既設盛土の撤去量と再盛土量を分けて算出する6つの方法

目次

• 既設盛土の撤去量と再盛土量を分ける必要性

• 方法1：現況面・撤去面・完成面の3面で計算する

• 方法2：横断図を用いた平均断面法で区分する

• 方法3：メッシュごとの高低差で撤去と再盛土を判定する

• 方法4：三次元地形モデルの差分から数量を算出する

• 方法5：施工段階ごとの測量結果から実績数量を積み上げる

• 方法6：地山量・ほぐし土量・締固め後体積を分けて換算する

• 計算精度を左右する境界線と基準面の決め方

• 二重計上や計上漏れを防ぐ数量管理のポイント

• 設計数量と施工実績を照合する方法

• 現場測量を効率化して計算根拠を残す

• まとめ

既設盛土の撤去量と再盛土量を分ける必要性

造成工事や道路改良工事、河川工事、宅地整備などでは、すでに存在する盛土をいったん撤去し、その後に新しい計画高まで盛り直す作業が発生します。このとき、既設盛土の撤去量と再盛土量を単純な差引きだけで処理すると、実際の施工数量と合わなくなることがあります。

たとえば、既設盛土の天端を一度大きく掘り下げてから、地盤改良や排水施設の設置を行い、同じ場所を再び盛り立てる工事を考えます。工事前と工事後の地盤高だけを比較すると、完成後の高さが工事前とほぼ同じであるため、切土量も盛土量も少ないように見える場合があります。しかし、施工中には既設盛土を数千立方メートル撤去し、改良後にほぼ同量を再盛土している可能性があります。

このような工事では、現況面と完成面の2面だけではなく、撤去完了時の面や施工基面を含めて数量を整理する必要があります。撤去量は既設盛土をどこまで取り除くかによって決まり、再盛土量は撤去後の地盤から完成面までに必要となる材料量によって決まるためです。

また、撤去した土がそのまま再利用できるとは限りません。含水状態、粒度、強度、異物混入、締固め特性などによっては、撤去土の一部を場外処分し、別の材料を搬入して再盛土することがあります。反対に、撤去した既設盛土を仮置きし、品質を確認したうえで再利用する場合もあります。

したがって、数量計算では、既設盛土撤去量、再利用可能量、場外搬出量、仮置き量、搬入土量、締固め後の再盛土量を混同しないことが重要です。切土・盛土の体積計算を正確に行うには、幾何学的な体積と土量変化を伴う施工数量を分けて考えなければなりません。

既設盛土の撤去量と再盛土量を分ける代表的な方法には、三つの地表面を用いる方法、横断図を使う方法、メッシュで区分する方法、三次元地形モデルを比較する方法、施工段階ごとの実測値を積み上げる方法、土量変化率を用いて換算する方法があります。工事規模や設計資料、現場で取得できる測量データに応じて、適切な方法を選択することが大切です。

方法1：現況面・撤去面・完成面の3面で計算する

最も基本的で分かりやすい方法は、工事前の現況面、既設盛土を撤去した後の面、再盛土後の完成面という三つの面を設定し、それぞれの間の体積を計算する方法です。

現況面とは、工事着手前に測量した地表面です。既設盛土の天端や法面、道路、構造物周辺などを含め、実際の地形を表します。撤去面とは、既設盛土を取り除いた後に形成される施工上の基準面です。設計上の掘削底面、地盤改良の施工面、基礎砕石の下面などが撤去面に相当します。完成面は、再盛土や路床、造成面などが完成した後の計画地形です。

既設盛土撤去量は、現況面と撤去面の間に存在する体積として計算します。再盛土量は、撤去面と完成面の間に新たに構築する体積として計算します。これにより、同じ場所で撤去と再盛土の両方が行われる場合でも、それぞれを独立した数量として把握できます。

たとえば、現況地盤高が標高30.0メートル、撤去面が標高27.0メートル、完成面が標高29.5メートルで、対象面積が一定であるとします。この場合、既設盛土の撤去厚は3.0メートル、再盛土厚は2.5メートルです。現況面と完成面だけを比較すると0.5メートルの切下げに見えますが、実際には3.0メートル分を撤去し、2.5メートル分を盛り直しています。

三つの面を使う方法では、各面がどの時点を示しているかを明確にする必要があります。特に撤去面は、設計上の床付け面と施工時の実際の床付け面が異なることがあります。軟弱部の追加撤去や不良土の除去が発生した場合、実際の撤去面は当初設計より低くなるため、変更数量として整理しなければなりません。

撤去面の設定では、地盤改良範囲、構造物基礎、排水層、路床置換、法面整形などの施工区分にも注意が必要です。すべてを一つの面として扱うと、異なる工種の数量が混在します。工種別の数量を求める場合は、撤去面を施工区画ごとに分け、それぞれの体積を計算します。

この方法の利点は、数量の意味が明確であり、設計変更や施工実績との照合がしやすいことです。一方で、撤去面の形状が複雑な場合や、施工区画が細かく分かれている場合には、面の作成精度が計算結果に大きく影響します。測点が不足している場所を推定だけで補うと、局所的な掘削の深さや法面形状を正しく再現できないことがあります。

そのため、現況面、撤去面、完成面の作成に使用した測点、境界線、ブレークライン、設計高、補間条件を記録しておくことが重要です。数量だけを残すのではなく、どの面とどの面を比較した結果なのかを確認できる状態にしておくと、後日の変更協議でも説明しやすくなります。

方法2：横断図を用いた平均断面法で区分する

道路や堤防、造成道路、管路など、延長方向に連続する工事では、横断図を用いた平均断面法が利用しやすい方法です。一定間隔で横断面を作成し、各断面における既設盛土の撤去面積と再盛土面積を求め、隣接する断面間の平均面積に距離を掛けて体積を算出します。

平均断面法による体積は、一般に、隣接する二つの断面積の平均値に断面間距離を掛けて求めます。既設盛土撤去量を計算する場合は、各横断面で現況線と撤去線に囲まれた面積を求めます。再盛土量を計算する場合は、撤去線と完成計画線に囲まれた面積を求めます。

ここでも重要なのは、現況線と完成計画線だけを比較しないことです。現況線から完成計画線までの差を切土または盛土として判定すると、途中で行われる撤去と再構築が相殺されてしまいます。各横断面に撤去線を追加することで、同一断面内の撤去面積と再盛土面積を個別に把握できます。

横断面の間隔は、地形や施工形状の変化に応じて設定します。直線的で断面形状がほとんど変化しない区間では、比較的広い間隔でも数量を近似できます。一方、法面勾配が変わる場所、道路幅が変化する場所、構造物がある場所、盛土端部、曲線部、急激な地形変化がある場所では、横断面を追加する必要があります。

断面間隔が広すぎると、途中の凹凸や局所的な撤去範囲が平均化され、数量誤差が大きくなります。特に既設盛土の法尻が蛇行している場合や、撤去底面が段差状になっている場合は、標準的な測点間隔だけでは形状を十分に表せません。変化点に補助断面を設けることで、実際の施工形状に近い数量を算出できます。

横断図では、撤去対象となる既設盛土と、その下にある原地盤を区別する必要があります。既設盛土と原地盤の境界が明確でない場合、現況線から撤去線までの全量を既設盛土撤去として扱うと、原地盤掘削が混在することがあります。過去の竣工図、地質調査、試掘結果、施工履歴などを確認し、土質区分や工種区分を整理します。

再盛土面積についても、完成計画線までの全量が同一材料とは限りません。路体、路床、基礎材、排水層、表土などが別工種として計上される場合は、横断面内に材料境界を記載し、面積を分割します。これにより、再盛土量を材料別、締固め区分別、施工層別に集計できます。

平均断面法は計算過程を図面で確認しやすく、数量根拠を説明しやすい方法です。ただし、三次元的に複雑な地形や不規則な造成面では、断面間の形状を単純に平均することが難しくなります。その場合は、平均断面法だけでなく、メッシュ法や三次元地形モデルによる体積計算を併用し、結果を比較すると安心です。

方法3：メッシュごとの高低差で撤去と再盛土を判定する

平面的に広がる造成地やヤード、グラウンド、工場敷地などでは、対象範囲を一定寸法のメッシュに分割し、各格子点やセルの代表高から体積を求める方法が使えます。

この方法では、対象範囲を正方形または長方形の小区画に分け、現況面、撤去面、完成面の標高を各メッシュで取得します。現況高と撤去高の差から既設盛土の撤去厚を求め、撤去高と完成高の差から再盛土厚を求めます。それぞれの厚さにメッシュ面積を掛け、全区画を合計することで体積を算出します。

メッシュ法の利点は、撤去範囲と再盛土範囲を平面上で把握しやすいことです。各セルについて撤去量と再盛土量を分けて計算できるため、同じ場所で一度撤去してから盛り直す施工も表現できます。また、施工区画や管理区分に合わせて集計しやすく、区域別数量の比較にも向いています。

メッシュ寸法は計算精度に大きく影響します。メッシュが大きいほど計算作業は少なくなりますが、地形の細かな変化が平均化されます。反対に、メッシュを細かくすると形状を詳細に反映できますが、測量点の密度や処理するデータ量が増えます。

メッシュ寸法を決める際は、対象面積だけでなく、地形の起伏、法面の有無、撤去底面の段差、設計面の複雑さを考慮します。ほぼ平坦な敷地では比較的大きなメッシュでも安定した結果を得られますが、急な法面や狭い溝、局所的な置換範囲を含む場合は、細かいメッシュまたは変化点を反映できる別の方法が必要です。

境界部分の処理にも注意が必要です。対象範囲の外周にかかるメッシュは、全体が施工範囲に含まれるとは限りません。施工範囲に含まれる割合を考慮せず、一つのメッシュとして全量を計上すると、外周部で過大計上が発生します。外周線に沿ってセルを分割するか、対象面積の割合を反映して計算します。

各メッシュの代表高をどのように決めるかも重要です。格子点の平均高を使う方法、セル中心の高を使う方法、四隅の高から平均する方法などがあります。異なる方式を混在させると数量の比較が難しくなるため、計算条件を統一します。

また、撤去面より完成面が低いセルと、撤去面より完成面が高いセルを確実に分けなければなりません。通常は撤去面から完成面までが正の厚さであれば再盛土となりますが、完成面が撤去面より低い場合は追加掘削となります。この追加掘削を再盛土量から差し引くのではなく、別の切土数量として整理することが重要です。

メッシュ法は表計算でも扱いやすい方法ですが、数値の正負や対象区分を誤ると、撤去量と再盛土量が相殺されることがあります。計算時には、撤去厚、再盛土厚、追加掘削厚を別々の項目として保持し、最後に工種ごとに集計すると安全です。

方法4：三次元地形モデルの差分から数量を算出する

複雑な法面や不規則な地形を含む工事では、測量点や点群から三次元地形モデルを作成し、面同士の差分から体積を算出する方法が有効です。現況面、撤去完了面、完成面をそれぞれ独立した地形モデルとして作成し、面間の体積を計算します。

既設盛土撤去量は、現況面と撤去完了面の間にある体積です。再盛土量は、撤去完了面と完成面の間にある体積です。三次元地形モデルを使用すると、平面的な凹凸や法面の曲面、局所的な掘削深さの変化を反映しやすくなります。

この方法で特に重要なのが、地表面の境界線と形状変化線です。法肩、法尻、道路端、側溝、段差、構造物外周などの線を正しく設定しないと、地形モデルが実際とは異なる形で補間されます。たとえば、法肩と法尻の間に十分な測点がない状態で地形面を作成すると、本来の法面を横断するような不自然な三角形が形成されることがあります。

また、構造物の上面や樹木、車両、資材など、地表面ではない点が測量データに含まれている場合は、地盤点として使用しないように除外します。点群を用いる場合は、地表面抽出の条件によって数量が変わることがあるため、不要物の除去結果を目視で確認することが欠かせません。

三次元差分では、各地点の高低差を色分けして確認できるため、撤去が深い区域や再盛土が厚い区域を視覚的に把握できます。ただし、色分け表示だけで数量の正確性を判断することはできません。境界線、基準座標、高さの基準、計算範囲、地形面の穴や重複などを確認する必要があります。

現況面と撤去面の範囲が一致していない場合、重なっていない部分の体積は計算できません。計算前に両方の地形モデルを同一の外周線で切り出し、比較範囲をそろえます。再盛土量についても、撤去面と完成面の有効範囲を一致させることが必要です。

地形モデルの外周を自動的に結ぶだけでは、実際には測量していない区域まで面が作成されることがあります。測量範囲の外側に長い三角形が形成されると、大きな体積誤差につながります。測量済み範囲に沿った外周線を設定し、未測量部分を計算対象から除外します。

三次元地形モデルによる方法は、広い範囲を短時間で把握しやすく、施工前後の比較にも適しています。一方で、地形モデルを作成しただけで正しい数量が得られるわけではありません。測量精度、点密度、不要点の除去、境界設定、面の補間方法、座標系の一致など、計算前の品質管理が結果を左右します。

数量算出後は、代表的な横断面を切り出して現況面、撤去面、完成面の位置関係を確認すると効果的です。三次元計算の結果を横断図で検証することで、局所的な面の異常や計算範囲の誤りを見つけやすくなります。

方法5：施工段階ごとの測量結果から実績数量を積み上げる

設計段階では撤去面を計画値として設定できますが、実際の工事では不良土の追加撤去や地盤の乱れ、湧水対策、構造物との取り合いなどにより、撤去形状が変わることがあります。施工実績に基づく数量を求める場合は、各施工段階で測量を行い、実測面の差分から数量を積み上げる方法が有効です。

最初に工事着手前の現況測量を行い、既設盛土の表面を記録します。次に、既設盛土の撤去が完了した時点で床付け面を測量します。その後、地盤改良や基礎層の施工がある場合は必要な段階で測量し、最終的に再盛土完了面または完成面を測量します。

着手前現況面と撤去完了面の差が、実際に撤去した体積です。撤去完了面と再盛土完了面の差が、現場で構築した再盛土体積です。設計面ではなく実測面を使うため、追加撤去や局所的な変更を数量に反映できます。

ただし、施工途中の面は、工事が進むと見えなくなります。撤去完了後にすぐ測量せず、そのまま再盛土を始めると、撤去面を後から正確に再現できません。特に不良土の追加撤去や段階的な床付けがある場合、記録を残さなければ設計変更数量の根拠が不足します。

施工段階測量では、測量日、施工区画、測量範囲、使用した基準点、測点の取得方法、現場状況を記録します。降雨後のぬかるみや仮設排水溝、重機走行跡などがあると、測量面が本来の施工面と一致しないことがあります。どの状態を完成面として扱ったのかが分かるように、写真や平面図と対応させます。

撤去土を仮置きする場合は、仮置き前の地盤面と仮置き後の表面を測量し、仮置き土量を算出できます。ただし、仮置き土量はほぐされた状態の体積であり、撤去前の地山状態や再盛土後の締固め状態の体積とは一致しません。体積の状態を区別せずに比較すると、土が増えたり減ったりしたように見えます。

施工実績を管理する際は、地形面による幾何学的な体積と、運搬車両の積載記録や搬入出記録を別々に集計します。両者は土量変化、積載状態、こぼれ、付着土、含水状態などの影響を受けるため、完全に一致するとは限りません。差がある場合は、どの状態の体積を比較しているかを確認します。

施工段階ごとの測量は、数量の確定だけでなく、工程管理にも役立ちます。予定した撤去量に対して実績がどの程度進んでいるか、再盛土が計画高まで達しているか、過掘りや盛り過ぎがないかを早期に確認できます。

特に工区が複数ある場合は、全体を一度に計算するのではなく、工区別、施工日別、層別に数量を集計すると管理しやすくなります。各段階の数量を積み上げ、最終的に全体数量と照合することで、計上漏れや重複を発見しやすくなります。

方法6：地山量・ほぐし土量・締固め後体積を分けて換算する

既設盛土の撤去量と再盛土量を正しく管理するには、体積がどの状態を表しているかを明確にする必要があります。土は掘削するとほぐれて体積が増え、運搬や仮置きの後に締め固めると体積が変化します。そのため、撤去前の体積、運搬時の体積、再盛土後の体積を同じ数値として扱うことはできません。

既設盛土の撤去量は、通常、撤去前の地形と撤去後の地形の差から求めるため、元の締め固められた状態に近い体積です。一方、ダンプトラックなどで運搬する土は、掘削によってほぐれた状態です。仮置き場の体積も、盛り方や自重による沈下はあるものの、一般にはほぐし土に近い状態となります。

再盛土量は、施工後の完成面と施工前の基面との差から求める場合、締固め後の体積です。同じ土を撤去して再利用しても、撤去前体積、仮置き体積、運搬体積、締固め後体積は一致しません。

土量換算では、地山状態、ほぐし状態、締固め状態の関係を整理します。換算に用いる係数は、土質、含水比、締固め方法、施工条件などによって異なります。一般的な参考値だけで数量を確定せず、工事の設計条件、試験結果、施工計画、契約上の数量算定方法に合わせて設定することが重要です。

たとえば、撤去した既設盛土の幾何学的な体積が1,000立方メートルであっても、掘削後の運搬対象量は1,000立方メートルより大きくなる可能性があります。その土を再利用して締め固めた場合、完成後の再盛土体積は撤去時の体積と異なることがあります。

ここで、撤去量と再盛土量を一致させるために数値を調整してはいけません。撤去量は現況面と撤去面から算出し、再盛土量は撤去面と完成面から算出します。そのうえで、再利用可能量や必要搬入量を検討するときに土量変化率を適用します。

再利用土の収支を検討する場合は、まず撤去した土のうち、再利用できる割合を判断します。異物を含む土、含水状態が不適切な土、必要な品質を満たさない土、表土などは、再利用対象から除外されることがあります。再利用可能な土量を締固め後の体積へ換算し、計画上必要な再盛土量と比較します。

再利用可能量が再盛土必要量を下回る場合は、不足分を搬入土で補います。反対に、再利用可能量が多い場合は、余剰土の別工区利用、仮置き、場外搬出などを検討します。幾何学的な撤去量と再盛土量だけでなく、土質区分と状態別体積を含めた土量収支を作成すると、運搬計画や仮置き場計画を立てやすくなります。

計算書には、数量の単位だけでなく、地山状態、ほぐし状態、締固め状態のどれを示す数値なのかを記載します。「撤去土1,000立方メートル」とだけ記載すると、測量による地山量なのか、運搬対象となるほぐし土量なのかが分かりません。数量名称の段階から状態を区別することが、誤解を防ぐ基本です。

計算精度を左右する境界線と基準面の決め方

既設盛土の撤去量と再盛土量を計算するときは、標高データだけでなく、どこからどこまでを対象とするかを示す境界線が重要です。同じ地形データを使用しても、計算範囲の設定が異なれば数量は変わります。

既設盛土撤去の境界は、設計上の撤去範囲、現地で確認した既設盛土の範囲、施工上必要となる余掘り範囲などを踏まえて設定します。法面を撤去する場合は、天端側の境界だけでなく、法尻側の境界も明確にします。構造物周辺では、施工余裕幅や掘削勾配を含めるかどうかによって数量が変わります。

再盛土の境界は、完成計画面の外周だけでは決まりません。撤去底面から完成面までの間に、路体、路床、基礎材、構造物裏込め、法面保護の基盤などが含まれる場合、それぞれの施工範囲を分ける必要があります。

撤去範囲と再盛土範囲が一致しないこともあります。既設盛土を広く撤去した後、その一部に構造物を設置し、残りを再盛土する場合、構造物が占める部分は再盛土量に含まれません。撤去面から完成面までを一括で体積計算すると、構造物内部まで土で埋める計算になる可能性があります。

そのため、擁壁、基礎、管路、側溝、暗渠、地盤改良体などの占有体積を確認し、再盛土の対象外となる部分を除外します。反対に、構造物周辺の裏込め材を別工種として計上する場合は、通常の再盛土と区分します。

高さの基準も統一しなければなりません。現況測量、設計図、施工測量で異なる基準点や高さ体系を使うと、地形面全体に一定のずれが発生します。数センチメートルの高さのずれでも、面積が広ければ大きな体積差になります。

たとえば、対象面積が10,000平方メートルの場合、平均高さが0.05メートルずれると、単純計算で500立方メートルの差が生じます。測量データを重ねる前に、座標、標高、単位、基準点を確認することが不可欠です。

計算範囲の外周では、現況面、撤去面、完成面を同じ位置で閉じる必要があります。各面の外周が異なるまま体積を求めると、境界付近で存在しない土量が計算されることがあります。必要に応じて共通の外周線を作成し、各地形面を同じ範囲に切り出します。

二重計上や計上漏れを防ぐ数量管理のポイント

既設盛土撤去と再盛土の数量計算では、同じ土を複数の工種に計上したり、反対に必要な数量を計上し忘れたりする問題が起こりやすくなります。

代表的な二重計上は、現況面と完成面の差を切土量として計上したうえで、現況面と撤去面の差も既設盛土撤去量として計上するケースです。現況面から完成面までの切下げ部分が、既設盛土撤去量と重複する可能性があります。

既設盛土を撤去して再盛土する工事では、まず現況面から撤去面までを撤去数量として計算し、次に撤去面から完成面までを再盛土数量として計算します。現況面と完成面の差は、全体的な地形変化の確認には使えますが、施工数量の直接的な内訳として使用するときは注意が必要です。

計上漏れが発生しやすいのは、追加撤去、余掘り、法面整形、構造物周辺の埋戻し、仮設道路の撤去復旧などです。当初設計の地形面だけで計算すると、現場で追加された作業が数量に反映されません。施工中に形状が変わった時点で測量し、変更前後の範囲を記録します。

工区が重なる場合にも注意が必要です。第一区画の再盛土範囲と第二区画の撤去範囲が重複していると、同じ区域を両方の数量に含める可能性があります。工区境界は平面位置だけでなく、施工時期と地盤高を含めて管理します。

層別の盛土数量を集計する場合は、各層の上面と下面を明確にします。下層の上面と上層の下面は同じ面になるため、層境界がずれると隙間や重なりが生じます。各層を独立して計算した後、撤去面から完成面までの全体体積と照合すると、計上漏れや重複を発見できます。

数量管理では、撤去量、再盛土量、再利用可能量、搬出量、搬入量を同じ欄で増減させるのではなく、別々の項目として管理します。撤去量と再盛土量は地形面の差による幾何学的数量であり、搬出量と搬入量は材料の移動量です。性質の異なる数値を一つの収支だけで合わせようとすると、計算根拠が不明確になります。

設計数量と施工実績を照合する方法

設計段階で算出した撤去量と再盛土量は、施工計画や発注数量の基礎になります。しかし、現場では地盤条件や施工方法によって実績数量が変わるため、設計値と実測値を定期的に照合することが重要です。

最初に、設計数量がどの面を比較して算出されたのかを確認します。設計現況面、計画撤去面、完成計画面の作成時期や測点密度が不明な場合、施工実績との差が生じても原因を判断できません。

施工前の現況測量結果が設計時の現況面と異なる場合は、着工前の段階で差分を確認します。設計後に地形が変化していたり、仮置き土や既設構造物が追加されていたりすると、設計数量をそのまま施工数量として使用できないことがあります。

撤去完了時には、実測した撤去面と計画撤去面を比較します。計画より深く掘削した区域、撤去範囲が広がった区域、逆に未撤去となった区域を確認します。差分の理由を整理し、施工上必要な変更なのか、過掘りなのかを区別します。

再盛土完了時には、完成計画面との高低差を確認します。盛り不足や盛り過ぎだけでなく、法面形状や排水勾配が計画どおりかも確認します。単に全体体積が一致していても、場所ごとの高さが異なれば施工品質上の問題が残ります。

設計数量と実績数量の差を分析するときは、対象範囲、基準面、測量時点、土量状態をそろえます。設計の締固め後体積と、現場の運搬台数から求めたほぐし土量を直接比較しても、差の原因は判断できません。

実績数量は、測量による体積、搬出入記録、仮置き場の体積、施工日報などを相互に確認します。複数の記録が完全に一致しない場合でも、差の傾向から入力漏れや計算条件の誤りを発見できることがあります。

最終的な数量計算書には、設計値、変更値、実績値を区分して記載します。どの時点の面を使い、どの範囲を対象とし、どの土量状態として算出したのかを説明できるようにします。計算結果だけでなく、使用した地形データや境界線を保存しておくことも大切です。

現場測量を効率化して計算根拠を残す

既設盛土の撤去量と再盛土量を正確に分けるには、施工途中の地形を適切な時点で測量することが欠かせません。特に撤去完了面は、再盛土が始まると見えなくなるため、測量のタイミングを施工計画に組み込む必要があります。

従来は、測量担当者が現場に入り、測点を一つずつ取得して横断図や地形図を作成する方法が中心でした。しかし、撤去底面に凹凸が多い場合や、複数工区を短期間で測る場合は、必要な測点を十分に取得できないことがあります。

現在は、現場で多数の位置情報や三次元データを取得し、施工面を詳細に記録する方法も利用できます。測点の間隔を細かくすることで、局所的な追加撤去、法面の変化、段差、構造物周辺の形状を体積計算に反映しやすくなります。

測量時には、単に広い範囲を取得するだけでなく、数量計算に必要な形状変化点を意識することが重要です。法肩、法尻、床付け面の端部、構造物外周、掘削深さが変わる境界などを確実に記録します。

取得したデータには、施工区画名、測量日、施工段階、使用目的を付けて管理します。「現況」「撤去後」「再盛土後」といった区分が不明確なまま保存すると、後からどの面を比較すべきか判断できません。

また、同じ基準点と座標系を継続して使用することも大切です。施工段階ごとに測量方法が変わっても、共通の基準で位置と高さを管理できれば、複数時点の地形を正確に重ねられます。

現場で取得した三次元データから現況面、撤去面、完成面を作成すれば、既設盛土撤去量と再盛土量を同じ計算条件で比較できます。さらに、横断面や高低差を確認することで、計算結果の妥当性を検証できます。

LRTK Phoneを活用すると、施工前、撤去完了時、再盛土完了時の現場形状を位置情報付きで記録し、数量計算に使うデータを整理しやすくなります。施工途中の面が埋め戻される前に記録を残す運用を定着させれば、設計変更の説明や出来形確認にも活用できます。

まとめ

既設盛土の撤去量と再盛土量を正確に算出するには、工事前と完成後の地形だけを比較するのではなく、撤去完了時の面を含めて数量を分けることが重要です。

現況面と撤去面の差から既設盛土撤去量を求め、撤去面と完成面の差から再盛土量を求めれば、同じ場所で行われる撤去と盛り直しを相殺せずに計上できます。

延長方向に連続する工事では平均断面法、平面的な造成地ではメッシュ法、複雑な地形では三次元地形モデルによる差分計算が適しています。施工形状が設計から変わる可能性がある場合は、施工段階ごとの実測面を記録し、実績数量を積み上げる方法が有効です。

さらに、撤去前の体積、掘削後のほぐし土量、再盛土後の締固め体積を区別する必要があります。撤去量と再盛土量が同じ場所の土を対象としていても、土量変化によって数値が一致するとは限りません。

正確な数量管理のためには、計算範囲、境界線、基準高、測量時点、土質区分、体積の状態を明確にし、計算条件と使用データを保存することが大切です。設計数量、施工実績、搬入出記録をそれぞれ独立して管理し、相互に照合することで、二重計上や計上漏れを防ぎやすくなります。

施工中に消えてしまう撤去面を確実に記録し、既設盛土撤去量と再盛土量の根拠を残したい場合は、現場で三次元測量を行えるLRTK Phoneの活用を検討するとよいでしょう。