように上下二つの面を比較できる形状では、点高法、TINを用いる方法、プリズモイダル法などによる差分計算もあります。国土交通省の令和8年度土木工事数量算出要領では、三次元点群やサーフェスを用いた複数の数量算出方法と、土工モデルを重ね合わせて体積差を求める考え方が示されています。([国土交通省土地総合研究所][3])

ただし、擁壁背面には鉛直面や急傾斜面が含まれやすく、同じ平面位置に複数の高さを持つ形状があります。このような部分では、上面と下面だけを扱う二・五次元の差分計算では形状を表現できない場合があります。断面ロフト、閉じたソリッド、境界面を含む立体計算など、対象形状に適した方法を選びます。

三次元計算の利点は、平面方向と高さ方向の変化を同時に扱えることです。擁壁が曲線で配置され、壁高が連続的に変化し、裏込め材外側境界も傾斜している場合でも、立体として表現できます。

一方、モデルの境界がわずかに開いている、面が交差している、端部が閉じていない、面の表裏が混在している場合は、体積を算出できなかったり、想定外の立体が生成されたりします。特に端部、基礎段差、折れ点、天端のすり付け部を確認します。

擁壁本体、裏込めコンクリート、裏込め材、一般盛土、基礎材は別領域として管理します。一つの大きな盛土立体へ名称だけを付け分けても、内部境界がなければ材料別の体積を分離できません。

一般盛土体積を求める方法には、最初から裏込め材を除外した一般盛土立体を作る方法と、総盛土立体から裏込め材立体などを差し引く方法があります。どちらを採用しても構いませんが、同じ対象を作成段階で除外した上で再度控除しないようにします。

総盛土体積をVt、裏込め材体積をVu、控除対象となる構造物体積をVc、その他の控除対象をVoとすると、一般盛土体積Vgは次の式で整理できます。

Vg＝Vt－Vu－Vc－Vo

この式を使用できるのは、VtにVu、Vc、Voがすべて含まれ、かつ適用する数量算出基準で控除対象とされる場合です。総盛土モデルがすでに除外済みであれば、さらに差し引くと過少計上になります。また、微小な構造物などは数量算出基準上、控除しない扱いとなる場合があるため、幾何学的な差引きと契約数量の算出を混同しないようにします。

三次元計算では、座標系、高さ基準、単位の不一致にも注意します。現況地形、計画地形、擁壁モデルの基準が異なると、見た目が似ていても立体がずれます。基準点、既知点、擁壁端部などで位置と高さを照合してから体積を確定します。

計算法5 施工段階の出来形差分から施工量を確認する

設計数量だけでなく、実際に形成された裏込め材の幾何学的な出来形量を確認したい場合は、施工段階ごとの計測結果から体積を求めます。

最初の計測は、裏込め材を投入する前に行います。擁壁背面、掘削面、地山面、基礎周辺など、裏込め材の内側または下側になる境界を記録します。次の計測は、裏込め材の施工後、一般盛土で覆われる前に行います。

施工前の境界をS1、裏込め材施工後の境界をS2とし、擁壁背面から一般盛土側境界までの対象範囲を限定します。対象形状が上下二面の差で表現できる場合は面差分で求められますが、鉛直な擁壁面や複雑な端部を含む場合は、断面法または閉じた立体で算出します。

ここで得られる値は、計測時点の形状に基づく幾何学的な出来形体積です。契約上の出来高数量、材料購入量、搬入伝票数量と必ず一致するものではありません。契約数量は適用する数量算出要領や設計変更手続に従って確定します。

重要なのは、一般盛土を施工した後の完成地盤だけを計測しても、内部に埋まった裏込め材と一般盛土の境界を直接判別できないことです。完成後の地表面から分かるのは外形であり、材料区分の内部境界ではありません。裏込め材が露出している工程で計測または施工記録を残します。

裏込め材を複数層に分けて施工する場合は、各層の施工後に記録すると、層厚や施工範囲を確認しやすくなります。各層の差分体積を合計するときは、境界面の重複、未計測部分、層間の基準ずれがないことを確認します。

出来形体積は、搬入車両で運ばれた状態の体積と一致しないことがあります。計測で得るのは現場で形成された形状の体積であり、荷台上の体積、質量換算した数量、材料伝票の数量とは状態が異なります。比較する場合は、残材、こぼれ、他区間への転用、含水状態、締固め後の状態などを区別します。

設計数量と出来形体積の差が大きい場合は、直ちに施工過不足と判断せず、境界条件を照合します。設計数量が標準断面を基にし、出来形体積が実際の掘削面を基にしていれば、適切に施工されていても差が生じることがあります。どの面と範囲を基準にした数量かを明確にします。

一般盛土との二重計上と控除漏れを防ぐ方法

裏込め材と一般盛土を分ける計算で最も注意したいのが、同じ空間の二重計上です。計画地盤と現況地盤の差から総盛土体積を算出した場合、その体積に裏込め材範囲が含まれている可能性があります。

この総盛土体積を一般盛土として計上し、さらに裏込め材を加えると、裏込め材範囲が重複します。一般盛土を求めるときは、総盛土の作成方法と対象範囲を確認し、裏込め材を含む場合だけ控除します。

二重計上を防ぐには、各数量区分の境界を相互に排他的にします。裏込め材の外側境界を一般盛土の内側境界として共用すれば、隙間や重複が生じにくくなります。別々に作図した二本の境界線を使う場合は、座標や頂点が一致しているか確認します。

平面図、横断図、三次元モデルの境界もそろえます。平面図と横断図で裏込め材幅が異なる場合や、数量計算書だけ別の上端・下端を使っている場合は、図書間の優先順位と設計変更履歴を確認します。

擁壁本体などの控除は、総盛土モデルに含まれているか、適用する数量算出基準で控除対象かを確認して判断します。幾何学的には構造物と盛土は同じ空間を占められませんが、契約数量では微小な構造物を控除しない扱いが定められている場合があります。すべてを機械的に差し引くのではなく、対象工事の基準に従います。

掘削数量と盛土数量を混同しないことも必要です。擁壁を施工するために掘削した空間のすべてが裏込め材になるとは限りません。掘削余裕幅、型枠作業空間、仮設排水部分などがあり、施工後に一般土や別材料で埋め戻す範囲が含まれる場合があります。

したがって、掘削体積から擁壁体積を差し引いた値を、そのまま裏込め材体積とすることはできません。裏込め材の設計境界と掘削線の間を、どの材料で埋め戻すかを確認します。

数量計算書では、総盛土、裏込め材、一般盛土、構造物、その他材料の関係を一つの整合式で示すと確認しやすくなります。ただし、その式は同じ外郭、同じ基準時点、同じ控除ルールを使った数量同士で構成します。

締固めや土量変化率を混同しない考え方

裏込め材の数量を扱うときは、どの状態の体積を計算しているのかを明確にします。土や粒状材料の数量には、地山状態、掘削後のほぐれた状態、運搬時の状態、敷均し後の状態、締固め後の完成状態などがあります。

設計図から計算した裏込め材体積は、一般に設計された完成形状の幾何学的体積として整理します。ただし、契約上の検収単位、積算条件、材料使用量の扱いは工事ごとに異なるため、発注図書と適用基準を確認します。

材料の購入量や搬入計画では、完成体積と同じ数値をそのまま手配量に使えるとは限りません。粒度、含水状態、運搬状態、敷均し方法、締固め条件、材料の質量管理方法によって、完成体積に対応する搬入数量が変わる可能性があります。

裏込め材と一般盛土は材料特性が異なることがあるため、同じ土量変化率や換算係数を一律に使わないようにします。係数を使用する場合は、対象材料、基準状態、算定根拠を記録します。

また、設計数量、材料使用量、積算上の数量、施工時の損失量は同じ概念ではありません。国土交通省の令和8年度土木工事数量算出要領では、材料の損失量を構造物数量へ加算しない考え方が示されていますが、材料手配上の余裕や契約上の扱いは別に確認する必要があります。([国土交通省土地総合研究所][3])

数量は、設計体積、発注数量、搬入数量、出来形体積を同じ欄へ混在させず、別項目で管理します。設計体積は図面上の形状、発注数量は材料手配に用いる数量、搬入数量は現場へ入った材料の記録、出来形体積は計測した形状に基づく数量です。

これらの値に差があっても、直ちに計算ミスとは限りません。状態や計測方法が違えば数値も変わります。ただし、差の理由を説明できるよう、材料の転用先、残材、施工範囲の変更、計測範囲、換算方法などを記録します。

横断面積平均法による体積計算例

ここでは、擁壁延長24メートルの区間について、8メートル間隔で横断面を設定した例を考えます。各測点の裏込め材断面積は、始点から順に1.20平方メートル、1.80平方メートル、1.50平方メートル、0.90平方メートルとします。

最初の8メートル区間の体積は、次のようになります。

V1＝（1.20＋1.80）÷2×8

V1＝12.00立方メートル

次の8メートル区間は、次のとおりです。

V2＝（1.80＋1.50）÷2×8

V2＝13.20立方メートル

最後の8メートル区間は、次のとおりです。

V3＝（1.50＋0.90）÷2×8

V3＝9.60立方メートル

したがって、裏込め材の合計体積は次のようになります。

Vu＝12.00＋13.20＋9.60

Vu＝34.80立方メートル

同じ外郭について、現況地盤と計画地盤の差から求めた総盛土体積が168.00立方メートルであり、その体積に裏込め材範囲が含まれているとします。さらに、他の材料領域や控除対象がなく、同じ控除ルールを適用する場合、一般盛土体積は次のとおりです。

Vg＝168.00－34.80

Vg＝133.20立方メートル

この条件では、裏込め材34.80立方メートルと一般盛土133.20立方メートルの合計が、総盛土体積168.00立方メートルと一致します。

次に、総盛土領域内に、適用基準上控除する構造物が12.00立方メートル含まれているとします。この場合、一般盛土体積は次のようになります。

Vg＝168.00－34.80－12.00

Vg＝121.20立方メートル

一方、総盛土体積の作成時点で構造物を除外済みであれば、12.00立方メートルを再度控除してはいけません。また、適用する数量算出基準で控除しない対象であれば、契約数量の計算ではそのルールに従います。

この例から分かるように、計算式そのものよりも、総盛土体積に何が含まれているかを確認することが重要です。同じ168.00立方メートルでも、裏込め材や構造物を含むかどうかで一般盛土量は変わります。

計算後は、裏込め材、一般盛土、構造物、その他材料の領域を同じ外郭内で照合します。合計が一致しない場合は、重複、隙間、控除漏れ、外郭の不一致、丸め処理の違いなどを確認します。

計算結果の精度を高める現場計測とデータ管理

裏込め材の体積計算精度を高めるには、設計図だけでなく、施工中の形状を適切な時期に記録することが重要です。特に地山面や掘削面が設計形状と異なる現場では、実際に形成される範囲が標準断面と一致しない場合があります。

計測時期は、擁壁背面が確認できる段階、裏込め材投入前、裏込め材施工後、一般盛土で覆う前など、材料境界が見える工程に設定します。覆われた後では、内部境界を直接確認できません。

計測データには、取得日、施工区間、測点、計測対象、座標系、高さ基準、使用した機器、処理方法を記録します。「擁壁背面施工前」「裏込め材一層目完了」「裏込め材完了」など、どの工程の形状かを名称から判断できるようにします。

点群などの三次元データを使う場合は、擁壁端部、天端、基礎周辺、裏込め材外側境界に形状線を設定します。点の集まりだけで自動的に体積を求めると、擁壁面と地山面の境界が丸められたり、未計測部分が意図せず補間されたりする可能性があります。

未計測部分を補間する場合は、補間範囲、使用した点、仮定した形状を記録します。擁壁背面の狭い空間では死角が生じやすいため、計測位置を変える、施工段階を分ける、断面寸法を併用するなどの方法で補います。

設計数量と出来形体積を比較するときは、同じ境界と基準線を使用します。設計数量が擁壁前面線を延長基準とし、出来形体積が背面線を基準にすると、曲線部で延長差が生じます。高さ基準、延長基準、上下端、控除範囲、丸め方法をそろえてから差を評価します。

数量データは、計算結果だけでなく、元の計測点、断面図、境界線、計算条件、計算日、修正履歴と関連付けて保存します。境界を修正した場合は、変更理由と数量差を追跡できる状態にします。

まとめ

擁壁背面の裏込め材を一般盛土と分けて計算するには、最初に設計図書と適用基準を確認し、両者の境界と数量区分を明確にすることが重要です。裏込め材は、一般盛土と目的や材料条件が異なる場合があるため、別区分として指定されているときは独立した体積で管理します。

横断面積平均法は、壁高や断面が延長方向に変化する擁壁に適しています。台形や三角形への分解は、形状が単純な区間の確認や概算に使いやすい方法です。標準断面の単位長さ数量を使えば、同一断面が続く区間を効率よく計算できます。

曲線部や不規則な地山を含む場合は、三次元モデルによる計算が有効です。ただし、鉛直面を含む擁壁背面では、上下二面だけの差分計算で表現できない場合があります。閉じた立体や断面ロフトなど、対象形状に合う方法を選びます。

施工後の形状を確認する場合は、裏込め材が一般盛土で覆われる前に計測します。計測から得る幾何学的な出来形体積と、契約数量、材料購入量、搬入数量は意味が異なるため、同じ数値として扱わないようにします。

どの方法を採用する場合も、総盛土体積に裏込め材が含まれているか、構造物を除外済みか、適用基準上の控除対象は何かを確認します。境界を共用し、同じ外郭と基準で照合することで、二重計上と控除漏れを防げます。

現場で裏込め材の施工前後を三次元計測し、断面作成、体積確認、記録共有まで効率化したい場合は、LRTK Phoneを活用した計測方法を確認してみてください。