管路埋設部の掘削・埋戻し量を切盛計算へ反映する7項目

道路、造成地、河川施設、農業土木施設などの工事では、計画地盤と現況地盤の差から切土量と盛土量を算出します。しかし、施工範囲に排水管、給水管、下水管、電線管、集水管、暗渠排水管などの管路が含まれる場合、地表面だけを比較した切盛計算では、実際の掘削量や埋戻し量を正確に把握できません。

管路の施工では、計画地盤を形成した後に溝を掘削する場合もあれば、造成と並行して管路を敷設する場合もあります。さらに、掘削した土をそのまま埋め戻せるとは限らず、管周囲には砂や砕石などの購入材を使用し、発生土の一部を場外搬出することもあります。そのため、管路埋設部の数量を切土・盛土の体積計算へ反映するときは、単純に掘削断面積へ延長を掛けるだけでは不十分です。

この記事では、管路埋設部の掘削量と埋戻し量を切盛計算へ反映するために確認したい7項目を解説します。設計数量、施工計画、土砂運搬計画、出来形管理の間で数量が食い違う原因を整理し、重複計上や控除漏れを防ぐための考え方を紹介します。

目次

• 管路埋設部を切盛計算へ反映する必要性

• 項目1　管路施工の基準面と計算時点を統一する

• 項目2　掘削幅と余裕幅の設定根拠を確認する

• 項目3　掘削深さを縦断勾配に沿って区分する

• 項目4　管材と基礎材の体積を埋戻し量から控除する

• 項目5　発生土の再利用量と搬出量を分ける

• 項目6　土量変化率と締固め後体積を整理する

• 項目7　本体土工との重複計上を防ぐ

• 管路埋設部の数量計算例

• 数量の精度を高める現地計測と記録方法

• 管路土工で起こりやすい計算ミス

• 管路埋設部を含む切盛管理の実務手順

• まとめ

管路埋設部を切盛計算へ反映する必要性

一般的な切盛計算では、現況地盤面と計画地盤面の高低差を比較し、切土部分と盛土部分の体積を求めます。横断平均法、メッシュ法、TINによるサーフェス差分など、計算方法は異なっても、基本的には二つの地表面に囲まれた体積を算出する考え方です。

一方、管路埋設工事では、計画地盤面より下側に細長い掘削領域が発生します。完成後の地表面には表れないため、現況地盤面と完成地盤面の差分だけでは、管路を敷設するために一時的に掘削した土量を把握できません。

例えば、盛土によって造成した区域に排水管を埋設する場合、地表面の切盛計算では盛土量だけが計上されます。しかし、施工時には盛土材の一部を掘り返し、管基礎を施工し、管を設置した後に再び埋め戻します。この掘削と埋戻しを別途集計しなければ、重機の作業量、仮置き場の必要面積、運搬回数、購入材数量などを適切に計画できません。

反対に、現況地盤を掘削して管を設置した後、その上から盛土する施工順序では、管路掘削量の一部が本体切土に含まれる可能性があります。管路数量を機械的に追加すると、同じ土を本体土工と管路土工の両方で数える重複計上につながります。

管路埋設部の数量は、最終的な土の収支だけでなく、施工段階ごとの作業量として整理することが重要です。設計上の切土量と盛土量、管路施工時の掘削量、再利用する埋戻し土量、購入する基礎材量、場外へ搬出する残土量を分けて管理すると、数量の意味が明確になります。

項目1　管路施工の基準面と計算時点を統一する

最初に確認したいのは、管路掘削深さをどの地盤面から計測するかです。管路の土被りや掘削深さは、現況地盤、造成途中の地盤、路床面、路盤下面、完成地盤など、異なる高さを基準として示される場合があります。

基準面が統一されていない状態で数量を計算すると、掘削深さを過大または過小に算出する可能性があります。特に、造成工事と管路工事を一体で実施する現場では、施工順序によって実際の掘削深さが変わります。

現況地盤から先に管路を掘削し、その後に盛土する場合、実際の溝掘削深さは現況地盤から管底までの深さです。一方、盛土を所定の高さまで施工した後に掘削する場合は、造成後の施工面から管底までが掘削深さになります。完成後の管底高が同じでも、施工時の掘削量は同じとは限りません。

数量計算では、まず現況地盤面、計画地盤面、管底高、管頂高、基礎下面高を同じ座標系と標高基準で整理します。そのうえで、どの施工段階の地盤面から掘削するかを定めます。

管路掘削量を設計数量として求めるのか、施工機械の作業量として求めるのか、土砂収支として求めるのかによっても計算対象が変わります。設計数量では標準断面を基準にする場合がありますが、施工計画では実際の施工面、法面、作業余裕、土留め方法まで考慮する必要があります。

基準面を明確にするためには、管路縦断図だけでなく、造成計画の縦横断図や施工ステップ図も照合します。管路中心線上の現況高と計画高を測点ごとに整理し、施工時の基準高を別の列として管理すると、どの高さから掘削深さを求めたか追跡しやすくなります。

また、数量計算書には「完成地盤からの掘削」「路床面からの掘削」「現況地盤からの先行掘削」など、計算条件を明記します。計算結果だけを共有すると、担当者が異なる基準面を想定して再計算し、数量差が発生することがあります。

項目2　掘削幅と余裕幅の設定根拠を確認する

管路掘削量は、掘削幅の設定によって大きく変わります。管の外径だけを掘削幅として計算することはできません。管の接合、基礎材の敷均し、締固め、管側部への材料充填などに必要な作業空間を確保するため、管外径の左右に余裕幅を設けます。

掘削幅は、管種、管径、接合方法、掘削深さ、地盤条件、使用機械、土留めの有無などによって異なります。設計図書や施工条件で標準掘削幅が定められている場合は、その条件を優先して確認します。

例えば、小口径管ではバケット幅や転圧機械の幅が掘削幅を決めることがあります。大口径管では、管側部の締固めや継手作業に必要な空間を考慮する必要があります。管が複数並列する場合は、管と管の間隔、外側の作業余裕、基礎材の連続性を含めた全幅で計算します。

掘削深さが大きい場合には、鉛直な溝ではなく法勾配を設けた開削となることがあります。この場合、掘削断面は長方形ではなく台形に近くなります。上幅と底幅が異なるため、平均幅を用いるか、断面積を直接求めて延長を掛けます。

土留めを使用する場合でも、矢板、親杭横矢板、簡易土留めなどの施工方法によって必要な掘削幅が変わります。土留め材の厚さや建込み空間を含めるかどうかも、数量の目的に応じて整理します。

曲線部、マンホール接続部、継手部、弁室周辺、分岐部では、直線区間より広い掘削範囲が必要になることがあります。全線を同じ幅で計算すると、局所的な拡幅部分が漏れる可能性があります。直線部と特殊部を区分し、特殊部は平面形状または個別断面から体積を求める方法が適しています。

施工時に実際の掘削幅が設計値を超えることもありますが、すべての余掘りを当然に設計数量へ加えられるとは限りません。設計数量、施工計画数量、実績数量を混同せず、それぞれの目的に応じた幅を管理する必要があります。

項目3　掘削深さを縦断勾配に沿って区分する

管路は排水勾配や地形条件に沿って敷設されるため、掘削深さが全線で一定になるとは限りません。一定の幅と平均深さだけで計算すると、地盤や管底の変化を十分に反映できない場合があります。

掘削深さは、施工基準面の高さから基礎下面の高さを差し引いて求めます。管底高ではなく基礎下面高までを対象とする点に注意が必要です。砂基礎、砕石基礎、コンクリート基礎などが管底より下に設けられる場合、その厚さも掘削深さに含めます。

管路中心線に沿って一定間隔で測点を設け、各測点の地盤高と基礎下面高から掘削深さを算出します。測点間の体積は、両端の断面積を平均して区間延長を掛ける平均断面法などで求められます。

区間体積は、概念的には「区間体積＝両端断面積の平均×区間延長」で求めます。断面形状が長方形であれば、断面積は掘削幅と掘削深さの積です。法勾配を設ける場合は、底幅、上幅、深さから台形断面の面積を求めます。

地盤高や管底高が急変する箇所では、測点間隔を細かくする必要があります。縦断勾配の変化点、段差部、マンホール接続部、構造物横断部、盛土と切土の境界部などでは、断面積が直線的に変化しない可能性があります。

管路が曲線を描く場合、平面上の延長は中心線に沿った実延長を使用します。測点間の直線距離だけで計算すると、曲線区間の延長を過小評価する可能性があります。また、急勾配の管路では、水平距離と斜距離の差も確認します。一般的な緩勾配では差が小さいこともありますが、斜面配管や法面排水管では無視できない場合があります。

複数の管径や基礎形式が混在する場合は、管径変更点や基礎変更点で区間を分割します。掘削幅、基礎厚、管外径が変われば断面積も変わるため、全線を一つの平均断面で処理しないことが重要です。

項目4　管材と基礎材の体積を埋戻し量から控除する

掘削した溝の全体積が、そのまま土による埋戻し量になるわけではありません。完成時には溝の内部に管材、基礎材、管周囲材、保護コンクリート、構造物などが残るため、それらの体積を掘削量から控除する必要があります。

基本的な考え方は、「埋戻し対象体積＝掘削体積－溝内に残る構造物等の体積」です。ただし、何を埋戻し土として扱い、何を別材料として扱うかを明確にしなければなりません。

管材の控除体積は、管の外径を基準とした外形体積で考えるのが一般的です。管内部の空間は土で埋め戻されないため、管の材料部分だけではなく、管外形が占める円柱状の体積を控除します。円形管の外形体積は、外径から求めた円の面積に管延長を掛けて算出できます。

ただし、継手部では外径が大きくなることがあります。継手の影響が数量上無視できない場合は、継手部を区分して控除します。また、管路延長にはマンホールや桝の内部を含めないなど、構造物との境界を明確にする必要があります。

基礎材は、掘削底面から管底までの基礎部分と、管側部や管頂部までの管周囲部分に分けて計算すると管理しやすくなります。設計上、砂基礎、砕石基礎、良質土、流動化処理土など、使用材料が分かれている場合は、材料ごとの体積を算出します。

管周囲材の範囲は、管頂から一定の高さまで、または掘削幅全体に施工するなど、設計条件によって異なります。断面図で材料境界を確認し、それぞれの断面積へ延長を掛けます。管周囲材の断面積を求めるときも、内部にある管外形の面積を控除します。

コンクリート巻立てや防護コンクリートがある場合は、その体積を通常の埋戻し土量から除外します。アンカー、基礎ブロック、管防護板なども、数量へ影響する規模であれば区分します。

掘削量から管材体積だけを控除し、基礎材や管周囲材を控除し忘れると、発生土による埋戻し量を過大に見積もることになります。その結果、再利用できると思っていた土が余り、仮置き場や搬出車両が不足する可能性があります。

項目5　発生土の再利用量と搬出量を分ける

管路掘削で発生した土は、すべて埋戻しに再利用できるとは限りません。土質、含水状態、粒径、異物混入、締固め特性、設計条件などを確認し、再利用土、場内流用土、改良対象土、場外搬出土に区分する必要があります。

管周囲は締固めが難しく、管への局所的な荷重を避ける必要もあるため、粒径や品質を管理した材料を使用する場合があります。この範囲に購入砂や砕石を使用すると、その分だけ掘削土が余ります。

舗装道路内の管路では、既設舗装、路盤材、路床土、自然地盤が層ごとに発生します。これらをまとめて一つの発生土量として扱うと、再利用先や処分方法を判断しにくくなります。舗装版、路盤材、土砂を区分し、必要に応じて土質別に数量を整理します。

再利用可能量は、掘削時点の発生量だけでなく、埋戻しに必要な締固め後体積との関係で判断します。掘削した地山状態の体積と、ほぐした状態の体積と、締め固めた状態の体積は同じではありません。見掛けの体積をそのまま差し引くだけでは、残土量を適切に求められないことがあります。

管路土工の収支では、まず掘削対象を地山体積として整理し、埋戻しに必要な土量を締固め後体積として整理します。そのうえで、適用する土量変化率や施工条件に基づき、同じ基準状態へ換算して比較します。

例えば、掘削体積が100立方メートルで、管材、基礎材、購入埋戻し材などが合計30立方メートルを占める場合、形状上の土による埋戻し空間は70立方メートルです。しかし、100立方メートルの地山を掘削して得られるほぐし土量や、その土を締め固めた後の体積は、土質と施工条件によって変わります。単純に100から70を引いた30立方メートルが、そのまま運搬すべき残土量になるとは限りません。

再利用できない土がある場合は、その数量を先に除外します。高含水土、泥土、異物を含む土、粒径が大きすぎる土などは、設計や現場条件によって利用が制限される場合があります。実際の再利用可否は、設計図書、施工計画、試験結果、発注者との協議内容などに基づいて判断します。

項目6　土量変化率と締固め後体積を整理する

切土・盛土計算と管路土工を一体で管理するときは、体積がどの状態を示しているかを明確にする必要があります。土量には、掘削前の地山状態、掘削後のほぐし状態、埋戻し後の締固め状態があります。

地形差分から算出した切土量は、通常、現況面と計画面に囲まれた地山状態の幾何学的体積として扱います。一方、ダンプトラックで運搬する土量はほぐし状態に近く、締固め後の盛土量や埋戻し量は締固め状態として扱われます。

これらを同じ数値のまま比較すると、土が不足しているのか、余っているのかを誤って判断する可能性があります。土量変化率は土質、含水状態、施工方法、締固め度などに影響されるため、すべての現場に一律の値を当てはめることは適切ではありません。

数量計算書では、各数量の状態を明記します。例えば、「管路掘削量は地山体積」「運搬量はほぐし土量」「発生土による埋戻し量は締固め後体積」のように整理します。

管路埋戻しでは、狭い溝内で小型締固め機械を使用することがあり、一般的な広い盛土区域とは施工条件が異なります。管側部、管頂部、上部埋戻し部で材料や締固め方法が分かれる場合には、同じ換算条件を一括適用せず、区分して検討することが望まれます。

購入材についても、納入時の体積と締固め後の出来形体積は一致しない可能性があります。設計数量が出来形体積で示されているのか、材料の納入量で示されているのかを確認します。

土量変化率を使用した計算では、係数の名称だけでなく、換算元と換算先を明記することが重要です。「変化率1.2」とだけ記載すると、地山からほぐしへの換算なのか、ほぐしから締固めへの換算なのか判断できません。計算式、適用対象、根拠資料を残すことで、後からの検証が容易になります。

項目7　本体土工との重複計上を防ぐ

管路土工を切盛計算へ反映するときに特に注意したいのが、本体土工との重複計上です。本体の造成、道路掘削、床掘りなどで既に除去される土を、管路掘削として再び加算すると、総掘削量を過大に計上します。

重複の有無は、完成形だけでなく施工順序を基準に判断します。管路が本体切土の範囲内にある場合、管路基礎下面が本体掘削面より上であれば、管路のための追加掘削が発生しないことがあります。反対に、管路基礎下面が本体掘削面より下にある場合は、その下側部分だけが追加掘削となります。

盛土区域でも同様です。管路を先行施工してから周囲を盛り立てる場合、完成地盤から管底までの全深さを溝掘削するわけではありません。現況地盤から基礎下面までの掘削だけが実際の溝掘削となり、その上部は後から盛土されます。

盛土完成後に管路を施工する場合は、盛土した材料を再掘削するため、管路掘削量が発生します。ただし、この掘削土を埋戻しへ再利用するなら、最終的な土砂収支上は大きな増減がなくても、施工機械の作業量としては掘削と埋戻しの両方を計上する必要があります。

重複計上を防ぐには、本体土工の計画面と管路基礎下面を三次元的に比較します。管路中心線に沿って本体計画高を取得し、管路掘削断面と本体土工断面が重なる範囲を確認します。

構造物の床掘り、マンホール掘削、側溝掘削、路床掘削などとの重複にも注意します。管路がマンホール間を結ぶ場合、マンホール掘削範囲と管路溝の端部が重なることがあります。双方を全延長で計上すると、接続部の掘削量が二重になります。

数量区分を明確にするには、本体切土に含まれる部分、管路による追加掘削部分、構造物掘削に含まれる部分を図面上で色分けすると効果的です。体積計算の境界を座標や測点で記録しておけば、数量の根拠を説明しやすくなります。

管路埋設部の数量計算例

ここでは、単純化した条件で管路埋設部の数量を考えます。掘削底幅が1.0メートル、掘削深さが1.5メートル、延長が100メートルで、鉛直掘削を行うとします。

掘削断面積は、1.0メートルに1.5メートルを掛けた1.5平方メートルです。掘削体積は、1.5平方メートルに100メートルを掛けた150立方メートルとなります。

次に、外径0.4メートルの円形管を100メートル敷設するとします。管外形の断面積は、円の面積として求めます。概算すると約0.126平方メートルであり、管外形体積は約12.6立方メートルです。

さらに、掘削底面から厚さ0.2メートルの基礎材を、幅1.0メートルで施工するとします。基礎材の体積は、1.0メートルに0.2メートルと100メートルを掛けた20立方メートルです。

管頂より上まで施工する管周囲材が別にある場合は、その断面範囲から管外形を控除して体積を求めます。仮に基礎材と管周囲材を合わせた購入材の出来形体積が50立方メートルであるとします。

このとき、形状上の発生土による埋戻し空間は、掘削体積150立方メートルから管外形体積12.6立方メートルと購入材体積50立方メートルを差し引いた約87.4立方メートルです。

ただし、この87.4立方メートルは締固め後の空間体積として考える必要があります。掘削で発生した150立方メートルの地山土量と直接比較するのではなく、土量変化率を用いて同じ状態に換算します。

また、施工区間の一部が本体切土に含まれている場合は、150立方メートルの全量を追加掘削として計上できません。例えば、本体土工によって既に深さ0.5メートルまで掘削されるのであれば、管路による追加掘削深さは残りの1.0メートルです。追加掘削量は、1.0メートルの幅に1.0メートルの深さと100メートルの延長を掛けた100立方メートルとなります。

一方、施工機械の作業量として、本体掘削後に管路溝を掘る作業を計画するなら、この100立方メートルを管路追加掘削として扱います。設計数量、追加掘削量、発生土量、埋戻し量を分けて示すことで、数量の目的が明確になります。

数量の精度を高める現地計測と記録方法

管路土工の数量精度を高めるには、設計図だけでなく、施工前後の現地状態を記録することが重要です。現況地盤が設計時の測量結果から変化していると、計画上の掘削深さと実際の掘削深さに差が生じます。

着工前には、管路中心線に沿った地盤高、構造物接続部の高さ、既設管の位置、障害物の位置などを確認します。施工中には、掘削底面高、掘削幅、基礎厚、管底高、管頂高、埋戻し層の高さを記録します。

従来は、レベルやトータルステーションを使用して測点ごとの高さを測定し、横断図や出来形図へ反映する方法が一般的です。近年は、GNSS測量機器、レーザースキャナー、写真測量、モバイル端末などを用いて、施工面や掘削形状を三次元データとして記録する方法も利用されています。

例えば、管路掘削後の地表面と掘削底面を点群として取得できれば、標準断面だけでは表現しにくい拡幅部、曲線部、局所的な余掘りなどを把握しやすくなります。埋戻し前に管や基礎材の形状を記録しておけば、完成後に見えなくなる部分の施工状況も確認できます。

LRTK Phoneのような測位対応機器を活用する場合は、管路中心線、掘削端部、管底、構造物接続点などを位置情報付きで記録する方法が考えられます。現場で取得した位置と高さを図面や三次元モデルへ重ねることで、設計位置との比較や数量確認を行いやすくなります。

ただし、計測機器を使用すれば自動的に正しい数量が得られるわけではありません。座標系、標高基準、補正情報、計測範囲、点群密度、遮蔽、ノイズ除去条件などを確認する必要があります。

掘削底面は水たまり、泥、敷砂などの影響を受けるため、どの施工段階を計測したかも記録します。基礎施工前の掘削底面を測ったのか、基礎材敷設後の面を測ったのかによって、算出される体積の意味が変わります。

数量管理では、写真、測点表、計測データ、計算書を関連付けて保管します。測点番号や日付を統一しておけば、計算値に疑問が生じたときに施工時の状態を確認できます。

管路土工で起こりやすい計算ミス

管路土工では、計算式自体よりも、計算条件の不一致によって誤差が生じることが多くあります。代表的なのは、掘削深さの基準面を取り違えるケースです。完成地盤からの土被りをそのまま掘削深さとして使用すると、基礎厚を含め忘れたり、施工時の地盤高と一致しなかったりします。

次に多いのが、管径と管外径の混同です。呼び径、内径、外径は必ずしも同じではありません。埋戻し量から控除する管外形体積には、原則として外形寸法を使用します。継手部や被覆を含む外径が異なる場合も確認が必要です。

掘削幅についても、図面上の管外径だけで計算したり、反対に施工時の余掘りをすべて設計数量へ含めたりすると、数量の目的と合わなくなります。標準掘削幅、施工計画幅、実測幅を区別して管理します。

延長の取り方にも注意が必要です。マンホール中心間距離をそのまま管路掘削延長にすると、マンホール掘削部と重複する場合があります。管材延長と溝掘削延長が一致しないケースもあるため、各数量の始点と終点を明確にします。

基礎材や管周囲材の計算では、材料断面の中に管外形を含めたまま計算し、管材体積を別途控除しないミスがあります。反対に、材料断面を既に管外形控除後で求めているにもかかわらず、さらに管材体積を差し引くと二重控除になります。

本体土工との重複も見落とされやすい項目です。造成面からの全掘削量を管路土工へ計上しながら、その範囲が本体切土にも含まれている場合、掘削量が過大になります。施工ステップごとの地盤面を設定し、追加掘削だけを抽出する必要があります。

土量変化率の適用方向を誤るケースもあります。地山量からほぐし土量へ換算する係数を、締固め後体積へそのまま使用すると、土砂収支が合わなくなります。換算元と換算先を計算式に明記することが大切です。

端数処理の時点も数量差の原因になります。各測点や各区間で細かく丸めると、長い管路では累積差が大きくなる可能性があります。計算途中は十分な桁数を保持し、最終集計段階で所定の方法により端数処理します。

管路埋設部を含む切盛管理の実務手順

実務では、最初に計算対象と数量の目的を整理します。設計変更のための数量なのか、施工計画のための作業量なのか、残土搬出計画のための土砂収支なのかによって、必要な計算項目が異なります。

次に、現況地盤、計画地盤、施工時基準面、管底高、管頂高、基礎下面高を同じ座標系で整理します。平面図、縦断図、横断図、標準断面図の数値が整合しているか確認します。

その後、管径、掘削幅、基礎厚、管周囲材の範囲、土留め条件、法勾配、特殊部の形状を区間ごとに設定します。条件が変わる位置で管路を区分し、それぞれの断面積を求めます。

測点ごとの断面積を算出したら、平均断面法などを用いて区間体積を計算します。曲線部では中心線延長を使用し、勾配が大きい場合は斜距離を確認します。マンホール、桝、弁室、分岐部などは、必要に応じて別数量として計算します。

掘削体積を求めた後は、管外形、基礎材、管周囲材、コンクリート、防護材、構造物など、完成後に溝内を占める体積を整理します。発生土による埋戻し範囲と購入材による埋戻し範囲を分けて集計します。

続いて、本体土工、構造物床掘り、マンホール掘削などとの重複範囲を確認します。重複部分を控除し、管路による追加掘削量を求めます。

最後に、地山、ほぐし、締固め後の各状態へ数量を区分し、土量変化率を適用します。再利用可能量、購入材量、場内流用量、場外搬出量を整理し、全体の土砂収支と整合するか確認します。

完成した計算書には、使用した図面、測点間隔、施工基準面、掘削幅、基礎条件、控除対象、土量変化率、重複控除の範囲を記載します。担当者が変わっても同じ結果を再現できる状態にしておくことが、数量管理の信頼性を高めます。

まとめ

管路埋設部の掘削量と埋戻し量は、現況地盤と完成地盤の差分だけでは把握できません。施工時に一時的な掘削と埋戻しが発生するため、本体の切土・盛土とは分けて計算し、必要に応じて全体の土砂収支へ反映する必要があります。

計算では、まず施工時の基準面を明確にし、掘削幅、余裕幅、掘削深さ、縦断勾配を区間ごとに整理します。掘削体積からは、管外形、基礎材、管周囲材、コンクリートなどの体積を控除し、発生土による埋戻し量と購入材量を分けます。

さらに、掘削土の再利用可否を確認し、地山、ほぐし、締固め後という土量の状態を統一して比較することが重要です。本体土工や構造物掘削との重複範囲も確認し、管路による追加掘削だけを抽出します。

管路埋設部の数量は、単なる体積計算ではなく、施工順序、材料区分、土砂収支、運搬計画、出来形記録を結び付けるための情報です。7項目を順番に確認し、計算条件と根拠を残すことで、掘削量の過大計上、埋戻し量の控除漏れ、残土量の見込み違いを減らせます。

現地計測や三次元データも活用しながら、設計数量、施工計画数量、実績数量を区分して管理することが、管路埋設部を含む切盛計算の精度と説明性を高めるポイントです。